東京大学農学部水利環境工学研究室では，研究室へ配属された直後の４年生に，卒業研究が本格的に始まる前の４～６月に，「小学生への農業用水の環境教育」へ取り組んでもらっている。これまで３年間の活動により，大学生が小学生に行う環境教育は，次世代を担う小学生に対する影響だけでなく，大学生の学問や現場に対する姿勢にも大きな影響を与えることがわかった。また，このような活動は，水利施設管理に関連したさまざまな機関相互の連携を強化するインパクトを持っていることも示された。本活動は，農業農村工学の認知度を上げるといった点に加え，子供や学生に農業－食－人をつなぐ水の役割を啓蒙するという点においても価値のある活動であるといえる。

先人たちにより切り拓かれ継承されてきた水土の知を後世に広く伝承するためには，大学で専門的に学ぶ学生たちが地域の子どもたちへこれを伝える場を設けることが，効率を高める点からも重要であると考えられる。東京大学水利環境工学研究室では，所属する学生，特に大学4年生が主体となって，小学校での環境教育の出前授業，小学生の親子を対象としたワークショップの開催，農村地域住民に対する研究活動の紹介などの取組みを実施している。本報では，これらの概要について紹介し，その成果や現状の課題について考察を行う。また，本研究室の大学生が小学生に対する出前授業を経験したことによる効果を，現在従事する業務や研究へ果たした役割や意識の変化を調べることによって明らかにする。

東北タイのため池の水位と電気伝導度の長期変動を把握するため，5地点で1年以上の観測を実施した。その結果，農業に利用しているため池と未利用のため池の乾季の水位低下速度には差がなく，利用水量は自然損失量にくらべ小さいことが推定された。農業への水利用量が自然損失量よりも多いのは田植えに使う苗の栽培に水を使う7月だけであった。ため池の水位は7月上旬から中旬までは降水があってもほとんど上昇せず，その後急激に上昇した。電気伝導度は水位が低下すれば上昇し，7月上旬から中旬に最も高い値となった。塩類集積地が存在する低地部の池では，電気伝導度が1,000～15,000μs/cmと大きな変動を示した。

近年，地球温暖化防止対策の一つとしてバイオ燃料が注目され，世界的な生産拡大が始まっている。そこで本報は，国産バイオエタノール生産に伴う環境影響（化石エネルギー消費，温室効果ガス排出）およびコストを概観するとともに，今後の実用化に向けた課題を論ずる。結果として，バイオエタノール生産による温室効果ガス削減効果を高めるうえで，作物残さ等の熱・発電利用および発酵廃液の農地還元によって化石燃料の投入を極力削減することの重要性が示された。また，バイオエタノール生産コストの過半を占める作物生産費を削減するためには，資源作物の収量性の向上がひとつの重要な鍵を握っている。