中心市街地等において快適な歩行空間を形成し賑わいを創出する重要性が認識され，様々な歩行促進施策が展開される中，その施策を評価する指標として歩行者交通量が多く採用されている．地下街を有する市街地において歩行経路のスケールで歩行流動を把握する場合，Wi-Fiパケットセンサーが簡便さや費用等の面で最も有利であると考えられる．そこで本研究は地下街を有する西武新宿駅周辺において同センサーによる歩行観測を行い，統計値との比較や天候・曜日の違い等による経路選択等の差異に関する分析を行った．その結果，MACアドレスのランダム化が進展する2021年3月時点においても，都市内の歩行者の移動特性と同センサーから取得した歩行流動データの傾向に一定の一致が見られ，その有用性が確認された．

抄録全体を表示

高速エスカレーターでは歩行率が低くなることが従来の研究で明らかとなっているが，定量的効果について明らかになっていない．ここでは東京メトロ豊洲駅の分速30mと40mの上りエスカレーターの利用者の行動を比較し，歩行に対する影響を調査した．この結果エスカレーターの捌け時間交通流率と歩行率には線形の関係があること，分速40mのエスカレーターは分速30mより歩行率を5～8ポイント程度下げる効果があることが明らかとなった．さらにエスカレーターステップに対する相対歩行速度は分速40mの方が約9％遅くなることが明らかとなった．高速エスカレーターは歩行率と歩行速度の低減効果はあるものの，歩行抑制効果は限定的と考えられる．

抄録全体を表示

近年、街なかの活性化策として車中心の道路空間から、歩行者が安全・快適に回遊・滞在できる賑わい空間への再編が求められている。一方で道路空間を再編すると、道路ネットワーク全体で交通流が変化し、賑わいの創出といった正の効用だけでなく渋滞発生や交通安全性の低下といった負の効用が生じる可能性がある。そこで本研究では、道路空間再編が与える道路ネットワーク全体への影響について、交通シミュレーションを用いて円滑性・安全性の観点から定量的に評価する。分析の結果、道路での歩行者環境改善が正の効用として見込める一方で、道路ネットワーク全体に自動車交通の観点で安全性・円滑性を損なう負の効用が同時に生じるトレードオフの関係があることが分かった。

抄録全体を表示

　この研究は地下空間のQOL，つまり快適性という心理的面から環境設計に役立たせる評価法の開発に関するものである．今回は，副都心線を含む東京メトロ8駅を選び，駅構内とそれにつながる通路を歩いてから2種の質問紙に回答を求めた．質問紙（その1）の結果では，快適感・利便性，不安感，視認性・気づきにくさ，まぶしさ・歩行のしにくさの4つの因子が抽出された．また質問紙（その2）の結果では，案内表示の視認性，地下空間の全体的雰囲気，運賃表・路線図の見えやすさの3因子が抽出された．また質問紙（その1）で抽出された快適感・利便性と不安感は，（その2）の全体的雰囲気との相関が高く，視認性・気づきにくさは，案内表示や運賃表や路線図と相関が高いことが示された．

抄録全体を表示

本研究では，クラウドソーシングを用いて位置情報および経路情報を参照する表現のデータベースを構築し，これらをオープンデータとして公開した．20 の地図を刺激として使用し，位置情報については 1 地図あたり 40 人に目標点の位置情報を記述させ，800 の参照表現を収集した．一方，経路情報については 1 地図あたり 2 経路を設定し，1 経路あたり 40 人に 2 地点間の経路情報を記述させ，1,600 の参照表現を収集した．いずれの情報も，地図上のランドマークに基づく相対参照表現のみであるかを判定し，位置情報参照表現では一人称視点・空間内視点・空間内移動・鳥瞰視点の 4 つに分類，経路情報参照表現では始点・通過地点・終点の情報の有無をラベル付けした．また，各表現のわかりやすさについてアンケート調査を実施し，データとして収集した．

抄録全体を表示

1．はじめに：研究背景と目的

近年，ビザの緩和などの原因により，外国人観光客数と消費額が急増し，インバウンド需要が高まっている．また，国別外国人旅行者行動特性調査によると，新宿周辺は，最も外国人訪問者数が多い場所として挙げられる．この新宿周辺のターミナルである新宿駅に着目し，インバウンド観光の実態調査及び分析をする．

2．研究対象地域

本研究では、研究対象地域として新宿東口を中心に周辺地域を設定した．東京の副都心新宿に位置する新宿駅の東口や東南口、周辺を対象とする地域で，大ゲート東交差点、新宿三丁目北交差点、新宿四丁目南交差点と新宿駅南口交差点より，明治通り、靖国通りの道路を堺として研究対象地域を選定した．研究対象地域は、JR線と京王線、小田急線、地下鉄副都心線、丸ノ内線、都営新宿線の多くの路線が含まれる結節点である．この地域は、世界有数の乗降客数と外国人観光客訪問者数が集中している．研究対象地域に設定される理由としてインバウンド観光により街路景観変化が著しく変化されている．

3．研究方法

研究方法として以下の方法を用いる．GISを用いて新宿東口周辺地域における業種を調査し，ベースマップを作成する．

現地調査には，建物1階の業種、建物の外観と外国人観光客向けの標識、決済方法、免税サービスの利用状況等について，現地調査を行い，対象地域におけるインバウンド観光の現状を明らかにする．現時点では，外国人観光客の主体である中国人観光客について調査を行なう．

4.分析結果

対象地域内全建物の種類を判明し，建物ごとの業種の分布図は、地面1階の業種を示すものになる．現時点で作成した分布図を判読し，飲食店や洋品店には集中する傾向がある．

まず，中国人観光客向けのサービスを把握する上で分類する．免税サービスについて，建物外部に設置する免税表示の実態を図に示す．現地調査により，免税看板には中国語、英語や韓国語表記があり，言語数と表記言語の詳細について現状図を作成し，分析を行う．免税の表示は主要街路に沿って分布し，中国語を含む免税表示が多数設置した．免税不可の店舗を除く，新宿通り沿いの商業施設に免税表示が多数分布している．家電製品、衣料品、消耗品などを販売する店舗が免税店であることが分かった．

次に，決済方法に関するマップは主に中国人観光客が利用する銀聯カード(クレジット機能付もあり)と電子マネー(アリペイやWeChat　Payなど)の利用現状を解析した．決済方法を示す看板の有無について分布図を作成し，分析を行った結果銀聯カード利用可能の表示が多く設置され，利用者が多い．一方，電子マネーの利用は普及段階であることが分かった．

さらに，中国人観光客向けの免税サービスや決済方法などの観光客が利用するサービスと対象地域に立地する店舗の業種について関連性の分析を行う．

このような実態を踏まえ，新宿駅周辺地域を訪問する外国人観光客を国籍、地域別に団体旅客と個別手配旅客が行い行動によってどのような観光を行っているのかを明らかにする．

抄録全体を表示

1．はじめに：研究背景と目的

近年，ビザの緩和などの原因により，外国人観光客数と消費額が急増し，インバウンド需要が高まっている．国別外国人旅行者行動特性調査によると，新宿周辺は，最も外国人訪問者数が多い場所として挙げられる．この新宿周辺のターミナルである新宿駅に着目し，インバウンド観光の実態調査及び分析をする．

2．研究対象地域

本研究では，研究対象地域として新宿東口を中心に周辺地域を設定した．東京の副都心新宿に位置する新宿駅の東口や東南口、

周辺を研究対象地域として選定した．この地域は，世界有数の乗降客数と外国人観光客訪問者数が集中している．研究対象地域に設定される理由としてインバウンド観光により街路景観変化が著しく変化されている．

3．研究方法

研究方法として以下の方法を用いる．GISを用いて新宿東口周辺地域における業種を調査し，ベースマップを作成する．

現地調査には，建物1階の業種、建物の外観と外国人観光客向けの標識、決済方法、免税サービスの利用状況等について，現地調査を行い，対象地域におけるインバウンド観光の現状を明らかにする．現時点では，外国人観光客の主体である中国人観光客について調査を行なう．

4.分析結果

対象地域内全建物の種類を判明し，建物ごとの業種の分布図は、地面1階の業種を示すものになる．現時点で作成した分布図を判読し，飲食店や洋品店には集中する傾向がある．

いままでの研究では，外国人観光客が利用する免税サービスと決済方法について調査、分析を行った．免税サービスについて，建物外部に設置する免税表示の実態を図に示す．現地調査により，言語数と表記言語の詳細について現状図を作成し，分析を行う．免税の表示は主要街路に沿って分布し，中国語を含む免税表示が多数設置した．免税不可の店舗を除く，新宿通り沿いの商業施設に免税表示が多数分布している．

次に，決済方法に関するマップは主に中国人観光客が利用する銀聯カード(クレジット機能付もあり)と電子マネー(アリペイやWeChat Payなど)の利用現状を解析した．決済方法を示す看板の有無について分布図を作成し，分析を行った結果銀聯カード利用可能の表示が多く設置され，利用者が多い．一方，電子マネーの利用は普及段階であることが分かった．

さらに，中国人観光客向けの免税サービスや決済方法などの観光客が利用するサービスと対象地域に立地する店舗の業種について関連性の分析を行った．免税サービス表示、決済方法表示の有無と業種には関連性があることが分かった．店舗の免税表示と決済方法表示の有無が中国人観光客の買い物する業種を限定していることが分かった．

５．今後の研究

現在，ドラックストアなどが販売する中国人観光客に人気のある商品について調査を行っている．中国のSNS、旅行会社、観光局のホームページなどの情報源に中国人観光客の消費動向を分析し，現地調査により，商品種類と基本情報を採取し，中国人観光客の消費動向との関係性を分析する予定である．また，対象地域の観光案内所に利用者の質問、観光案内所の対応の仕方などについて聞き取り調査を行い，中国人観光客の利用実態を分析する予定である．

このような実態を踏まえ，新宿駅周辺地域を訪問する外国人観光客を国籍、地域別に団体旅客と個別手配旅客が行い行動によってどのような観光を行っているのかを明らかにする．

抄録全体を表示

　大規模な開削トンネルの側壁に生じる温度応力ひび割れはトンネルの耐久性を損なう．そこで温度応力ひび割れを抑えるために温度応力解析が行われることが多い．しかし，その解析の条件設定には課題が多い．
　そこで，本論文は，大規模な開削トンネルの厚さ1.0m程度の側壁に着目し，まず，乾燥収縮ひずみを考慮すること，次に，コンクリート標準示方書設計編の図を用いる方法，最後に，湿気移動による乾燥収縮を考慮した3次元温度応力解析を実施する方法，これらの3種類の方法を試み，温度応力解析の精度の向上を試み，その結果，解析精度が向上することをまとめたものである．

抄録全体を表示

近年、街なかの活性化策として車中心の道路空間から、歩行者が安全・快適に回遊・滞在できる賑わい空間への再編が求められている。一方で道路空間を再編すると、道路ネットワーク全体で交通流が変化し、賑わいの創出といった正の効用だけでなく渋滞発生や交通安全性の低下といった負の効用が生じる可能性がある。そこで本研究では、道路空間再編が与える道路ネットワーク全体への影響について、交通シミュレーションを用いて円滑性・安全性の観点から定量的に評価する。分析の結果、道路での歩行者環境改善が正の効用として見込める一方で、道路ネットワーク全体に自動車交通の観点で安全性・円滑性を損なう負の効用が同時に生じるトレードオフの関係があることが分かった。

抄録全体を表示

Young adults, elderly persons, and persons with low vision participated in our experiments to evaluate the comfort of underground spaces. They walked along a fixed route at eight Tokyo Metro subway stations and reported their experiences by filling out a questionnaire. The results obtained were then subjected to factor analysis. Three factors were extracted: pleasantness, visual attention and readability, and glare. The pleasantness noticeably increased with the increase of visual attention/readability in persons with low vision. However, visual attention in persons with low vision has been studied well. If visual displays or traffic signs are improved in terms of ease of visual searching or readability of letters and patterns, underground spaces will become more comfortable for many persons.

抄録全体を表示

　近年，シールドトンネルの高速施工，長距離施工，コスト縮減などのニーズが高まっている．今後，大深度地下が利用されるようになれば，そのニーズは更に高まると考えられる．著者らは，そのニーズに応えるべく，セグメント継手に力学的な締結部材を使用せず，雄雌ナックル継手とすることにより，新設セグメントの挿入によりセグメント継手が自動的に締め付けられ，かつリング継手に連結材を使用することにより，締め付け反力をセグメント本体に伝達させない自己締結型のセグメントを開発し，東京地下鉄副都心線の新宿三丁目～東新宿間で採用した．本稿は，その開発において実施した各種性能確認実験の結果，現場施工の結果，現場計測の結果およびその計測結果との比較による提案した解析モデルの妥当性の確認などについて報告するものである．

抄録全体を表示

Recently, the warming on the earth advances gradually. Under such circumstances, occurrence frequency of the torrential rain increases in Tokyo. The technique of numerical prediction of the inundation is an effective tool in order to reduce damage due to such a torrential rain in urban area. In this study, the numerical prediction was conducted by using the rain data of the X-band MP radar as the first step to realize a real-time inundation forecast at the time of the localized torrential rain occurrence. Inundation in Shinjuku area that was highly-urbanized was investigated in this study by using the actual rain data that was measured locally on August 26, 2011. It was suggested that an inundation forecast could be realized soon in future.

抄録全体を表示