（当日のご発表をお聞き下さい。）

抄録全体を表示

とは，過去20年以内に増加したか今後増加の恐れがある感染症とされるが，1970年代以降に発見された感染症が包含されて議論されることが多い．重症熱性血小板減少症候群のように国内で発見された感染症もあるが，主なは輸入感染症としての側面を持っている．以外のマラリアやデング熱などの輸入感染症に関しても，海外からの旅行者の増加により考慮する場面も増えてくることが予測される．本稿ではを含めた代表的な輸入感染症について，その感染経路や臨床像などを解説した．

抄録全体を表示

医療関連感染対策は日々改善されている．しかし，毎年新たな感染症（：emerging infectious diseases）や再興感染症（re-emerging infectious diseases）も発生し，人類の脅威となっている．本稿では，多剤耐性菌関係以外の領域でのを含めた医療関連感染対策の最新事情について解説した．

抄録全体を表示

日本医療研究開発機構（AMED）の創薬事業部（iD3）は、2015年設立以来オールジャパンでの医薬品創出実現のため、創薬ブースター事業により、アカデミア発創薬シーズの研究戦略、技術支援、知財戦略策定、企業導出活動を通じて実用化に向けた支援を行ってきている。この事業において、演者は、感染症領域の創薬コーディネーターとして、国際的な対策が急務となっている薬剤耐性菌の問題の解決に必要な新たな抗菌薬の創出にも取り組んできた。

一方、この問題を克服するための抗菌薬の研究開発は、もはや国内の製薬企業一社だけでグローバル展開することは困難な状況になってきている。このような状況のもと、AMEDの支援事業から生み出される成果をどのように実用化のゴールに繋げるかは大きな課題であり、この克服のためにも産学連携は大変重要な鍵となっている。このため、2018年に「AMED感染症創薬産学官連絡会（https://id3catalyst.jp/apid/）を設立し、アカデミア（日本感染症学会、日本化学療法学会を含む感染症関連の7学会）や製薬協に所属する感染症関係の企業メンバーと共に、日本版PPL（Priority Pathogen List）第1版（https://id3catalyst.jp/apid/list.html）を作成し、感染症領域の創薬研究の活性化を図ってきた。

2020年の新型コロナウイルスのアウトブレーク以降、演者は創薬ブースター事業に加え、「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対するワクチン開発事業」、および、「新興・再興感染症に対する革新的医薬品等開発推進研究事業」を通じたCOVID-19関係の疫学、基礎研究、治療薬開発などの支援を通じた研究支援にも携わってきている。

本講演では、これらの事業を通じて演者が感じてきた感染症創薬関係の課題と今後どのようにこれらの課題を克服していくかについて演者の考えを述べたい。

抄録全体を表示

　

抄録全体を表示

人と動物のをテーマとする国際会議，「とサーベイランスに関する国際会議2007 (International Meeting on Emerging Diseases and Surveillance 2007 ; IMED 2007）」が2007年2月23～25日にオーストリア・ウィーンで開催された。パンデミックインフルエンザ，バイオテロリズムに対する脅威，SARSのようなの勃発など国境を越え，種の壁を越え，迫ってくるの脅威に立ち向かうための幅広い分野の情報共有と意見交換が活発に行われた。
本会議は生物・医療系の国際会議開催の経験を20年以上持つ国際感染症学会（International Society for Infectious Diseases ; ISID）が主催し，協賛機関は，世界中の人および動物の感染症情報を集約・発信しているProMED-mailのほか，欧州疾病予防対策センター（European Centre for Diseases Prevention and Control），国際獣疫事務局（OIE），欧州委員会（European Commission），世界保健機構（WHO）欧州事務所の5機関であった。公衆衛生および動物衛生分野で活躍する，医師，獣医師，科学者，ヘルスケアワーカー等，60余カ国からの600名以上が集結した。

抄録全体を表示

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、2019年末の世界最初の患者報告以降、瞬く間に世界中に広がり、パンデミックを引き起こしました。パンデミック等の緊急事態下では、製薬企業はもちろんのこと、アカデミアや各国政府など、多くのステークホルダーが連携して、安全で有効な医薬品やワクチンを迅速に世の中に届けることが極めて重要です。

今回のパンデミックへの対応を振り返ってみると、これまでに経験のないスピードで医薬品やワクチンの開発が進みました。その背景には、米国のOWS（オペレーション・ワープ・スピード）やEUA（緊急使用許可）に代表されるような有事に対応した制度や仕組みの存在が挙げられます。

日本においても、今回のパンデミックをきっかけに、日本政府が2021年6月に「ワクチン開発・生産体制強化戦略」を閣議決定し、日本の当局が主体となって薬事規制当局国際連携組織（ICMRA）での議論を進め、ワクチン開発における新たな評価方法が検討されました。現在、複数の国内企業が、この新たな方法を用いて国産ワクチンの開発・提供に向けた取り組みを進めています。また、次の有事を見据えた日本のワクチン開発の司令塔として「先進的研究開発戦略センター（SCARDA）」が設立（2022年3月）され、有事に必要な医薬品等を迅速に薬事承認するための仕組みとして「緊急承認制度」が創設・施行（2022年5月）されました。今後は、これらの新しい枠組みや制度を産官学が一体となって運用していくことが期待されます。

一方、ワクチン開発には多くの製薬企業が取り組む中で、感染症対策に必須となるもう1つのピースである経口抗ウイルス薬の開発に関しては、グローバルで見ても数社しか取り組めませんでした。世界が危機的な状況にある中で、なぜ、多くの製薬企業は経口抗ウイルス薬の開発に取り組むことが出来なかったのか。本講演では、産業界の立場から見て、感染症とはどういった位置づけにあるのか、また、次のパンデミックへの備えとして、どういった取り組みが必要とされているのかをお伝えさせていただきます。

感染症は、いつ・どこで・何が発生するのか予測困難です。それゆえに、平時から継続して準備を進めておくことが、極めて重要になります。本講演が、産官学の枠を超えて、今後の感染症対策の取り組みについて考えるきっかけとなれば、望外の喜びです。

抄録全体を表示

今後のの流行に際し、現行法令で不足の点や改善すべき点などについて検証するために、「対策と法」というテーマでシンポジウムを開催した。対応に係る現行法令や、新型コロナウイルス感染症等の過去のパンデミックで実施されてきた感染症対策の評価とその課題および今後のあり方について、産業保健の専門家と日本および諸外国の関連法令に精通した法律専門職を招聘し、議論を行った。本稿ではその議論と考察の内容について報告する。

抄録全体を表示

新型コロナウイルス感染症（新型コロナ）の流行が始まって2年近くが経過している。人々の生活や医療の状況などが大きく変化する中で、流行を鎮静化するための方策としてワクチンや医薬品の研究開発に大きな期待が寄せられてきた。新型コロナは感染拡大地域が広いため全世界的にワクチン接種を進める必要があり、市民によるワクチンの受容が早くから検討されてきた。私たちの研究班では、新型コロナをひとつの例として、

流行時のワクチンや医薬品の使用及び研究開発に関する市民意識を明らかにし、今後の研究開発への示唆を得ることを目的とした一般市民対象の意識調査を行った。

対象は、日本在住の20～79歳の男女とし、ワクチンについてたずねるグループ（ワクチン群、1,569名）と医薬品についてたずねるグループ（医薬品群、3,980名）とした。対象者は、調査会社の登録モニターから、日本の人口動態を参考に、性別・年代・居住地域で割付を行って抽出した。調査項目は、

流行時のワクチン、医薬品の利用意向、研究開発への協力などに対する考えに関することとした。分析に際して、若年層（20～49歳、730名）と高年層（50～79歳、839名）に分けて検討した。調査時期は2020年12月下旬であった。本発表では、ワクチンに関する調査結果を中心に報告する。新型コロナワクチンを「接種する（必ず接種する＋おそらく接種する）」と回答した人は56.5%であった。高年層の方が若年層より「接種する」と回答した割合は有意に高かった。また、新型コロナワクチンを「接種しない」と回答した人の主な理由は、「副反応が心配だから」であった。流行時のワクチンや医薬品の臨床試験の重要性は約9割で認識されている一方、ワクチン臨床試験への参加意向は15%程度であった。新しい感染症のワクチンの研究開発への患者・市民参画につながる活動への協力意向は、約50%が協力してもよいという意向を示した。

これらの調査結果をもとに、1)ワクチン接種意向とワクチン政策、研究開発への示唆、2)

のワクチン接種推進に適切な方法、3）流行時のワクチン・薬に対するfalse hope、4)のワクチン・薬の研究開発に対する市民の関心・協力の程度について考察したい。謝辞：本発表は、AMED感染症研究開発ELSIプログラム「流行時の未承認薬利用と研究開発に対する市民の態度に関する研究」の成果の一部です。

抄録全体を表示

　〈目的〉特定および第一種感染症指定医療機関における

に対するPPE使用の現状、および使用時の困難についての認識を調査し、安全なPPE脱衣手順を検討するための基礎的資料を得る。

　〈方法〉全国の特定および第一種感染症指定医療機関の全数52を対象に、自記式質問紙調査を実施した。

　〈結果〉回収された33部を分析対象とした（回収率63.5%、有効回答率100%）。

に対して導入しているPPEは、眼の保護具においてばらつきが認められた。PPE脱衣手順は、60.6%が複数の手順を参考にしていた。現状の脱衣手順の困難は、【脱衣手技の難しさ】に関する記述が最も多く、脱衣手順で工夫している点は、【脱衣介助者の配置】【安全に脱衣するための物品の設置】に関する記述が最も多かった。

　〈考察〉PPE使用の実態にばらつきがあったのは、推奨されている手順が一定ではないことや、安全なPPEや脱衣手順に関するエビデンスの不足が背景にあると考えられる。各機関は

に対するPPE脱衣手順における問題点を認識し、安全に脱衣するための工夫をしていた。に対して安全なPPEや、1人法と2人法の違いによる汚染状況など、汚染の少ない脱衣手順に関する実証的研究の必要性が示唆された。

抄録全体を表示

2022年度の診療報酬改定により，感染対策向上加算1の施設においては，保健所，医師会と連携し，加算2・3の医療機関と合同で

発生を想定した訓練を実施するという算定要件が加わった．当院は感染対策向上加算1を取得しており，発生時の受入れ体制強化のため，保健所・医師会・感染対策向上加算連携施設と合同で受入れシミュレーションを実施している．2022年度の軽症患者受入れシミュレーション実施に引き続き，今回は重症患者を想定し，当院の高度救命救急センターと連携して実施を行った．参加者は当院から感染対策チームメンバー・看護部・事務部の計20名，保健所から2名，医師会から1名，感染対策向上加算2・3医療機関の5施設より10名の計33名であった．実施後の意見交換では，患者の不安や倫理的配慮，受入れ調整等の必要性を議論した．今回，電動ファン付き呼吸用保護具の着用により，周辺の音が聞き取りにくくなり，それによって生じるコミュニケーションの難しさ，患者の不安対応・倫理的配慮など，机上シミュレーションでは把握できなかった問題が明確になった．受入れ時の問題点を把握し，行政や病院内の部署と平時から連携をしておくことで，有事の際の対応がスムーズになると考えられる．今後も発生時のシミュレーションを継続し，行政と医療機関が協働しながら迅速な対応ができるようなシステムの構築が必要である．

抄録全体を表示

血液製剤による感染症は，B型肝炎，C型肝炎，HIV感染症などが有名であったが，最近ではほとんど報告がなくなってきた。2011年，E型肝炎ウイルス（HEV）抗体検査が保険収載され，輸血によるHEV感染例が一定数報告され，2019年には5例認めた。そこで，日本赤十字社は，2020年8月より献血者に対しHEV個別NATを導入し，輸血HEV感染は減少すると思われる。また2016年8月から，一部の献血者に対しTrypanosoma cruzi抗体検査が導入され，輸血によるChagas病感染リスク対策も行っている。今後，輸血後感染症として，細菌感染症や海外で起こっている血液を介する

対策が重要である。デング熱，ウェストナイル熱，ジカ熱，チクングニア熱などのが，国内で発生した場合にその対策をシミュレーションし，献血時に行う検査，または献血を中止する基準などを準備しておくべきであろう。

抄録全体を表示