This paper introduces the "Masters Classic" tennis event and discusses it from the viewpoint of sports promotion.
     As a result of studying this event, the possibility of "spectator tennis" was suggested. At the same time, the importance of non-compelled management and continuing examination of this event in planning a strategy for the future and for making improvements were pointed out. Moreover, the necessity of deciding on a suitable admission fee was confirmed.

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国民のスポーツ需要に対し，政府は公共スポーツ施設をどこまで，どのように整備すべきであろうか．本研究は，この問題に関する基礎的な事実を整理することを意図し，日本における公共スポーツ施設の整備基準について検討した．具体的には第1に，政府がこれまでにどのような基準を示してきたのかを調査し，1972年の保健体育審議会答申を最後に明確な量的基準が示されなくなったこと等を指摘した．第2に，この1972年の基準から2015年の公共スポーツ施設数を評価し，充足率は62.9％まで高まっているものの未だに100％に達しておらず，これ以上高まる見込みがないこと，算出方法やスポーツの時代変化からみると，国民のスポーツ環境は後退していると捉えられること等を明らかにした．この事実を出発点とした新たな整備基準の設定が望まれる．

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西ドイツと日本の戦後の政治・経済過程は、極めて類似した状況にある。しかし、スポーツ過程には大きな差異が生みだされている。政策の貧困に比べ、西ドイツでは、golden planに見るように大々的なスポーツ施設建設計画が策定・展開され、sport for allが積極的、具体的に進められるといった状況がつくりだされている。この差異の性格はいかなるものであり、その根源はどこにあるのか。この解明は、政策を展望しようとするとき重要な課題となっている。今回は、戦後改革の過程(1945-1950)を問題にするが、とりわけドイツ・スポーツ連盟が、統一組織として成立するに至るまで、いかなる内的矛盾が存在し、いかなる抗争が繰り広げられ、その過程でいかなる性格が付与されていったのか、を明らかにしたい。このことは、ドイツ・スポーツ連盟のその後の発展の姿及び民主主義の質を認識する前提となるであろう。

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東京高等師範学校-東京文理科大学-東京教育大学につながる同窓組織「茗渓会」は, 戦前戦後を通じて日本の教育界に有数の人材を輩出したばかりでなく, の普及・発展にも大きな役割を果たした。しかしそれは同時に天皇制ファシズムの下では国家的イデオロギーと結びついたスポーツ政策と一体のものであった。しかも東京高師設立の目的が師範学校校長および教員を養成することであったこと, また実際に卒業生の大半が戦前においては全国の中等学校・師範学校および教育行政の中枢にあったためにかれらは, その国家的イデオロギーを率先実行する「下士官」の役割をになわざるを得なかった。
したがってスポーツに限ってみてもの普及・発展に貢献すると共に戦前のスポーツによる国威発揚・体力向上・思想善導政策に積極的に加担していくという東京高師出身者の歴史的・社会的役割は避けがたいものであった。しかしその体質は戦後のスポーツの民主化の際に「戦争責任」や「戦争反省」を深く問うこともなく, 無批判に体制に順応し自らが積極的に従属していくというものであり, 今なおその体質が問われるところである。このような体質はスポーツ界にあっては支配的ではあるが, すべての者がそのような立場に立つというわけではない。それを分けるのは東京高師出身者の社会的階層が丸山真男のいうところの中間層の, 主として「第一類型」に属しているところから来るものであり, 国民大衆の側につくのか, 支配的権力の側につくのかの「動揺」はたえずつきまとうものであり, その選択は個人の主体形成に関係する。しかもそれはまた内部での「凌ぎ合い」に加えて, 外部での茗渓外出身者との「覇権争い」もあり, たえず自己矛盾に苛まれざるを得ないものである。

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    In this article, the authors studied how the strength of sports could contribute to reconstructing Japan after the great East Japan earthquake, based on the following two researches. One was a survey of the sports-related associations and companies to figure out the actual situation of the kind activities they carried out for reconstruction. The other one was a survey of people who were living in the ruined area caused by the great East Japan earthquake to assess how they felt about the efforts for reconstruction which the sports-related associations and companies did and what effects these efforts had on them.
    The study revealed that about 80% of the sports-related association and companies carried out some efforts for reconstruction, such as monetary donations, charity events and relief supplies. On the other hand, it showed that very few people in the disaster area had met these efforts for reconstruction. However, regarding TVCM including the message from sport athletes to encourage people for reconstruction, it showed that 80% of people in the ruined area watched TVCM and more people who watched TVCM answered “sports can contribute to reconstruction” in comparison with people who did not watch TVCM.
    These results lead to the suggestion that the power of sports could contribute to reconstructing Japan and that promoting the communication of efforts by the sports-related associations and companies for reconstruction will help to enhance the power of sports for reconstruction.

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　本稿では、の場に根強く残る体罰の問題について、直接的な批判ではなく、体罰容認論からアプローチして解決の糸口を考えてみる。世界的に人権意識が高まり、日本でも教育の場で体罰容認論を主張することはほぼ不可能となっているのに、スポーツの場ではコーチ側だけでなく、選手やその保護者の側にも許容論がなくならない。その理由は、ここ日本でスポーツ活動を通じて達成が期待されている「人間の成長」や「社会化」が、諸外国とは違った発展を遂げてきたからではないだろうか。
　の場で、体罰が容認される際によく見られる言説は２種類に分類できる。ひとつは「礼儀作法や上下関係を守るため」で、もうひとつは「選手個人では乗り越えられない壁をコーチとの共生関係を利用して乗り越えるため」である。両者に共通するのは、競技スポーツでの業績達成より組織の維持を優先する〈集団主義〉と、自他の境界を曖昧にして、言語より身体的コミュニケーションを発達させる〈心身一元論〉であった。
　日本の体罰容認論は単に伝統的なものではなく、平成時代に入ってからの高校や大学受験におけるスポーツ推薦入試枠の拡大の影響でむしろ強化されてきた。しかし、グローバル化の深化などによって、社会で求められる人材像に変化が見られる今、界も体罰を許容しない育成制度を模索し始めている。

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本稿の目的は、メディアにおける「日本人種」言説を浮き彫りにすることである。
2007年に、黒人選手の身体能力に対するステレオタイプを有害な神話として批判するホバマンの翻訳本が出た (Hoberman, 1997)。この本は、人種は生物学的なカテゴリーなのか社会的なカテゴリーなのかという、欧米における人種論争を起点としている。人種に関してホールは「言説的な立場」をとる。人種とは、人類の無限の多様性を整理するための言説上の概念である、という。
深刻な人種問題を歴史的な背景に、欧米の人種論争は主に黒人を中心として展開されている。日本において人種が話題になる場合も、その欧米の論争を反映して黒人問題が中心になることは多い。そのため、日本において主流といえる人種言説は見逃されやすい。日本における主流の人種言説とは、外国人と区別した「日本人種」を想定する言説である。
本稿では、ホールの「言説的な立場」から人種をとらえる。本稿の目的は、いくつかの事例を分析することによって日本のメディア、特にスポーツメディアにおける一つの主流の人種言説である「日本人種」言説を浮き彫りにすることである。書籍、広告、そしてテレビ中継、多様なメディアからの事例を取り上げる。テクストに登場するスポーツ種目は欧米発祥の陸上競技と日本古来の大相撲である。テクストの分析を通して、「外国人」を対照として日本人には共通した「身体特性」があるという人種的な考えを浮き彫りにする。そしてその人種が及ぶ範囲やそれが持つ意味などは、テクスト間、あるいは同じテクストのなかにも一定していないことを指摘する。

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2020年、国際人権NGOであるヒューマン・ライツ・ウォッチは、

において子どもの虐待が行われているという報告書を発表した。近年ではこのような虐待に代表されるスポーツ指導の問題が多く表面化している。これらの問題が指導文化、特に勝利至上主義に起因するものであるという考えもあるが、指導が国際的なコーチングで目指されているものと異なるのかどうかは興味深いところである。そこで本研究は、日本固有の文化で発展してきた剣道に着目し、指導者がアスリートに何を育もうと指導しているのか、さらにアスリートはその指導によって何を獲得したと考えているのかを明らかにし、スポーツ指導の質向上のための方策を練る糸口を探すことを目的とした。高校剣道指導者10名と彼らの指導を受けた大学生アスリート24名を対象者とし、半構造化インタビュー及びフォーカスグループインタビューを実施した。

指導者のデータをSCATおよびKJ法を用い分析した結果、【人間性】と【競技力】の２つの大カテゴリーに分類できた。さらに、【人間性】には①生涯剣道、②剣道愛、③向上心、④Grit、⑤プロセス、⑥考える力、⑦自立、⑧規範意識、⑨社会性の9つの中カテゴリーに分けることができた。この内容はコーチングの目的として指標となっている4C’s（Côté and Gilbert , 2009）の内容と矛盾しないと考えられた。アスリートは、高校時代の経験を通して獲得したこととして、指導者が育もうとしていることと同様の内容を挙げており、両者の間に大きな矛盾はみられなかった。本研究では指導者とその指導を受けたアスリートの語りから分析を試みたが、ここからは問題解決に直結する情報を得ることができなかった。今後は実際の行動を観察するなど、エスノグラフィックな研究を行うことで、実際の指導を評価する必要があると考えられた。

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