本研究の目的は、北海道の低人口密度地域の中・小規模病院の病棟看護職の職務満足度に関連する要因を検討し、職務満足を高め、看護師の確保・定着を推進し、ケアの質を向上し、患者満足度を高め、患者も看護職も引き寄せられるような職場環境づくりをする上での看護管理の示唆を得ることとした。

調査は、2007年2月、道内の中・小規模5病院の病棟看護職274名に自記式質問紙を配付し、186名からの返却を得、有効回答の149名分を分析した。調査項目は、Herzbergら（1959）のMotivation-Hygiene Theoryを参考に、101項目とした。「職務満足度」測定尺度は尾崎ら（1988）の48項目を、看護の専門性が発揮できる職場環境因子は小林ら（2006）の日本語版NWI-R 57項目の下位尺度21項目を、両者の許可を得て使用した。因子分析、Spearman の順位相関分析、重回帰分析を行い、職務満足度との関連の強さをパス図に表した。結論として、1．「職務満足」との関連要因はMaintenance（Hygiene）要因の「仕事上の条件」6項目、「師長のサポート」4項目、マイナス要因の「最近1ヶ月の勤務状況」7項目と、Motivation要因の「やり甲斐体験」3項目、「役職の有無」であった。2．「職務満足度」は都市部の大規模病院看護職の評価ほどは高くなく、「疲労蓄積度」は職務満足を低める要因であった。この向上を図るには、Motivation要因の「患者ケアの質保証」ができる環境づくりと上司や先輩からの承認行為を増やすなどの看護管理上の施策が必要との示唆を得た。

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　群馬大学医学部附属病院（当院）では2014年からRapid Response System（RRS）を導入している．今般，当院の院内急変対応の現状把握と問題点の抽出を行なった．当院のRRS起動件数は増加傾向にあるがまだ少なく，予期せぬ院内心肺停止Cardiac Pulmonary Arrests（CPA）件数の減少などの効果は得られていない．起動件数増加の取り組みとして看護師教育にRRSの研修を採用することで看護師による起動が増えている．また，CPA症例の振り返りの結果，急変の前兆が見落とされた症例も存在していた．起動件数増加と併せて，このような症例を拾い上げる努力が必要である．

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背景：病棟再編成は病棟看護師（以下，スタッフ）や看護実践に否定的な影響を及ぼすことがあり，病棟看護師長の行動は重要である．

目的：看護師長とスタッフの病棟再編成の経験をもとに，病棟再編成プロセスにおける看護師長の行動を明らかにすることを目的とした．

方法：質的研究デザインを選択し，病棟再編成を予定している病棟では3時点の縦断的調査を行い，師長・スタッフに対する半構造化面接及び病棟観察を実施した．また，過去に病棟再編成を経験した師長に対しては半構造化面接のみを実施した．修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを参考に，質的帰納的分析を行った．

結果と考察：病棟再編成プロセスにおける師長の行動は，[病棟に関係する医療従事者相互の納得のもと，患者にとって安全で，円滑に業務遂行できることを目指し，『病棟を整える』]ことであり，【4つの行動方針】：「スタッフが新しい環境・業務を絵や動きとしてイメージできるよう導く」「病棟での新しい環境・業務について，各病棟関係者間の折り合いをつけ，合意を確認する」「病棟関係者がお互いに納得できるよう課題の改善策を見出す」「スタッフが肯定的に業務に取り組めるよう支援する」により成り立っていた．また，これらを実現する【12の実践行動】が明らかになった．師長は病棟全体を視野にいれ，【4つの行動方針】に沿って【12の実践行動】を組み合わせながら『病棟を整える』ことが必要であった．

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  院内救急事案の予後を改善させるためにはcode blueの構築だけでは不十分であることがわかってきており，欧米ではRapid Response System（RRS）を導入して対応することが一般的になりつつある．RRSが従来のシステムと大きく異なるのは，(1)患者急変を予見して迅速な対応策を起動し，(2)正確な評価と処置の実施が可能な専門チームが診療にあたり，(3)記録を作成してアウトカムを判定し，(4)その結果をもって施設の体制を改善していく，という一連の過程が含まれているからである．RRSに関するエビデンスはいまだ蓄積中の段階ではあるが，医療安全の実現には不可欠とされており，わが国でも導入・普及が望まれている．

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  「東京医大病院　細管誤挿入で脳死状態　50代主婦　胸腔に点滴液たまる」．2003年11月11日の産経新聞の社会面のトップ記事は，東京医科大学病院の全職員を震撼させた．また，これが一連のマスコミを騒がす東京医科大学の医療安全体制の不備の露呈の始まりで，2004年の心臓外科の手術の医療事故（心臓手術で同一医師による4例の死亡例）から主任教授辞任，2005年の特定機能病院指定取り消しと，負のスパイラルへのプロローグになろうとは誰も想像はできなかった．当初これはごく一部の単なる医療事故のように見えた．しかしその本質は組織の単純なミス，油断ではなく，組織全体の虚構の医療安全体制の露呈であった．失った信頼を取り戻すためには，長い時間と多くの努力を要した．今回の東京医科大学病院でのわが国初のCVラインセンターの設置プロジェクトは，まさに真の医療安全文化構築への挑戦であった．

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日本におけるコンサルテーション・リエゾン精神医学と救急医療との関係は非常に深く，救急医療の発展とともに産まれ，発展してきたといっても過言ではない。その救急医療との関わりには様々なスタイルがある（一般的に精神科リエゾンは病棟に精神科医が常駐し，精神疾患に対応する方法を指すことが多い。それに対し精神科コンサルテーションは身体科医からの依頼により精神疾患に対応する方法をいう）。bio-psycho-socialな問題を抱えた複雑な症例が多い救命救急センターでは，リエゾン精神医療が推奨され実践的と捉えられている。臨床場面において，自殺企図患者のケア，せん妄をはじめとした精神症状の緩和など多くの課題があるが，確立した効果的な介入方法は，いまだない。いくつかの身体救急疾患においての臨床研究では精神科介入による様々な利益が示されており，今後臨床に導入されていくであろう。総合病院における精神科医のマンパワー不足も深刻化しており，とくに救急領域では高齢化を含めてpsycho-socialな面で複雑な症例が増加しているため，多職種を巻き込んだ効果的なコンサルテーション・リエゾン・チームの構築が必要である。救急医療現場では，臨床ならびに研究において，自殺患者の再企図予防，急性身体疾患に伴う様々な精神症状の治療など課題が多い。精神医療が救急医療にさらに強く関与していく必要がある。

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