詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "日華"
2,208件中 1-20の結果を表示しています
  • 田中 多加志
    紙パ技協誌
    2005年 59 巻 7 号 1014-1021
    発行日: 2005年
    公開日: 2006/08/25
    ジャーナル フリー
    近年, 古紙再生技術は, パルパー, ファイバーフローなどの離解機, フィルターなど精選機, ディスパーザー, フローテーター, など設備面での進歩には目を見張るものがある。また, 各製紙工場では, これらの設備をより効率よく使うことに努力しており, 古紙の再生技術はめまぐるしく進歩している。
    古紙再生薬剤のメーカーとして弊社は, 設備面の進歩に併せて, 開発, 改良を行い細かい技術を提供することで, 各製紙工場に対応してきた。今後もさらなる努力が必要である。
    現在, 環境問題, パルプの不足, 高騰の懸念から, さらに古紙の利用率を上げる努力がされている。しかしながら, 最近の古紙事情は極めて厳しく, 古紙の供給に不安がある。そのため, 雑誌古紙などの再生に支障をきたす恐れのある古紙を原料として使用するケースが増加している。このような古紙の対応には, 極めて浸透性が高く, 離解性, ピッチ分散性の良好な脱墨剤が必要である。この問題に対応するため, 起泡作用, 浸透作用, 凝集作用 (吸着作用) など, 活性剤の作用をハイブリッド化することが有効な手段と考えられる。今回この脱墨剤について報告する。
    さらに, インクなどの再付着防止, ピッチ凝集の抑制, 及び温度の変化など操業状況の変化による, 脱墨剤の活性剤としての機能への影響を緩和する効果を有する特殊なアニオン活性剤を開発するに至った。この脱墨助剤について報告する。
    一般に, 古紙再生における過酸化水素漂白において, 過酸化水素安定剤として, 珪酸ソーダが使用されている。しかしながら, この珪酸ソーダは不溶化して堆積し, 漂白系内の設備汚れ, 配管の詰まり, 製品の異物付着など珪酸塩障害を発生させる。このような問題のない非珪酸系過酸化水素安定剤として特殊高分子化合物を使用することにより, 珪酸ソーダ以上に過酸化水素の安定効果が得られ, 漂白効果を向上し, 白色度の高い再生古紙が得られる。この非珪酸系過酸化水素安定剤についても報告する。
  • 福井 幸男
    生産管理
    2020年 27 巻 2 号 177-182
    発行日: 2020年
    公開日: 2023/12/10
    ジャーナル フリー

    神戸税務署長松永善次郎は1948 年1月([6] p.52)に,三国人(韓国人と台湾人),欧米人,中国人の儲けに注目し,神戸在住華僑に対して,

    日華
    実業協会を通じて納税への理解を求めた.当時の協会事務局長の西好隆氏は「弱い処には強引不合理な徴税が行われていて,日本国民でも皆不満を持っていたので華僑の気持ちもわからぬではない」として,長く神戸に住む華僑を説得した.華僑側には自主的な納税を華僑総会が中心に行うことで折り合いをつけた.これが我が国の青色申告の草分けであり,「華僑の紳士的な態度が大いに日本の官庁に感動を与えたと同時に,青色申告徴税法のヒントを与えた事は誇りとして良い」と西事務局長は述べている.

  • 清水 建美, 豊国 秀夫, 小山 博滋, サンティスク タワチャイ, スミチナンド テム
    植物分類,地理
    1981年 32 巻 1-4 号 37-46
    発行日: 1981/06/15
    公開日: 2017/09/25
    ジャーナル フリー
    この報告は,1979年に文部省科学研究費海外学術調査(No. 404126)によっておこなわれたタイ国植物調査の成果の一つである。タイは生態地理学上標高1000ないし1300m以下の地域は熱帯または亜熱帯植生域に,区系地理学的には東南アジア区系域に所属し,そのクロラは東アジアのそれとは全く異なる。ところが,標高ほぼ1000m以高では半島部をも含めて熱帯常緑山地林とも熱帯山地多雨林ともよばれる常緑樹林が成立する。この領域は,植生学上東アジアの照葉樹林域に対応し,したがって
    日華
    区系暖温帯のメンバー,ときには石灰岩地帯や湿原などの特殊な立地には冷温帯系の要素が分布する。東南アジア区系と
    日華
    区系の混交地帯といえるだろう。私たちの調査の目的の一つは,この領域における
    日華
    区系要素(暖温帯および冷温帯要素)の分布の実態を探ることであった。そこで,まず,
    日華
    区系要素-
    日華区系域に主たる分布圏をもつとみられる種またはその近縁種の多くが明らかに日華
    区系域に分布する種-をリスト・アップしてみたところ,その数は194種となった。このリストは,CRAIBをはじめ各種の文献を考定の上素案を作成,著者各人によってチェックされてできたものである。これらは,今後分類地理学的にそれぞれ検討されていくはずであるが,第1報では21種,本報ではカエデ属の4種をはじめ,11種が議論されている。これらは大部分が中国南部ないしはヒマラヤ地域に分布するかまたはその母種が当該地域に分布しているので,中国-ヒマラヤ要素ということができるが,なかでもヤマハハコ・ヤマシロギク・マツカゼソウ・ゲンノショウコ・ツゲモチなどは,少くとも種のレベルにおいて日本と共通する植物である。
  • 後藤 昌央
    鋳造工学 全国講演大会講演概要集
    2005年 146 巻 46
    発行日: 2005年
    公開日: 2017/12/01
    会議録・要旨集 フリー
  • 太秦 康光
    日本金屬學會誌
    1943年 7 巻 7 号 289
    発行日: 1943年
    公開日: 2008/11/13
    ジャーナル フリー
  • 石原 房雄, 佐藤 一二三
    民族衛生
    1941年 9 巻 3 号 162-165
    発行日: 1941/08/15
    公開日: 2010/11/19
    ジャーナル フリー
  • 山本 一生
    インターカルチュラル
    2011年 9 巻 114-129
    発行日: 2011/03/31
    公開日: 2023/11/01
    ジャーナル オープンアクセス
  • 南 誠
    社会学評論
    2021年 72 巻 2 号 173-174
    発行日: 2021年
    公開日: 2022/09/30
    ジャーナル フリー
  • 政策とその教育現場への現れ
    河路 由住
    インターカルチュラル
    2003年 1 巻 138-147
    発行日: 2003/07/30
    公開日: 2023/11/01
    ジャーナル オープンアクセス
  • 外務省東方文化事業との関わりを中心に
    清水 賢一郎
    生活大学研究
    2018年 4 巻 1 号 14-41
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/04/05
    ジャーナル フリー
    本稿は自由学園と中国との交流の歴史の、開始当初の状況について、学園を訪れた中国からの視察団の来訪記録を通じて明らかにしようとするものである。中国からの来訪者との交流の積み重ねは、1938年の北京生活学校創設へと至る経緯として、また日中戦争を軸とする東アジアの国際情勢の中で自由学園がいかなる位置を占めたのかを理解するうえでも重要な意義をもつが、その実相は従来ほとんど知られていない。こうした状況を踏まえ、本稿では事実の掘り起こしを主眼に、学園の内部広報誌、外務省の未公刊文書、及び中国側の報告書や新聞雑誌等を対象に探査を進めた結果、1924年に中国各地から相継いで視察団の来校があったこと、その背景には外務省の東方(対支)文化事業が深く関係していることが明らかになった。中国からの視察団が学園の教育実践の何に注目したのか、逆に学園の生徒は視察団との交流を通じて中国への認識をどのように深め得たのかを、両者を媒介した第三者、
    日華
    学会や中華留日基督教青年会との関係性の中で多方向的に照射させ合うことによって、自由学園を舞台に繰り広げられた歴史の一端を解明するとともに、学園という〈場〉が日中文化交流史において果たした役割とその意味を、社会・文化的側面から政治・外交的側面まで含め多面的に理解するための重要なヒントが浮かび上がってきた。学園と中国との関わりの検討は、一学園や個々人の友好交流から視点を拡げ、国際政治や文化外交、さらに交流相手の国内事情までを含む、多層的な力学の中に置き直して再検討される必要がある。国内的/国際的に複雑多様な力線の輻輳する磁場の中で、学園は一つの自立的な位置づけを有しており、そのことこそが種々の難しさを抱える文化外交の中で、訪問先として学園が選好された所以と見なされる。
  • 渡辺 耕治
    法政論叢
    2019年 55 巻 1 号 43-
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/04/08
    ジャーナル フリー
  • 上村 泰裕
    福祉社会学研究
    2018年 15 巻 316-319
    発行日: 2018/05/31
    公開日: 2019/06/20
    ジャーナル フリー
  • 石原 忠浩
    アジア研究
    2021年 67 巻 4 号 85-89
    発行日: 2021/10/31
    公開日: 2021/11/16
    ジャーナル フリー
  • 吉田 宗弘
    環動昆
    2019年 30 巻 1 号 15-24
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/07/09
    ジャーナル オープンアクセス
  • 金 康彪
    数学教育学研究 : 全国数学教育学会誌
    2006年 12 巻 179-188
    発行日: 2006年
    公開日: 2019/01/17
    ジャーナル フリー
    This study focused on Chinese students in Japan to consider how Japan had had influences on the process of changes in western mathematics in China. In order to clarify the actual situation on mathematics education which Chinese students took in those days, this study considered the feature of curricula and the actual situation on mathematics education in Tokyo Higher Normal School (THNS) and conducted a tracing survey to graduates from THNS on their professional career after returning to China. The products of this study are below. (i) After Gokotokuyaku in 1907, most of the Chinese students moved to Higher Normal School and THNS accepted many of them. (ii) The increase in the number of mathematics lectures in Faculty of Mathematics, Physics and Chemistry (FMPC) in THNS shows how professional mathematics education was strengthened. (iii) Lecturers in Mathematics and Education Departments consisted of graduates from Tokyo Imperial University and THNS. They had studied abroad and written many books on mathematics education. (iv) As the result of tracing survey for the Chinese graduates from FMPC, mainly from mathematics department, they become not only mathematics teacher in Higher Normal School but also translator for mathematics literature and civil servant at education authorities.
  • 倉田 九平
    日本ゴム協会誌
    1951年 24 巻 6 号 161-162
    発行日: 1951年
    公開日: 2008/04/16
    ジャーナル フリー
  • 石丸 實
    日本ゴム協会誌
    1951年 24 巻 11 号 358
    発行日: 1951年
    公開日: 2008/04/16
    ジャーナル フリー
  • 佐藤 由利子, 見城 悌治
    アジア教育
    2020年 14 巻 46-59
    発行日: 2020/11/20
    公開日: 2021/01/27
    ジャーナル フリー

      In this paper, two main organizations responsible for the support and education of international students in pre-war Japan are compared, namely, the Institute of Japan and China (Nikka-gakkai) and the International Students Institute (Kokusai Gakuyukai). The former was founded in 1918 for the support and education of Chinese students and the latter was established in 1935 to support and educate international students from other regions, especially South East Asia. The two organizations had received subsidies from the Cultural Department of the Ministry of Foreign Affairs and ended up being involved in its overseas cultural maneuvering.

      The two organizations had similar functions: the provision of accommodation and Japanese language education, and other various support related to studying and living in Japan. Both of them came under the jurisdiction of the Ministry of Greater Asia in 1942 and engaged in the education and training of those who would cooperate with Japan in the Greater East Asia Co-Prosperity Area.

      From the analysis of the activities, budget, and board members of the two organizations, this paper highlights the increased emphasis on diplomatic and militaristic aspects in international student policy in the pre-war period. It also compares the perceptions of students toward Japan and the career development of graduates, which were found to be largely influenced by diplomatic relations between their home countries and Japan.

  • 鍾 家新
    社会学評論
    2022年 72 巻 4 号 557-559
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/03/31
    ジャーナル フリー
  • -1952-54年の留学生問題懇談会における議論から-
    平野 裕次
    アジア教育
    2020年 14 巻 60-72
    発行日: 2020/11/20
    公開日: 2021/01/27
    ジャーナル フリー

      Japan began to accept overseas students after its sovereignty was restored in 1952. At the time, the Consultative Meetings on Issue Related to International-Student was inaugurated with the participation of the Ministry of Education (Monbusho), the Ministry of Foreign Affairs (MOFA), and the International Students Institute (ISI). This study examines how the postwar international-student policy of Japan was formulated by analyzing the minutes of the Consultative Meetings from 1952 to 1954, which led to the following conclusions. Firstly, the basic structure of the postwar international-student policy was formulated in 1954. Since then, Monbusho and the Association of International Education, Japan (AIEJ) looked after Japanese Government Scholarship Students, whereas ISI took care of privately funded and foreign-government sponsored students. Moreover, the Asia Association accepted technical trainees from overseas. Secondly, in 1959, the Institute of Japan-and China, which was originally established in 1918, terminated its activities of accepting and caring for Chinese students, which ended the prewar system of receiving international students in Japan. Thirdly, the Consultative Meetings with the participation of the Ministry of Justice, Monbusho, and MOFA provided opportunities to discuss practical issues related to accepting international students based on the Immigration Control Act enacted in 1951.

      This study reveals the establishment of the postwar system of accepting international students in Japan at an early stage. Under this system, Monbusho and AIEJ mainly promoted the acceptance of Japanese Government Scholarship Students in the postwar period.

feedback
Top