が有する断熱性および赤外線遮蔽酸化チタンが有する近赤外線反射性に着目し、これらを混入した無機仕上げ材料の熱負荷低減性能について、小型断熱箱を用いた赤外線照射試験結果に基づき考察した。得られた主な知見は、以下の通りである。①を多量に混入した場合に、基材によっては断熱性能がある程度改善されるものの、表層の明度低下により吸熱量が顕著に増大するため、総合的に見て良好な熱負荷低減効果を得るのは難しい。②赤外線遮蔽酸化チタン混入によりある程度の熱負荷低減効果を得ることが可能であり、特に、赤外線照射面側よりも裏面側の温度がより良好に低減される傾向にある。

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各種を利用した廃食油およびバイオディーゼル燃料の精製を目的とし、による廃食油中の遊離脂肪酸の効率的除去を検討した。脂肪酸を菜種油に所定量加え、疑似廃油を調製したのち、各種を用い吸着実験を行った。またの熱処理条件および細孔構造が及ぼす遊離脂肪酸吸着への影響も検討した。その結果、竹炭においては他の種より高い遊離脂肪酸の吸着が認められ、さらに炭化温度の上昇に伴いその吸着量は2倍以上に増加した。

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The application of charcoal to the soil has a number of effects on the soil's chemical, physical and biological properties. Soil conditioning with charcoal sometimes results in improved crop yields, although at present it is not known which characteristic of charcoal promotes plant growth. This study was performed to investigate the degree to which charcoal retains nutrients, including nitrates. Two kinds of charcoal, made from Larix kaempferi (Japanese White Larch) and Quercus phillyraeoides (Ubame Oak) were employed. Conclusions obtained are summarized as follows. 1) The porosities of L.kaempferi charcoal and Q.phillyraeoides charcoal were 69% and 31% respectively. The median pore size of L.kaempferi charcoal was larger than that of Q.philly-raeoides charcoal. 2) The amount of nitrate adsorbed by the two charcoals was investigated as a function of pH. Nitrate adsorption by both charcoals increased with reduced pH, but at the same pH, nitrate adsorption by Q.phillyraeoides charcoal was greater than that of L.kaempferi charcoal. 3) The release of nitrate from 2-4 mm-diameter charcoal pellects presaturated with 10 mmol L^<-1>KNO_3 was analyzed to evaluate the nitrate-retentive ability of granulated charcoals. Greater amounts of nitrate were retained in L.kaempferi charcoal than in Q.phillyraeoides charcoal. 4) The movement of nitrate in charcoal-added soil columns was investigated. The amount of nitrate retained in the upper part of the column increased with addition of charcoal to the soil.

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廃木材の有効利用の観点から, を製造し床下などの調湿材としての利用が進められている。しかし, の吸放湿特性を評価する統一的な方法が確立されておらず, 製造されたの性能比較を行う, の製造方法を開発するなど, 様々な場面で課題となっている。
本研究では, 日本工業規格の「調湿建材の吸放湿特性試験方法」を参考にの吸放湿特性の評価方法を検討し, 同様の測定条件で単位重量あたりの吸湿量, 放湿量を測定することでの吸放湿特性を評価できることを明らかにした。
廃木材を原料に製造したの吸放湿特性を評価し, 従来のと同等の性能を有することを明らかにした。の吸放湿特性は, 炭化温度の影響を受け, 650～920℃の炭化温度の範囲内では温度が高くなるほど吸湿量と放湿量とも大きくなる傾向が見られた。の吸放湿特性に及ぼす炭化時間や比表面積の顕著な影響については, 今回の炭化条件内では見られなかった。

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炭は木材だけでなく, 有機性の廃棄物を材料として製造可能である.農村から排出される廃棄物を原料とする炭 (以下,「再資源炭」という) の製造は, 廃棄物の減量化・無臭化に優れた処理方法であるとともに, 廃棄物中の炭素の固定化を行うもので, 地球温暖化の防止に役立つものである.さらに再資源炭は, 同様に水質浄化や土壌改良への活用が期待される.このように再資源炭は製造, 利用の両面で環境保全へ貢献が期待できる.このため, 本報では, これまでに行われた多方面の炭に関する研究成果を新たな視点から5つの分野に整理するとともに, 筆者らの再資源炭の研究状況を示し, 残された課題を述べ, 再資源炭を活用した環境保全型資源循環システムの構築に向けての展望を論じた.

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本研究では、重要物産同業組合の設立数の推移に注目し、その推移の要因について①産業の動向、②組織化政策の展開、③道府県営検査制度の導入の観点から検討した。 　重要物産同業組合は、根拠法である「重要物産同業組合法」の施行から4年後の1904年以降、全国各地に設立された。以来、1918年まで1～5組合/年、1919年から1926年まで10～20組合/年、1927年から1930年まで1～5組合/年のペースで設立されていき、ピーク時（1930年）に182組合に達した。1931年から1936年にかけては174～181組合の間で微増減・停滞していたが、1940年時点で158組合にまで減少した。こうした傾向は、1918年までは市場の拡大、1930年までは第一次世界大戦後不況、1940年までは配給統制の影響を受けていた。ただし、全国一様に組合数が推移したわけではなく、各地方、各道府県で異なる推移を示していた。

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廃木材を原料として, 二酸化炭素を含む雰囲気で種々の条件で炭化した比表面積の異なるを用いて, 水質浄化用の吸着剤としての基本性能である吸着性能を評価した。のヨウ素吸着性能, MB脱色力については, の比表面積と正の相関関係が認められた。のABS価, フェノール価とも, の比表面積の増大とともに低下し, 吸着能力が増大した。の比表面積で決定された。
公園の修景池の水を用い, 有機物成分や色度成分の吸着試験を行い, 水質浄化の可能性を検討した。その結果, CODの低下, 色度の低下においては優れた効果を示し, 有機物や色度成分の十分な吸着能力があることが明らかになった。
廃木材を原料にして, 炭化のみの一段階のプロセスで, 吸着性能に優れた水質浄化用のを製造することが可能であることが明らかになった。

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有機性廃棄物のリサイクル手法として炭化過程は簡易で安価な手法である。特に有機性廃棄物中, 最も多く産出される廃木材は炭化を通して, 有用なとしてリサイクル利用が期待される。日本は湿気が多く過去, 床下調湿剤としてが広く使用されてきた。しかし, は調湿性能が一般的に低く, 調湿材として利用する場合, 大量のを要する。本研究では, 高調湿能付加・鉄複合材料の創製を指向し, 鉄の酸化過程を用いて表面を鉄で修飾することで, よりも省スペースかつ高性能な調湿材料, ・鉄複合材料 (Ch-Fe) を製造した。Ch-Feの調湿性能は最高で従来のの約4倍以上を示し, 特に調湿材として最も性能が要求される高湿度領域 (相対湿度0.55以上) における調湿性能が向上された。現代社会において重要な問題の一つである有機性廃棄物のリサイクルおよび地球温暖化防止という視点から, Ch-Feは高性能な調湿材として有益な再資源化方法となりうることが示唆された。

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親水性高分子であるポリエチレングリコール（PEG）水溶液にを浸漬することで表面をPEGで被覆したを調整し，その表面修飾炭の吸放湿特性を評価した．その結果，に比べ調湿能力が2–7倍向上することが確認できた．焼成温度が高いほどPEGの保持量が大きく，また調湿能力の向上も大きかった．さらに，高湿度時のPEGの吸湿量はPEGおよびのそれぞれの単体による吸湿量の和から予測される値より大きくなった．これは，PEG膜中の水分濃度が高くなった場合PEGが潮解をおこし，生じたPEG溶液が側へ移動して導管および細孔などの微細構造部分に保持される，いわゆる「吸い取り紙」的な作用が発現するためと考えられる．

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農業廃棄物の有効利用の一方法として, ナシ剪定枝を炭化し, 野菜栽培用土としての利用の可能性を検討した.
市販栽培用土とナシ炭の混合試験では, ナシ炭はコマツナの生育にほとんど影響しなかった. 栽培期間中にポットから流亡したNO₃-N量は, 粒径1 cm以下の炭を容積比で20%混合すると減少した. ナシ炭には水溶性N成分がほとんど含まれず, 水溶性Kは高濃度であった. 赤玉土との混合試験では, 粒径0.5 cm以上のナシ炭の混合により, CECの増大が認められた.
したがって, ナシ炭の土壌への混合は, 土壌改良資材, K肥料としての効果に加え, NO₃-N流亡の低減の可能性も指摘でき, ナシ剪定枝の有効利用が可能と考えられた.

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木材の切削加工時に産出される木質系廃棄物を原料としたから, 塩類によって調湿機能を強化した調湿炭を誘導し, その性能を明らかにした。強化型調湿炭は通常のとは違い「塩類による吸湿」「による吸水」の二段階のプロセスを用いて調湿を行う設計がなされている。結果として従来のの1.2～4倍の調湿性能を示し, 特に塩化カルシウムによって強化された調湿炭は, の種類と粒径に関係なく高い調湿性能を示した。また繰り返し吸放湿試験において強化型調湿炭は, の持つ繰り返し連続使用性を損なうことなく, シリカゲルなどの吸湿材より優れた持続性を示した。今後, リサイクル材料としての利用を促進することで木質系廃棄物のリサイクル率向上に寄与できると期待できる。

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500℃, 700℃および900℃で炭化したの調湿性能を調べた。 (重量 : Wkg) を封入した鋼製箱 (容積 : V = 0.0197m³) 内の相対湿度の対数と温度の関係を直線で近似した式の勾配 (B) を調湿性能の指標に用いた。ブロック状ののB値は温度変化の周期の影響を受けるが, 粒状の (5.5mm～8.0mm) のそれは周期の影響はなく, 活性炭および木粉のそれと類似している。500℃および700℃で炭化したの調湿性能には差は認められなかった。しかしながら, 900℃で炭化したの調湿性能は, 500℃および700℃で炭化されたのそれより若干劣る。は, 博物館において調湿に用いられているシリカゲルと比べた場合, メーカーによるシリカゲルの推奨値であるW/Vが0.5kg/m³以下ではかなり性能が劣る。しかしながら, W/Vが1.0kg/m³以上では, とシリカゲルの調湿性能の差は小さくなる。シリカゲルでは, 温度変化の波形の違いがB値に及ぼす影響はみられなかった。材料の単位重量当たりの吸放湿量はW/Vの減少とともに急激に増大する。特にシリカゲルで著しい。しかしながら, W/Vが1.5kg/m³以上では, 材料によらずほぼ同一の値1～2g/kgを示す。

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　近代日本における

業界の発展には、検査制度が寄与している。当時の検査制度は、民営検査から公営検査に移行されていった。この民・公各主体による検査は、各機関に所属する検査員によって遂行されたが、この検査員に注目した研究は乏しく、資料も散在している。本研究では、調査の結果得られた群馬県吾妻郡検査員である黒岩嘉太郎の「勤務報告」（1927－1930年）・「検査日誌」(1924年)・「製炭地巡視報告」(1929年)を主軸とし、検査員の業務の把握・整理を行った。その結果、検査員の業務は、検査および製炭指導を主としていたこと等を明らかにすることができた。また製炭者に対して展覧会への出品を推奨する奨励事業にも携わっている。そして、検査員の能力向上、あるいは検査員の養成のために開催される講習会に参加するなど、検査員には検査業務以外の業務も求められていた。これら業務を通じて製炭関係者や同業者との繋がりを形成していたと推察され、業界の展開過程において看過することができない存在であることが再確認された。

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近年, 廃木材の有効利用の観点から, 廃木材を原料にを製造し, 床下などの調湿材料や各種吸着材料としての利用が進められている。吸着剤として利用する場合には, 吸着特性の優れたの製造が必要である。
本研究では, 実際に発生している廃木材を原料に炭化を行い, 吸着特性の一つの指標となる比表面積に及ぼす炭化条件の影響について検討した。その結果, 廃木材を原料に, 窒素+二酸化炭素雰囲気中, 1,173Kで炭化したでは, 活性炭に匹敵する比表面積を持つが得られることを明らかにした。また, 窒素+二酸化炭素混合雰囲気中で炭化したの比表面積は, の歩留まりと負の1次の相関関係があり, 炭化温度が1,073K, 1,173Kでは, 相関関係に対する温度の依存性が見られないことが判明した。
さらに, 1,273Kでの炭化では, 1,073や1,173Kでの炭化ほど, の比表面積が増大しないことが明らかとなった。

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を燃料および還元剤とする熔鉱炉が現在わが国に4～5基あつて, 特殊銑鉄すなわち銑を年約4万t生産しており, これに要するは約2.4万tである,
で, 特殊な性状をもったでなければならないということは特にない, しかしながら筆者はの性質に関し種々のべている。またの炉内における挙についても詳細にのべられている.

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