【目的】　家庭科において栄養バランスのよい食事を指導する際の課題として、献立作成の能力に小・中・高の段階を経た学習の効果が明確に見出せない、食べ物と栄養素は結びついているが栄養素の働きは不十分、不足している栄養素を補う献立を考えることや栄養や献立の知識を調理などの実践に結び付けることに課題があるといった知識のつながりや系統性に関する指摘がある。題材の構成にあたっては、内容相互の関連を図り、指導の効果を高めることとされているが、この点がまだ十分機能していない原因として、栄養バランスの良い食事について指導するツールが一貫していない、学んだ事柄が生活と結びつきにくい、栄養素や調理についての学習が単発的であることなどが考えられる。＜BR＞ 　栄養バランスの良い食事を指導するツールとして、食事バランスガイドのような料理ベースでバランスを考えさせる指導方法、食品群を用いた食品ベースによる指導方法、食事摂取基準を用いた栄養計算による栄養素ベースによる指導方法などがあり、いずれも理解できる知識の範囲とそれに適した生徒の発達段階や状況があると考えられるが、食事バランスガイド゛は提唱されたばかりなので高等学校での実践研究例はあまり見られず、また他の方法についても個別には研究されているものの、指導方法による違いを比較した研究はあまりみられない。そこで、どのような指導方法がどの段階・状況に適しているのかを整理することを目的として本研究を実施する。本研究においてはそれぞれの学習ツールとして、料理ベースの指導方法についてはまだ活用についての検証がほとんど行われていない「食事バランスガイド」を、食品ベースの指導方法については「食品群」を、栄養素ベースの指導方法については「栄養計算ソフト」をとりあげて比較検討する。＜BR＞ 【方法】　2009年11月～1月に東京都の公立高等学校(全日制・普通科)1校の２年生６クラス（240名）に対して家庭基礎(必修)の食生活領域の授業（全22時間）における総括の授業として、食事の栄養バランスを考えて献立作成と調理実習をする授業（22時間中の8時間）を行った。その際、料理ベース(食事バランスガイド)による指導、食品ベース（食品群）による指導、栄養素ベース(栄養計算ソフト)による指導を、学級により順序を入れ替えて同一クラスに対し２種類ずつ実施した。学習の前後に食生活に関するアンケート、知識テスト（記述とコンセプトマップ）、学習後のみに授業評価アンケート、学んだ2つのツールのうちどちらが良いかのアンケート、そのアンケートで選択したツール毎に抽出した生徒にインタビュー調査を実施した。＜BR＞ 【結果】　いずれのツールにおいても、高校生が献立作成を行うことができた。また、学習の前後で五大栄養素の働きと名称、栄養素名と多く含む食品及びその食品を使った料理名のつながりの理解が進んでいた。「今日の授業内容は理解できたか」「楽しく学習活動ができたか」「自分から進んで学習に参加することができたか」「授業では自分なりに考える活動ができたか」「学習の内容に満足できたか」の質問に対して大変・少し・あまり・まったくの４件法で調査した結果、いずれのツールも大変・少しの肯定的回答が多く、特に食事バランスガイドでは最も肯定的な回答である「大変」を選ぶ生徒が多かった。学習ツールの選択は、食事バランスガイドが最も多く、栄養計算ソフト、食品群と続いた。それぞれのツールの選択理由としては食事バランスガイドは「簡単だから」、栄養計算ソフトと食品群は「詳しいから」を挙げる者が多かった。

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【目的】
　高校家庭科は、平成６年に女子のみ必修から男女４単位必修となった。しかしながら、平成15年には「家庭基礎」2単位科目が登場し、さらに平成25年には新学習指導要領がスタートして理数科目の単位増等により家庭科の授業時数の減少が一層懸念される。その中で、男女必修20年を迎えようとしている。日本家庭科教育学会の課題研究において高校家庭科の平成21年度入学生の教育課程調査を行った結果、家庭科の履修単位数減の進行は都道府県によって差が大きく、都道県レベルでの取り組みの影響が示唆された。
　そこで、本研究では、平成21年度調査で履修単位数減が全国に比べてあまり進行していなかった関東の大都市圏を取り上げて、平成25年度入学生の教育課程への影響を把握するとともに、高校家庭科の男女必修20年を検証することを目的とした。
【方法】
　関東地区の4都県（東京、神奈川、埼玉、千葉）立の全日制高等学校における平成25年度入学生の普通科教育課程について、平成25年12月～平成26年2月に、教育委員会で学校要覧を閲覧及び教員への聞き取り調査を実施した。調査項目は、家庭科の必修科目と単位数、選択科目の設置、及び家庭科教員の配置について調査し、分析した。平成21年度入学生の教育課程調査と比較するため、統廃合、中等教育学校、総合学科等で変更になった高校を除外し、平成21年、平成25年で共通する東京113校、神奈川98校、埼玉97校、千葉96校、計404校を調査対象とした。
　また、4都県の高校家庭科男女必修20年を検証するため、平成６年、平成15年、平成25年の改訂学習指導要領実施における教員配置及び高校家庭部会の取り組みについて調査し検討した。
【結果】
（１）4都県404校の家庭科必修科目の履修状況は、平成21年「家庭総合」59.0％、「家庭基礎」40.1％、「生活技術」0.5％であったが、平成25年「家庭総合」46.4％、「家庭基礎」53.4％、「生活デザイン」0.2％となり、「家庭総合」の履修率が減少している。履修単位数でみると、平成21年は3単位履修率が13.6％と高かったが、平成25年は5.0％に減少したため、2単位履修率が平成21年38.5％から平成25年は52.3％へと急増している。
（２）4都県404校の家庭科選択科目の設置状況は、平成21年78.3％、平成25年も77.3％と依然として高い。しかしながら、設置科目をみると、「フードデザイン」は約55％で変化はないが、平成21年「被服製作」24.2％が、平成25年「ファッション造形基礎」17.5％へ減少している。一方で、「発達と保育」は、平成21年36.2％から平成25年43.4％へ増加している。
（３）4都県404校の家庭科教員の配置状況は、専任を置いていない学校が平成21年は9校であったが、平成25年は14校に増加しており、そのうちの7校は、神奈川であった。4都県404校で平成21年から25年で専任が29名減少し、反対に、常勤講師を置いている学校は、平成21年は10校しかなかったが、平成25年は50校へと激増しており、家庭科の履修環境が悪化している。
（４）４都県における20年間の家庭科教員配置の推移をみると、平成6年男女必修で授業時数が倍増した時の教員配置の対応が、家庭部会の取り組みや現在の教員配置に影響している。埼玉、東京は、「家庭科担当教員養成事業」で他教科からの家庭科免許取得、新採用の増加など専任で対応し、神奈川、千葉は、非常勤講師で授業増加分を補っている。H25年家庭科の履修単位数の減少で、専任数が少なく専門学科併設がない神奈川は、１校当たりの専任率が下がり専任無配置につながっている。一方で専任数の多い埼玉は、専任のいない学校はないが、平成25年度の新採用教員がいない。

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【目的】
　食生活は個人の生活習慣や文化的・社会的な環境などさまざまな要因が影響して営まれており、食生活で何を重視し、どうありたいかという考え（食生活観）も多様である。しかし今日のように、いつでも好きなものが食べられるという豊かさの中では、一人ひとりが主体的に食生活とかかわり、望ましい食行動・食環境のあり方を考えていくことが求められる。
　高校生になると、自分の意思で身の回りのことを決定する機会が多くなり、食生活においても自分の価値観に基づいて、食物を選択したり、飲食したりするようになる。自分たちの食生活が、食品の生産・流通・販売などの社会・経済とどのように関わっているのかを理解することで、価値観を広げ、吟味することができるのではないかと考えた。
　本研究では高等学校家庭科において、食生活と社会とのかかわりを考慮した授業を構想・実践し、高校生の食生活観を吟味・醸成することをねらいとした授業のあり方について考察した。
【方法】
（1）高校生の食生活に対する意識の実態とその課題
　高校生の食生活に関する実態調査および研究論文をもとに、現代の高校生の食生活や健康に対する意識の実態を明らかにし、主体的に食生活を送るための課題について検討した。
（2）授業の実践と考察
　（1）をふまえて高等学校家庭科における食生活と社会とのかかわりを考慮した授業を構想し、東京都立A高等学校において選択科目フードデザインを受講する3年生13名を対象として、2009年9月に3回（計6時間）扱いで実施した。1回目は食品廃棄に関する新聞記事と食品広告を題材とした。表面的な印象に惑わされず、批判的に情報を読み取ることの重要性に気づき、それを実践することができること、また、問題の解決について販売者の立場と消費者の立場を理解して考えることができることを目標とした。2・3回目では生徒たちがサンドイッチ屋となり、商品提案、広告作成、経営シミュレーション・ゲームを行った。消費者や社会にもたらす影響を意識しながら取り組むことで、自分‐食‐社会のつながりを認識しやすくした。これらの授業を通して個人的な興味・関心に偏らない食生活観を得ることをねらいとした。授業記録およびワークシートの記述から、授業の理解度や生徒の意識の変化などを明らかにした。
【結果および考察】
（1）現代の高校生は食生活や健康に関して、好きなものを好きなだけ、食べたい時に食べるとか、痩身へのあこがれから食事量を少なくし、朝食を欠食するなど、自分個人の興味・関心を偏重する傾向があり、食糧・資源問題について考えたり、国や地域の食文化を大切にするというような、食生活と社会・文化とのかかわりには関心が薄い傾向があることがわかった。
　自分の食生活を社会文化的文脈の中で捉えること、すなわち今手元にある食べ物がどのような経路をたどってきたのか、また、食品廃棄が環境に対してどのような影響があるのかなど、自分の食生活と社会とのかかわりを理解することは、主体的に食生活とかかわっていくために欠かせないものではないかと考えた。
（2）授業実践の結果、生徒は授業に積極的に参加する姿勢が観察された。ワークシートからは、商品としてサンドイッチを作ったことで、食べ残される悲しさや、客に食べてもらう意識が生まれるといった感想が見られた。また、個人的な興味・関心に偏らない食生活観を持ち、今後の自分の食行動を改善しようとする意欲のある生徒は、食生活にかかわる社会的な問題について、消費者側と販売者側の両者の立場を理解して問題の解決策を考えることができた。

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