【はじめに】超高齢社会を迎え,当病棟へ入院する対象者も高齢化及び重症化している。連携パスなどでは自宅退院の到達目標をFIM100点としており,100点未満で自宅退院できた場合でも家族を含む環境を要因としている報告が多い。今回当病棟に入棟した高齢者80名中,FIM100点以上は入棟時7名,退棟時19名であり,FIM100点未満の入院患者が増加しているが,自宅退院は38名であり,そのうち19名が100点未満であった。そこで退院月の動作能力が自宅退院に関係していると考え,FIM,トイレ動作,トイレ移乗,基本動作,寝返りから起き上がり,立ち上がりから歩行の6評価項目を使用し比較検討を行った。その結果,FIM100点未満の自宅退院に影響した要因を示す結果が得られたので報告する。【方法】対象は平成24年6月から1年間で当院回復期病棟に入院した70歳以上の運動器疾患30名,脳血管疾患14名,廃用症候群（術後・肺炎等）36名の計80名（男性26名,女性54名）,平均年齢84.79±5.69歳である。方法は,退院月のFIMの総点数,FIMのトイレ動作,トイレ移乗,基本動作評価の総点数,基本動作評価の寝返り・起き上がり,立ち上がり・歩行の6評価項目を使用しFIM100点以上で自宅退院した群19名（平均年齢81.58±5.62,男性4名,女性15名）と100点未満で自宅退院した群19名（平均年齢85.68±5.75,男性6名,女性13名）を比較した。また同様に6項目を100点未満で自宅退院した群19名と100点未満で自宅退院できなかった群40名（平均年齢85.88±5.4,男性15名,女性25名）を比較した。基本動作評価は当院独自で使用している基本動作評価表（以下BMW：Basic-motion Measure in Wajinkai-hospital）で,寝返り（①患側・②非患側）,起き上がり（③on elbow・④on hand・⑤off hand）,立ち上がり（⑥屈曲相・⑦臀部挙上相・⑧伸展相）,⑨歩行の9項目を,FIMを参考に7段階尺度で点数化した評価表である。なお解析ソフトはSTAT VIEWを使用し,Mann-WhitneyのU検定とt検定（対応なし）にて解析した。有意水準は5％とした。【説明と同意】本研究は所属の倫理委員会の承認を得て,患者・患者家族に研究の目的・方法を十分に説明した上で協力の可否を問い,同意書にて同意を得た。【結果】自宅退院でFIM100点以上群と100点未満群の比較は,FIM（p＜0.0001）,トイレ動作（p＜0.05）,トイレ移乗（p＜0.0001）,BMW（p＜0.05）,立ち上がり・歩行（p＜0.0001）で有意にFIM100点以上群が高かった。しかし寝返り・起き上がりに関しては（p=0.3891）と有意差を認めなかった。FIM100点未満で自宅退院した群と自宅退院できなかった群の比較は,FIM（p＜0.001）,トイレ動作（p＜0.05）,トイレ移乗（p＜0.001）,BMW（p＜0.05）,寝返り・起き上がり（p＜0.001）,立ち上がり・歩行（p＜0.05）の全ての項目で有意に自宅退院群が高かった。年齢・性差等に関して,自宅退院の比較では疾患別では脳血管疾患が2名と少ないため判別困難。FIM100点未満の比較では,トイレ動作で運動器疾患が廃用症候群に比べ有意に高かった（p＜0.05）。【考察】超高齢社会が進む中,高齢者では個々に既往歴が複数あり疾患別に分類するのが難しい。加えて個々の姿勢アライメントが異なり,厳密な動作分析等も難しい状況にある。その中でFIM100点未満であっても在宅復帰に必要な動作能力を得ると自宅退院の可能性は高くなると考える。今回の結果より100点未満（自宅・自宅以外）での比較では,全6評価項目においてより能力が高い方が自宅退院の可能性が高くなる要因と示唆されるが,自宅退院（100点以上・未満）の比較から寝返り・起き上がりがその要因として最も必要な動作能力と考えられる。理学療法士及び作業療法士法では,「理学療法とは…主としてその基本動作能力の回復を図るために…」とある。基本動作能力の回復は重要であり,特に寝返り・起き上がりが可能であれば,さまざまな福祉サービスの提供により自宅に退院できる可能性が向上することが示唆される。【理学療法研究としての意義】連携パス等において自宅退院の到達目標がFIM100点という認識は低いと考える。FIMの点数が低くても自宅退院できる要因（本人の動作能力など）を探究することが重要である。そのためには,応用動作やADLを中心としたFIMとともに基本動作能力を示す指標を取り入れることが必要である。

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【はじめに，目的】超高齢社会を迎え，回復期病棟では理学療法士，作業療法士，看護師等によるチーム医療が推進されている。各々の専門性を示す評価指標として，作業療法士は主にADLを他部門に示すFIMなどがあり，看護師は重症度を示す日常生活機能評価などがある。しかし動作レベルを評価する指標として，理学療法単独で他部門に示すための一般的に用いられている統一した評価指標がないのが現状である。また理学療法士法及び作業療法士法では，「理学療法とは…主としてその基本的動作能力の回復を図るために…」とあるが，その理学療法の目的とも言える基本動作能力を示す指標でさえ見つからない。前大会では，当院に入院している高齢者を対象に，当院独自で作成した基本動作評価表（以下BMW：Basic-motion　Measure　in　Wajinkai-hospital）を使用し，「高齢者に適した運動課題の検討と運動課題が基本動作，トイレ動作に関連し在宅復帰率に及ぼす影響」，「FIM100点未満の高齢者において自宅退院を向上させるための患者要因の検討」を報告した。しかしBMW自体の有用性については報告できていない。そこで他部門が評価するFIM，日常生活機能評価との関連性を調べ，またBMWを含む3つの評価の向上が在宅復帰率に影響した要因のひとつである結果が得られたので報告する。【方法】対象は平成24年6月から1年間で当院回復期リハビリテーション病棟に入院した70歳以上の運動器疾患30名，脳血管疾患14名，廃用症候群（術後・肺炎等）36名の計80名（男性26名，女性54名），平均年齢84.79±5.69歳である。在宅復帰率は76％であった。方法は，BMW（PT評価項目），FIM（OT評価項目），日常生活機能評価（Ns評価項目）を入院月と退院月で比較，また毎月実施した総評価数226回（80名）で3つの評価項目の関連性を求めた。BMWとは，寝返り（①患側・②非患側），起き上がり（③on elbow・④on hand・⑤off hand），立ち上がり（⑥屈曲相・⑦臀部挙上相・⑧伸展相），⑨歩行の9項目を，FIMを参考に7段階尺度で点数化した評価表である。なお解析ソフトはSTAT VIEWを使用し，入院月と退院月の比較はt検定（対応あり），各項目の関連性はSpearmanの順位検定にて解析した。有意水準は全て5％とした。【結果】入院月と退院月の比較では，BMW・FIM・日常生活機能評価全て入院時より退院時が有意な改善を示した（p＜0.0001）。また各評価の関連性は，BMWとFIMでは相関係数0.825（p＜0.0001）であり，BMWと日常生活機能評価では相関係数－0.781（p＜0.0001）で有意な相関関係を示した。年齢・性差等に関して，入退院月の比較ではBMWの入院月とFIMの入退院月で70代が90代に比べ有意に高かった（p＜0.05）。また3項目の関連性ではBMWは運動器疾患が廃用症候群に比べ有意に高く（p＜0.05），FIM・日常生活機能評価は運動器疾患が脳血管疾患，廃用症候群に比べ有意に高かった（p＜0.0001，p＜0.05）。日常生活機能評価は女性が男性に比べ有意に低かった（p＜0.05）。【考察】超高齢社会の中，回復期病棟に入院する患者も高齢化してきており，その基本動作能力は低くなっている。実際に，対象者における入院月のBMWでは②寝返り（非患側）で25名（31％），③起き上がり（on elbow）で36名（45％），⑦立ち上がり（臀部挙上相）37名（46％），⑨歩行で50名（63％）が4点以下で介助を要した。基本動作能力は，ADLやQOLといった人間が生活を営むために必要な基本的な能力であり，その基本動作能力を向上させることは理学療法の目的とも言える。今回，BMW・FIM・日常生活機能評価全て入院月より退院月が有意に向上した。実際に対象高齢者の在宅復帰率は76％であり，これらの向上の影響は大きいと考える。また3つの相関関係も高い有意性を示し，それぞれの評価の関連性は強いことが示唆される。PT，OT，Nsとそれぞれ違う職種が評価を実施し，それぞれに相関がある評価であることは，BMWはひとつの評価指標として有用であると考える。【理学療法学研究としての意義】超高齢社会である今日，チーム医療の中で理学療法士として独自で他職種に示すことが出来る指標を作成する上でひとつのカテゴリーとして基本動作に着目した。今後BMW自体は評価者間の再現性や信頼性などの検討が必要ではあるが，基本動作を中心に理学療法の効果を示していくことが，過去に示された基本動作における詳細な分析の重要性を再認識させ，その研究的意義を向上させると考える。

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【はじめに】超高齢社会を迎え,リハビリテーション医療の流れは急性期から回復期,回復期から維持期の連携を中心に実施されている。その中でも回復期リハビリテーション病棟では,理学療法士,作業療法士,看護師等によるチーム医療が推進され,その役割は重要である。実際に回復期病棟へ入棟する対象者は高齢化及び重度化しており,高齢者の現状を臨床的に示していくことは重要な課題でもある。回復期病棟における高齢者の理学療法は,回復期対象疾患に対して処方されるが,その対象者の既往歴や基礎疾患,合併症などを考慮しながら医師の指示により実施しているのが現状である。医師の世界では各専門医の制度があり,その分野ごとの研究成果が臨床へ応用されている。しかし高齢者の理学療法においては,臨床的な現状を示していく上で既往歴や基礎疾患,合併症などが複数疾患存在し,対象者を疾患別に分類することは難しい。そこで今回当院入院患者の高齢者を対象に,理学療法の専門領域研究部会に該当する疾患がどの程度重複しているのかを調査したので結果を報告する。【方法】対象は平成24年6月から1年間で当病棟に入院した70歳以上の運動器疾患30名,脳血管疾患14名,廃用症候群（術後・肺炎等）36名の計80名（男性26名,女性54名）,平均年齢84.79±5.69歳である。方法は後方視的にカルテより回復期対象疾患,既往歴,基礎疾患,合併症を収集し,理学療法専門領域研究部会に該当する疾患に分類,疾患が重複した割合を算出した。なお専門領域研究部会に該当する疾患の基準は,日本理学療法士協会が提示している「専門領域研究部会における認定理学療法士の名称」中の定義を参考にした。【説明と同意】本研究は所属の倫理委員会の承認を得て,患者・患者家族に研究の目的・方法を十分に説明した上で協力の可否を問い,同意書にて同意を得た。【結果】総疾患数は895疾患であった。専門領域研究部会の該当疾患は396疾患であり,神経理学療法研究部会の該当疾患（以下脳神経疾患）が49疾患,運動器理学療法研究部会の該当疾患（以下運動器疾患）が180疾患,内部障害理学療法研究部会の該当疾患（以下内部障害）が167疾患であった。専門領域研究部会の該当疾患において対象者の重複疾患数は中央値が4疾患（最大値16疾患・最小値1疾患）であり,平均は4.96疾患であった。重複していた割合は96％，割合が多い順に運動器疾患と内部障害の重複27名（34％）,脳神経疾患と運動器疾患と内部障害の重複26名（32％）,脳神経疾患と内部障害の重複10名（13％）,運動器疾患のみの重複9名（11％）,脳神経疾患と運動器疾患の重複3名（4％）,内部障害のみの重複2名（2％）であった。重複がなかったのは3名（4％）であった。【考察】高齢者の理学療法における臨床的知見を示していくことは重要なことである。高齢者は多くの疾患を長期にわたり罹患している状態であり,臨床現場では一つの疾患だけに対応するのではなく,複数の疾患による影響を統合して理学療法を実施する能力が求められる。今回の結果から,総疾患数が895疾患であり,日本理学療法士協会が提示している専門領域研究部会に該当する疾患が369疾患であった。また96％が重複して疾患に罹患しており,特に内部障害に罹患し運動器疾患や脳神経疾患と重複しているケースが全体の79％であった。実際に内部障害では肺炎,糖尿病,心不全などが多く,運動器疾患では変形性膝関節症,大腿骨頸部骨折,圧迫骨折などが多く,脳神経疾患では脳梗塞,脳出血が多かった。高齢者においては一つ一つの疾患だけでも重篤になりえる疾患であり,慢性化することもある。このような疾患を複数重複して罹患している状態の対象者を疾患別に分類し,疾患別の理学療法として臨床的な知見を示していくことは難しいと考える。【理学療法研究としての意義】高齢者の理学療法はリハビリテーション全体において重要な位置付けとなる。研究では専門領域に分類し各疾患に対する探究は必要であるが,臨床では複数の疾患による影響を統合して理学療法を実施する能力が必要である。理学療法が専門領域研究部会に分かれる流れの中,臨床と研究のギャップを埋めることが重要であり,さらに疾患が重複している高齢者の理学療法をどのように探究していくのか考えていく必要がある。

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【はじめに】超高齢社会を迎え,高齢者においては栄養状態の評価や栄養状態改善への取り組みが注目されており,低栄養状態は創傷治癒の遅延だけでなく入院期間の延長や死亡率にまで影響すると言われている。理学療法の臨床においても低栄養状態により動作レベルが制限され,身体機能や各種動作,ADL等に影響を及ぼすケースがあり,転帰先への影響も考えられる。そこで高齢者の低栄養状態を判断する一つの指標である血清アルブミン値（以下Alb）が転帰先に対して影響しているのではないかと考えた。本研究は,当院回復期病棟入院患者を対象に入退院時のAlbを用いて比較検討を行い,また動作等への影響を調べるためFIM,日常生活機能評価との関連性を調べたので報告する。【方法】対象は平成24年6月から1年間で当院回復期病棟に入院した70歳以上の運動器疾患30名,脳血管疾患14名,廃用症候群（術後・肺炎等）36名の計80名（男性26名,女性54名）,平均年齢84.79±5.69歳である。方法は入退院月のAlb，FIM,日常生活機能評価を用いて,自宅及び施設に退院した自宅施設群と転院やその他であった転院他群を比較した。FIM,日常生活機能評価の入退院月は自宅施設群63名（平均年齢84.7±5.51歳,男性15名,女性48名）,転院他群は17名（平均年齢85.12±6.52歳,男性11名,女性6名）であった。Albは検査した対象者のみの比較であるため,入院月は自宅施設群59名（平均年齢84.64±5.47歳,男性15名,女性44名）,転院他群16名（平均年齢85.13±6.73歳,男性10名,女性6名）であり,退院月は自宅施設群22名（平均年齢85.14±5.63歳,男性11名,女性11名）,転院他群16名（平均年齢86.06±5.4歳,男性10名,女性6名）であった。また対象者の入院期間内の総評価数を用いてAlbとFIM（評価総数n=143）,Albと日常生活機能評価（評価総数n=140）の関連性を求めた。なお解析ソフトはSTAT　VIEWを使用し,入退院月の比較はMann-WhitneyのU検定とt検定（対応なし）,各項目の関連性はSpearmanの順位相関にて解析した。有意水準は全て5％とした。【説明と同意】本研究は所属の倫理委員会の承認を得て,患者・患者家族に研究の目的・方法を十分に説明した上で協力の可否を問い,同意書にて同意を得た。【結果】Albでは,入院月では自宅施設群（中央値3.4g/dL）が転院他群（中央値2.85g/dL）に比べ有意に高い値を示した（p＜0.001）。また退院月でも自宅施設群（中央値3.2g/dL）が転院他群（中央値2.7g/dL）に比べ有意に高い値を示した（p＜0.05）。FIM,日常生活機能評価では,入院月・退院月ともに自宅施設群が有意に高い値を示した（全てp＜0.0001）。Albとの関連性では,FIM（相関係数0.375，p＜0.0001）,日常生活機能評価（相関係数－0.327，p＜0.001）と有意な相関関係が認められた。【考察】先行研究では退院時のAlbにおいて自宅退院群が非自宅退院群に比べ有意に高値を示した報告がある。本研究では,退院月は栄養状態に問題のある対象者のみの検査結果ではあるが同様の結果を示した。さらに退院月だけでなく入院月のAlbが自宅や施設退院につなげる因子の一つであることが示唆された。またFIM,日常生活機能評価に関しても同様に入院時から能力が高い方が自宅や施設へ退院できる要因と言える。Albとの関連性では有意な相関関係が認められ,AlbがFIMや日常生活機能評価に関係している結果も得られた。Albは骨折,手術及び点滴,輸液などで低値を示す。つまり急性期から回復期へ転院する際の値が後の転帰先に影響を及ぼしていることになる。超高齢社会が進む中,理学療法においても在宅復帰を実現するためには,基本動作やADLなどの動作能力や認知機能の向上とともに高齢者の低栄養状態の改善を考慮し,急性期から他職種との連携による栄養状態の把握や積極的な介入が必要だと考える。【理学療法研究としての意義】超高齢社会が進む中,高齢者の栄養状態は理学療法を実施する上でも把握する必要がある。AlbがFIMや日常生活機能評価と関連性は認められたが,相関係数としては低い値であった。今後は各評価項目の中で何に対して影響が大きいのかを調べていくことで,栄養状態と基本動作能力やADL能力,認知機能など踏まえて適切な予後予測につながっていくと考える。

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