沖縄県は，昭和50年9月より口腔衛生センター（現口腔保健医療センター）において歯科医師会が中心となって，心身障害児（者）全身麻酔下歯科治療事業，障害者歯科地域協力医研修会などの障害者歯科治療を行ってきた．平成26年4月にセンターが新築移設され，平成28年7月には全麻事業が終了となった．移転後は常勤医1人体制から，治療医1名，歯科麻酔科医1人を加えた3人体制に移行し受診患者数が倍増した．その結果，受診患者数の増加，障害の多様化，対応法ならびに居住地域などに変化がありさまざまな対応が要求されるようになった。離島をはじめとする僻地での障害者歯科医療も，センターと連携を取りながら地域完結型へ移行しつつあるが，いまだ十分に機能しているとはいいがたい．今後は，県内各地域の病院歯科や口腔外科をはじめ，地域協力医との後方支援システムを研修会や実習などを通じて構築していく必要があると考えられた．

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発達期障害者の摂食状況と介助者の摂食に対する意識調査との関連を知る目的で，22施設に入所または通所する利用者100名と在宅者17名について，施設職員，家族などにアンケートを行った．調査内容は，障害分類，粗大運動程度，食環境，摂食機能，回答者の意識などである．これらの調査より以下の結果が得られた．

1）全身状態が安定しており，粗大運動が良好で，姿勢の保持が可能な者が多かった．これは，今回の調査が発達期障害者の中で通常の歯科治療が困難な，全身麻酔下歯科治療経験者を対象としていたことが関係すると考えられた．

2）食物形態は，常食をスプーンで食べる者が半数，次いできざみ食が多かった．きざみ食は大きさの対応で，必ずしも処理しやすいとは言えない．「咀嚼が十分可能」が19％，「口腔内貯留」31％，「摂食中のむせ」が約半数にみられたことからも形態改善の必要性が示唆された．

3）何らかの食事介助を必要とする者が約半数みられた．入所施設での食事介助は，施設職員の拘束時間が長く，負担も大きいと言える．しかし，「下手だが心配していない」と回答したものが約半数を占め，重度障害者の摂食に関する認識は高いとは言えなかった．また，19％が「食べ方に不安がある」と回答し，その内容は誤嚥と関連する内容の他，「舌の上に食べ物を入れにくい」といった誤った介助方法もみられ，改善が望まれた．

4）今回の結果から機能に適していない食物形態や摂食姿勢，誤った介助方法が確認され，摂食状況が良好でないのにも関わらず，介助者の摂食に関する意識は十分とは言えなかった．今後これをふまえ，危険や苦痛のない，安全で楽しい食事時間の確保のために，施設職員や家族への摂食機能の正しい理解，知識向上を図るとともに患者指導を働きかける必要性が示唆された．

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目的：沖縄では健康寿命の延伸と健康格差の縮小を目指して，大学，行政，教育委員会および地域が連携した健康づくりが展開されてきた．その取り組みに至った背景および現状についてまとめた．
内容：沖縄の健康課題は，特に青壮年期における循環器疾患の危険因子である糖尿病などの生活習慣病，メタボリックシンドロームおよびその予備群の急増，肝疾患や高血圧性疾患の年齢調整死亡率が全国よりも高くなっていることである．沖縄の健康寿命延伸のためには，疾病を予防する環境づくりが大切である．その方策として，学校での食育のさらなる強化，地域でのソーシャル・キャピタルを活かした健康づくりの実践などがあげられる．これまで沖縄で展開されてきた健康づくりに加え，沖縄県保健医療部と沖縄県教育庁の横断的事業として次世代健康づくり副読本事業が開始されている．また，琉球大学ゆい健康プロジェクトでは食育とソーシャル・キャピタルを活用した健康づくり支援事業を展開している．参加者を好ましい食行動へ誘導し，肥満者の体重を減少させる成績を得ている．
結論：次世代健康づくり副読本事業と琉球大学ゆい健康プロジェクトを紹介した．学校や地域を介した健康づくりは県民の生活習慣病予防とヘルスリテラシーの向上に寄与し，健康長寿の延伸と早世予防の足掛かりと成り得る．

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【目的】頸部回旋法は，頭を麻痺側に回旋して嚥下することで，嚥下後の咽頭残留を軽減させる摂食・嚥下代償法のひとつである．しかし，頸部を回旋した状態で長い時間食事をとるという姿勢は，身体へ負担がかかる可能性がある．そのため，頸部回旋の有効性を残したままで，できる限り摂食しやすい姿勢が望まれる．今回われわれは，若年健常者において，どの程度の頸部回旋角度から咽頭嚥下時の食物通過側に変化があるか検討した．

【対象と方法】摂食・嚥下障害のない健常若年成人30 名（平均26 歳）を対象とした．被験者がバリウムを嚥下するときの頸部回旋角度を，正面位と左右各15 度，30 度，45 度および最大回旋位の合計9 角度に設定した．被験者が3 ml の液体バリウムを嚥下するところをVF 正面像にて撮影，記録した．デジタル化されたVF 映像上で，下咽頭での回旋側のバリウム通過の有無を同定した．各頸部回旋角度で，回旋側下咽頭をバリウムが通過した人の割合を比較検討した．

【結果】正面位では，全例で両側をバリウムが通過していたが，頸部回旋角度が増すと，回旋側通過の割合が減少した．30度頸部回旋でのバリウムの回旋側下咽頭通過の割合は，右側回旋23%（7名/　30名），左側回旋40%（12 名/　30 名）と有意な減少を認めた（p＜0.01）．最大まで頸部を回旋すると，右側回旋1 名，左側回旋4 名のみで，バリウムが回旋側を通過していた．

【結論】今回の検討より，頸部回旋が30 度以上になると，バリウムが回旋側下咽頭を通過した人の割合が有意に減少することが明らかになった．摂食・嚥下障害者への姿勢代償法は，必要十分な安全性をもち，かつできるだけ楽な摂食姿勢が望ましい．頸部回旋法の有用性は，通常VF や経鼻内視鏡を用いて決定される．今回の検討より，頸部回旋の有用性を確認するときには，30 度程度の回旋からその有効性を確かめてみる価値があることが示唆された．

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　目的：回復期脳卒中患者の摂食嚥下障害の重症度と口腔環境との関連性を検討することを目的とした。

　方法：対象は，2016年3月1日～2020年1月31日までの期間に回復期リハビリテーション病棟に入院した脳卒中患者299名とした。調査項目は，年齢，性別，脳卒中の病型，摂食嚥下能力のレベル（Food Intake LEVEL Scale：FILS），Functional Independence Measure（FIM），Body Mass Index（BMI），血清アルブミン値（血清Alb値），Oral Health Assessment Tool（OHAT）とした。入院時のFILSにより摂食嚥下障害の重症群（FILS＜7）と軽症群の2群に分けて比較した。

　結果：摂食嚥下障害の重症群は，軽症群に対して入院時のOHAT合計スコアは有意に高値であり（p＜0.05），FIM，血清Alb値は有意に低値であった（p＜0.05）。OHATによる口腔環境の評価では，重症群は軽症群に対して口唇，舌，歯肉・粘膜，唾液，口腔清掃の各スコアが有意に高値であった（p＜0.05）。多重ロジスティック回帰分析の結果，入院時の摂食嚥下障害の重症度に関連する因子は，OHAT，FIMおよび血清Alb値であり，OHATのオッズ比は5.170（95%信頼区間2.239～11.941），FIMのオッズ比は9.806（95%信頼区間：4.164～23.095）であった。また，入院時のOHAT下位項目のうち摂食嚥下障害の重症度に関連する因子は，口唇と舌であり，口唇のオッズ比は7.846（95%信頼区間：3.771～16.325），舌のオッズ比は5.751（95%信頼区間：2.850～11.605）であった。

　結論：本研究の結果から，回復期脳卒中患者の摂食嚥下障害の重症度に関連する因子として，入院時のFIMと口腔環境が関連していることが示唆された。

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ABSTRACT
Purpose: At Matsuyama University, all departments hold lectures regarding smoking prevention and cessation during freshman orientation. To examine changes in the amount of knowledge regarding the subjective harmful effects of smoking as well as in the attitude toward smoking before and after lectures, questionnaire surveys were conducted to assess the educational effects of such lectures.
Methods: Among students who attended the Matsuyama University freshman orientation in 2016, we included 560 students who provided consent and responded to a questionnaire survey. Examination items included age, gender, presence or absence of a smoking habit, when the individual began smoking (smokers only), amount of knowledge regarding smoking (individual subjective evaluation), attitude toward smoking among non-smokers, and attitude toward smoking cessation among smokers. Changes in the amount of knowledge and attitude before and after the lectures were examined using a Wilcoxon signed-rank test, and an intergroup comparison of the amount of knowledge was performed using the Steel–Dwass test.
Results: With smoking prevention and cessation education, 38 of 60 students who had responded that they “might smoke” before the lectures changed their attitude to “will not smoke.” No significant differences were observed in the amount of knowledge between them and 483 students who responded that they “will not smoke” before and after the lectures. Moreover, 22 students who did not change their attitude to “will not smoke” even after the lectures were markedly less mindful about smoking; however, the amount of knowledge these students possessed after the lectures was significantly lower than that possessed by the other group of students. On the other hand, students who were smokers showed no change in their attitude to quit smoking.
Conclusion: Smoking prevention and cessation education during university admission was found to be useful. Moreover, continuous lectures with easy-to-understand content and increasing the amount of knowledge with regard to the harmful effects of smoking were shown to effectively raise awareness about smoking prevention and cessation.

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要 旨
背景と目的：大学生の喫煙率は、入学後、学年が上がる毎に上昇することが知られている。そのため大学は、入学後に喫 煙を開始させないための対策をとる必要がある。それにより将来の生活習慣病のリスクも低減することができる。本研究 では喫煙防止教育及び禁煙支援対策に必要な情報を得るため、松山大学で実施した「学生生活実態調査」のデータを用 い、喫煙状況、喫煙に関連する要因そして喫煙に対する意識について解析を行った。
対象と方法：調査対象は、松山大学学部生5713名である。得られたデータの中から喫煙状況、大学生活、アルバイト、そ して課外活動に関する設問項目等を解析対象とした。
結果：本学学生の全体の喫煙率は、9.8％であり、男性は14.9％、女性は3.4％であった。学生の健康白書2010では、４年 制の学生の喫煙率は男子9.10％、女子2.06％と報告されており、本学における喫煙者は全体より高い値となった。生活属 性に関する項目で、アルバイトを常時行っている学生や課外活動(クラブ活動、サークル活動、ボランティア)に積極的に 参加している学生は、喫煙率が有意に高かった。生活習慣の面では、朝食を食べない、就寝時間が遅いなど規則正しい生 活ができていない学生では喫煙率が有意に高かった。また、学生生活での悩みや不安を誰に相談するかとの設問では、先 輩や友人が最も多かった。更に、薬物に対して寛容な学生ほど喫煙率が高かった。
結論：学生が入学後に喫煙を開始しないようにするためにはタバコを含めた依存性薬物についての正しい知識を提供する 必要がある。併せて、課外活動での禁煙化を進める必要がある。さらに学内禁煙化も今後の検討課題である。 今後は、入学時での防煙教育のみならず、継続的な教育指導が必要と思われた。それにより学生の意識も変えていくこと が極めて重要である。

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要 旨
背景：当院では2011年の禁煙外来開設以降、2014年6月までの期間に181例のニコチン依存症患者が受診し、39例が精神疾 患を伴っていた。そのうち、2011年1月～2012年9月に受診した18例は禁煙治療のための標準手順書に則った12週間の禁煙 プログラムを用いた禁煙治療を受けており、禁煙達成率は16.7％と低い結果だった。今回我々は、禁煙達成率を改善する ため2012年10月～2014年6月に受診した21例についてかかりつけ精神科医と連携した禁煙プログラムを試み、その有効性 について検討を行ったので報告する。
方法：2011年1月～2014年6月の期間中に当院禁煙外来を受診し、精神疾患を伴った患者39例を対象とした。対象を2012年 9月以前の18例（A群：精神科医との連携なし）と2012年10月以降の21例（B群：精神科医との連携あり）の2群に分け、喫 煙状況やプログラムの達成率、禁煙達成率に関して検討を行った。精神科医との連携は、初診時に禁煙治療の可否につい てかかりつけ精神科医へ問い合わせを行い治療時の注意点について助言を受けることと、5回の通院加療中に複数回かか りつけ精神科医への通院を依頼し、その都度患者の精神状態の確認や精神疾患に対する薬剤の投与調整を検討してもらう という方法を用いた。
結果：B群では3例が初診時かかりつけ精神科医に問い合わせを行った時点で、患者の病状が不安定であるという理由で禁 煙治療延期となった。A群の禁煙成功率16.7％に対してB群の禁煙成功率は66.1％と向上していた。
考察：精神疾患を伴うニコチン依存症患者に対する禁煙治療時には、かかりつけ精神科医との密な連携が禁煙成功率の向 上に有効であることが示された。また、禁煙外来と精神科外来を交互に受診することで、禁煙補助薬の副作用発現や禁煙 に伴う精神疾患の増悪を早期に発見し対処できる機会も増えるため、禁煙治療の安全性向上にも寄与できるものと考えら れた。

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