Forecast colors provide information about colors and greatly influence color plans in fashion-related industries. Forecast colors are proposed and selected 18 to 24 months ahead of commercial needs by overseas and domestic public agencies and various intelligent agencies. However, until now scarce research has been done to determine how much forecast colors are actually reflected in the market. This paper attempts to predict which colors will be chosen to be the next forecast colors. To find out the answer to this question, we examined how much forecast colors were reflected in women's wear for the 12-year period between 1994 and 2006. First, we found a correlation coefficient between forecast colors and women's wear colors. The forecast colors which manufacturers used to make women's wear closely reflected the forecast colors that were proposed 18 months earlier. Second, we examined forecast colors and the time of their appearance in women's wear. Light pink and dark brown showed a positive correlation as the appearance and frequency of use of these two colors in women's wear corresponded well to the forecast colors. In contrast, however, some colors did not show a positive correlation. For example, the appearance and frequency of use of dark blue and black for women's wear exceeded those predicted by forecast colors, and other colors such as dark red had already been reflected in women's wear six months after the proposal of forecast colors. Third, we discussed the features of each color according to the average appearance rate and variant coefficient. As for women's wear colors, they were largely consistent with the distribution of forecast colors, with the exception of white and black. However, focusing on both variant coefficients, we found that the variant coefficient of women's wear colors exceeded that of forecast colors and the proposals of forecast colors were well reflected in women's wear colors.

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1．研究背景と目的

　デング熱は，熱帯地域や亜熱帯地域を主な地とする代表的な蚊媒介性感染症の一つである．近年，温暖化や急速に進む都市化，グローバル化に伴い国内外の人や物の流れが活発になり，これまでデング熱の地ではなかった温帯の地域においても，デング熱の定着が懸念されている．日本では，2013年に訪日観光客のデング熱感染が報じられ，国内感染によるが警告された（Kobyashi et al. 2014）．翌2014年には首都圏を中心に，約70年ぶりの国内感染に基づくデング熱が発生した．これを受けて，防疫対策上，デング熱のリスクを推定することは，重要な課題となっている．
　これまでデング熱のリスクマップ研究では，様々な方法が提案されているものの，その多くはデング熱地を対象としている（Louis et al. 2014）．デング熱が継続的にリスクを評価する方法は，気候条件によって媒介蚊の生息可能性のみを評価する方法（Caminade et al. 2012など）と，デング熱のリスクの統計モデルを作成し，これを非地にあてはめて，将来的なリスクの地理的分布を評価する方法がある（Bouzid et al. 2014）．本研究ではこれらの先行研究を参考に，媒介蚊の生息適地に関する気候条件と，日本に近接する台湾でのデング熱から作成される統計モデルに基づいて，日本における現在と将来のデング熱のリスク分布を推定した．


2．研究方法

　本研究では，はじめにデング熱地の中でも日本に地理的に近く，生活様式も比較的類似している台湾を対象とし，台湾におけるデング熱リスクの高い地域を予測する一般化加法モデル（GAM）を作成した．デング熱患者数のデータは，台湾衛生福利部疾病管制署で公表されている1999年～2015年に発生した郡区別の国内感染した患者数を用いた．Wen et al. （2006）を参考に，患者数のデータからデング熱の年間発生頻度指標（Frequency index（α））を求め，これを被説明変数とした．説明変数には，都市化の指標として人口，人口密度，第一次産業割合を，気候の指標として気温のデータから算出した積算rVc（relative vectorial capacity）値を，媒介蚊の違いを考慮するための指標として，Chang et al.（2007）をもとにネッタイシマカの生息分布の有無を示すダミー変数を設定した．rVcはデング熱ウイルスに感染した蚊が人間の間に感染を広める能力を示す指標である．rVcは月平均気温の関数として求めており，その詳細については，安本・中谷（2017）を参照されたい．

　上記の作成したモデル式に，日本国内の人口や気候値をあてはめて，台湾のデング熱発生頻度の予測値を求めた．人口および第一次産業割合のデータは2010年の国勢調査のデータを，2050年の人口データは国土数値情報の将来推計人口を用いた．なお，日本のリスクマップ作成では台湾の郡区と平均面積がおおむね一致する2次メッシュ単位で作成した．


3．結果

　台湾の郡区別にみたデング熱の発生頻度を従属変数としたGAM分析結果，気候指標の積算rVc，都市化の指標の人口密度，第一次産業割合に有意な関係性が認められた．
　このモデルを用いて，日本の2010年と2050年のデータを用いて，現在と将来のデング熱のリスクマップを描いた．現在では，リスクの高い地域は大都市圏の中心部に分布している．しかし，気候変動の影響によってデング熱のリスクの高い地域は著しく拡大することが推定された（図1）．

4．おわりに

　本研究は，台湾のデング熱経験に基づいて，現在の日本のデング熱のリスク分布の推定を定量的な手法によって行った．2014年の発生地は，本研究の結果においてもリスクの高い地域であった．長期的にも気候の温暖化の影響によって，デング熱リスクの地理的分布は拡大することが示された．

付記：本研究は，JST-RISTEX「感染症対策における数理モデルを活用した政策形成プロセスの実現」（代表：西浦博）において実施した．

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（緒言）

　新型コロナウイルス（以下，コロナ）の

により，緊急事態宣言の発出や外出自粛要請など住民の生活を変化させた．高齢者はウイルスの直接的な影響とコロナのによる活動制限の間接的な影響の両方に対して脆弱とされ，コロナ下の生活習慣の変化やストレスレベルの上昇により，健康リスクが高まることが懸念されている．

　先行研究では，コロナの

が高齢者の顕著な体力低下につながることや^1），活動制限による抑うつ，睡眠障害，孤独感が増加する等の知見が蓄積されつつある^2）．しかし，身体的または精神的健康への広範な影響に焦点が当てられたものが多く，血圧やコレステロール等の健康指標への影響は十分に明らかになっていない．また，コロナ下の高齢者の健康状態を比較した報告も少ない．

　本研究は，2018年から2021年までに毎年受診した高齢者の健診データを分析し，コロナ

による健康指標の変化を明らかにする．

（研究方法）

　2018年から2021年までA市で特定健康診査及び後期高齢者健康診査（以下，健診）を毎年受診し，データを研究に用いることに同意が得られた65歳以上の健診データを対象とした．コロナ

前の2018年と2019年，コロナ下の2020年（９月から10月に受診）と2021年の４地点のデータを使用した．各年の年齢の不一致（17名）や受診間隔が10ヶ月未満の者（332名）は除外した．最終的な分析対象者は男性656名（平均年齢±標準偏差：72.6±5.1歳），女性602名（71.8±4.8歳）であった．

　健康指標は，各年のBMI，収縮期血圧，拡張期血圧，HDLコレステロール，LDLコレステロール，中性脂肪，AST，ALT，γ-GTP，HbA1cとし，４地点の中央値を男女別に比較した．各年のデータの比較には，Friedman検定を用い，有意水準はBonferroni法を使用して補正した（p＜.0083，.05/6）．

（結果）

　男女ともに収縮期血圧，拡張期血圧，AST，HDLコレステロールは，コロナ

の影響を受ける前の2018年から2019年にかけて加齢変化に伴う有意差は見られなかったが，これらの指標はコロナ前の2018年や2019年と比べて，コロナ下の2020年や2021年に有意に上昇していた．女性のみの所見として，ALTが2018年，2019年に比べて，2020年，2021年に有意に上昇していた．HbA1cは男女ともに経年で増加していたが，コロナ下に有意差は認めなかった．BMIや中性脂肪，LDLコレステロール，γ-GTPに関しても，コロナ下にて有意差を認めなかった．

（考察）

　2018年から2021年にかけて65歳以上の高齢者の健康診査を分析した結果，男女ともにコロナ

前と比較し，コロナ下に血圧，AST，HDLコレステロールが有意に上昇し，女性ではALTの上昇が確認された．これらの変化は，コロナ下による生活習慣の変化やストレスの増加と関連している可能性があり，他の研究の結果と一致している^3）．

　成人を対象とした先行研究ではBMIや体脂肪率の増加が報告されているが^3），本研究の高齢者においてはコロナの

下において変化はみられず，異なる傾向も確認された．選択バイアスや交絡因子を考慮したさらなる研究が求められる．

　本邦では感染拡大防止の観点から，健診の一時的な自粛が要請され，各自治体は対応を求められた．今後，パンデミックにより社会生活が変化した際に高齢者の健康状態を把握し，その対応方法を検討していくことは重要と考える．

（倫理規定）

　本研究は，本学の研究倫理審査委員会の承認を得て実施した（承認番号：2023-08）．

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