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クエリ検索: "渡邉正裕"
13件中 1-13の結果を表示しています
  • *小島 貢利, *田村 隆善
    日本経営診断学会全国大会予稿集
    2008年 8 巻
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/29
    会議録・要旨集 フリー
  • Webサイトでの情報発信を通して
    森 浩平, 友寄 未沙紀, 田中 敦士
    Asian Journal of Human Services
    2014年 7 巻 135-148
    発行日: 2014/10/30
    公開日: 2014/10/30
    ジャーナル フリー
    Education Centers, placed in each prefecture, play a major role in teacher practice in Japan. This study examined the contents of information for teachers on their websites to clarify the current situation and the limitations regarding their information provision by accessing to the websites. The results show that the webpages about teaching consultation and workshop/seminars were contained in almost all sites, but the other information pages (i.e. teaching plan, individualized teaching plan, individualized support plan, teaching materials/equipment) were fewer in comparison. The results imply calls for more various and detailed information provision for teachers.
  • 遠山 岳史, 西村 克史, 星 徹
    日本大学理工学部理工学研究所研究ジャーナル
    2017年 2017 巻 138 号 138_47-138_57
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/03/23
    ジャーナル オープンアクセス
    Carbon dioxide (CO2) emitted from fossil fuel combustion is a major contributor to global warming, and this has triggered efforts aimed at reducing CO2 discharge. Silicon (Si) is positioned blow carbon (C) in the periodic table, and its properties are similar to those of C; however, silicon oxide or silica (SiO2) is considered as an important material in the concrete and optical fiber industries, unlike CO2. Therefore, should we say that CO2 is “a material we do not know how to use” rather than “an annoying material?” Thus, we propose a method for converting carbon dioxide into more useful alternatives.
  • 野尻 智之, 川崎 聡大
    教育情報研究
    2015年 30 巻 3 号 11-22
    発行日: 2015/03/31
    公開日: 2017/03/03
    ジャーナル フリー
    AACとATが肢体不自由障害児者,特に重度重複障害児者に有効であることは先行研究によって言及されており,支援機器の利用が拡大していることは学校現場における支援機器やソフトウェア等の所有数の調査から報告されている.しかし,それは機器の充実を表しているにすぎず,AAC・ATが十分に本来の意味を理解され活用されているかどうかを十分に反映しているとは言い難い.そこで,質問紙法による調査を全国の肢体不自由特別支援学校に実施し,使用場面や頻度等活用状況についてアンケートを行い,AAC・ATが学校現場でどのように利用されているのかを調査した.その結果から,AAC・ATが十分に理解・活用されているとは言い難く,学校間で利用状況や活用頻度などに大きな差があることが明らかになった.また,その差は専門的知識を有する教員の存在やAAC・ATを推進するための専門部署の有無などが大きな要因となっていることがわかった.
  • 小島 貢利, 田村 隆善
    日本経営診断学会論集
    2010年 9 巻 98-102
    発行日: 2010/02/15
    公開日: 2011/01/20
    ジャーナル フリー
    ジャストインタイム(JIT)は,「必要なものを,必要なときに,必要なだけ生産する」思想として,特にものづくりの分野で,高品質,低価格,迅速な生産を実現する上で,大きな影響を与えてきた。自動車業界において,JIT 生産システムを採用した企業が世界の頂点を極めた。さらに,JIT はものづくりの分野に限らず,先端技術を応用した製品,サービスや社会システムなど,様々な分野に応用されている。本研究では,JIT の観点で必要とされるであろう,製品やサービスなどに関して紹介し,JIT の応用分野や今後の発展性に関して説明する。さらに,JIT を推し進めることで,今後顕在化するであろう,社会的な問題に関しても言及する。
  • 三田 岳彦, 三上 史哲, 岡田 美保子, 三田 勝己, 岡田 喜篤, 安藤 きよみ
    医療情報学
    2009年 29 巻 2 号 75-81
    発行日: 2009年
    公開日: 2015/03/06
    ジャーナル フリー
     本研究では,特別支援学校で実施されている「個別の指導計画」における実態調査を国際生活機能分類(ICF)の視点から見直し,現状と課題を明らかにすることを目的とした.対象は某特別支援学校(知的障害)在籍の児童生徒202名であった.分析では,個別の指導計画:実態表の記述内容をICFの構成要素(心身機能・身体構造,活動,参加,環境因子)およびその第1レベルに分類し,全学部および各学部の児童生徒に対する記入率を求めた.その結果,心身機能・身体構造に該当する実態の記入の少ないことが明らかにされた.活動に関する記入率は構成要素でほぼ100%であり,第1レベル項目でみると9項目中6項目が約70%以上の記入率を示した.また,それらは学部(小学部,中学部,高等部)の進級に伴って増加傾向がみられ,いずれの学部においても概ね60%以上の高い記入率を維持した.参加に該当する記入率は60%であったが,第1レベル9項目中2項目のみを対象としたものであった.環境因子ではその記入率が86%であり,第1レベル項目も5項目すべてに該当する記入が認められた.しかし,その記入率は3項目が約50%,2項目が約10%と項目間での差が大きかった.本研究結果は個別の指導計画においてICFの観点から児童生徒の実態を総合的に把握することが有用であることを示唆した.
  • 吉川 正俊
    情報知識学会誌
    2000年 10 巻 3 号 59-64
    発行日: 2000/10/25
    公開日: 2016/12/01
    ジャーナル フリー
  • 田中 真理, 小牧 綾乃, 滝吉 美知香, 渡邉 徹
    特殊教育学研究
    2011年 49 巻 1 号 21-29
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/02/21
    ジャーナル フリー
    本研究は、特別支援教育コーディネーター(以下、Co)が自分自身との対話の中でコーディネーション行動を自己内調整する「内的調整」の機能を明らかにすることを目的とした。Coに指名された小学校教師1名を対象として、構造構成的質的研究法に基づきグラウンデッド・セオリー・アプローチを適用し、約1年間にわたるコーディネーション行動について分析を行った。その結果、「抑制する力」と「柔軟性のある意思表示」というカテゴリーが得られた。これらは、Coが働きかける対象によって内容が変化することが示された。主要教師に対しては「引き際」と「提案を含むリード」の連続した判断が行われ、保護者に対しては「受容」と「支援方向見極め」の同時進行が行われた。また、Co自身に対しては、「自己モニタリング」と「蓄積された実践」の循環性が働くことが明らかにされた。
  • 宮木 秀雄, 木舩 憲幸
    特殊教育学研究
    2014年 52 巻 1 号 13-24
    発行日: 2014年
    公開日: 2015/11/19
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は、特別支援教育コーディネーターからの支援による学級担任の特別支援教育に対する意識の変容プロセスを明らかにすることであった。公立小学校の学級担任(7名)に対して半構造化面接を行い、逐語記録を修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)を用いて分析した。その結果、対象児や学級、保護者に関する問題を認識した学級担任が、コーディネーターに相談し、支援を受けながら行動の調整を繰り返す中で問題が次第に改善し、最終的に特別支援教育に対する意識を変容させていくというプロセスが示された。また、学級担任の特別支援教育に対する意識の変容は、コーディネーターにさらなる支援を期待したり、自ら特別支援教育について学び、指導や対応を工夫したりするといった積極的な行動につながっていくと考えられた。
  • 太田 容次
    発達障害研究
    2021年 42 巻 4 号 293-305
    発行日: 2021/02/28
    公開日: 2024/03/31
    ジャーナル フリー
    Society5.0 時代の到来と予測困難な時代のなかで,すべての教員に特別支援教育に関する基礎的な知識・技能の習得が求められ,多様化する児童生徒の教育的ニーズに,その時点で最も的確に応える指導・支援の提供を求められている.従来からの書籍や講義等からの知識・技能の習得はその準備でしかなく,課題解決に向けた一方策として,統合型校務支援システムの導入・活用が全国で進められている.同システムを活用した情報共有や同僚や地域との協働に対応できることや,すべての児童生徒に効果的な授業を行うための ICT(Information and Communication Technology;情報通信技術)の活用,対面授業と遠隔授業の組合せなど,新たな教育形態等に対応するための学びと専門性向上が必要である.そのために養成段階からキャリアステージに応じて,常に主体的で対話的で深く学び続けられることが期待されている.特に養成段階では,この現状認識を教育現場の体験や教員等との相互作用を通して行い,自ら学び始めることが必要であろ う.
  • 長瀬さゆり, 坂本裕, 一門惠子
    教育カウンセリング研究
    2013年 5 巻 1 号 37-53
    発行日: 2013年
    公開日: 2018/09/25
    ジャーナル フリー
    本研究は,我が国の特別支援教育において,特別支援学校の特別支援教育コーディネーターが行う幼稚 園,小学校,中学校,高等学校の幼児児童生徒への支援業務に関与する要因を明らかにすることを目的と した。半構造化した面接調査を特別支援教育コーディネーター12名に行った。その面接内容をグラウンデッ ド・ セオリー・アプローチの手法を用いて分析した。その結果,支援業務に作用する要因として,1)幼・小・ 中・高校からの支援依頼,2)特別支援学校の支援体制,3)SENCOの業務遂行が指摘された。
  • 大山 卓, 金井 篤子
    学校心理学研究
    2018年 18 巻 1 号 15-28
    発行日: 2018/09/30
    公開日: 2018/12/04
    ジャーナル フリー

    本稿は特別支援学校のセンター的機能として実施した小学校特別支援学級担任へのコンサルテーション事例について,複線径路・等至性モデリングTEM図をもとに分析・考察した。解決には至らなかった事例を取り上げ,有効な介入と課題を分析することにより特別支援学校のコンサルテーションの効用とその限界について論じた。特別支援学校のコンサルテーションの効用としては,特別支援教育の専門性を備えた特別支援学校の教員が授業場面に着目して行う相談であること,また限界は特別支援学校の教員として,自校の授業と兼任で行う相談構造のため緊急支援など積極的な介入が難しいシステム的な問題を明確化した。本事例で明らかになった有効なサポートと課題,また特別支援学校のコンサルテーションの効用と限界を踏まえ,心理職など他の専門職が行うコンサルテーションとは異なる視点で行う特別支援学校のコンサルテーションを「センター的機能型コンサルテーション」と名付け,その有効なサポートの特徴について,①授業場面を通した相談,②専門的立場からの継続的支援,③コンサルティへの心理的支援,④学校機能全体への介入,の4つを明確化した。またTEM図を使った相談事例の分析効果も明らかになった。今後の課題として,特別支援学校のセンター的機能担当者の資質向上のための研修の体系化をあげた。

  • 一学校保健活動における協働の視点から一
    後藤 多知子, 古田 真司
    学校保健研究
    2010年 52 巻 3 号 191-205
    発行日: 2010/08/20
    公開日: 2023/05/08
    ジャーナル フリー

     With the promotion of school health being one of the main aims, the leadership qualities of yogo teachers as professionals are in high demand these days. The main objectives of this study are: (1) to state the leadership activities of yogo teachers who collaborate with the concerned person in school health programs, (2) to clarify whether the leadership activities of yogo teachers have any effect on the situation of the school health at each school, and to clarify whether they have any effect on the healthy support for elementary school children and their teachers. A free-description-style questionnaire was employed for this objective. The subjects were the coordinators of school health programs and class-teachers who are in charge of the corresponding fifth or sixth grade classes. All of the subjects were working at schools where yogo teachers were present. The targets of the research analysis were the yogo teachers at 168 elementary schools. The evaluation scores for the items related to the leadership activities of yogo teachers and the present situation of school health were assessed by averaging the scores given by two teachers arbitrarily chosen at each of the 168 schools. The results were as follows:

     1) As for the leadership activities of yogo teachers who are collaborating with the other staff members engaging in school health programs, the items that were given high evaluation scores were the next four: (1) "Sharing information about pupils with their class-teachers." (2) "Sharing common knowledge about ways to perform emergency medical procedures with other staff members." (3) "Providing protection against infectious diseases." and (4) "Being polite to other stuff members." The items that were given low evaluation scores were as follows: (1) "Not to hesitate about arguing with other staff members in what the yogo teacher thought to be right." (2) "Going around the school to check on its security and its environment." (3) "Collaborating with guest lecturers to teach health education." and (3) "Organizing support teams for elementary school children who have health problems."

     2) As for the present situation of school health, the items given high scores were the next two: (1) "Pupils and teachers were free to visit the school health room." and (2) "Health management was conducted appropriately." The items given low scores were these two: (1) "Pupils concerned about the health of their own and the health of their friend." and (2) "Parents concerned about the health of their own and the health of their children." The results of the survey led us to conclude that the leadership of yogo teachers as specialists in school health problems is indispensable.

    以降はPDFを参照ください

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