高齢者の

率は居住地域や性別により異なる．本研究では，先行研究が少ない過去の経験に着目し，過去のと関連しているのかを地域別に検討することを目的とした．

　練馬区と岡山市の50〜69歳の男女に二段階無作為抽出法により郵送留置き調査を2008年に実施した（回収率58.9％）．

　子どものころ，学生のころ，学校後，現在の

歴を検討したところ，練馬区の男性ではどの時期にも不参加な人が4分の1に上った．現在のの有無についてロジスティック回帰分析を行った結果，岡山市では学校卒業後のともっとも関連が強かった．練馬区では子どもや学生のころのや経済状況や学歴など基本的属性とも関連がみられた．退職後に経験のない人が参加をするのは困難であり，大都市の退職シニアのの阻害要因のひとつであることが推測された．

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【はじめに・目的】

訪問リハビリテーション（以下訪問リハ）では，

を目指した終了型サービスが推奨されている．しかし，訪問リハ終了後のの継続状況は調査されておらず，特に重症者では他者の支援が必要となるため，を中断する可能性も高いと考える．そこで本研究では，訪問リハ終了3ヶ月後のの継続状況と中断要因について歩行能力別に検討することを目的とした.

【方法】

対象は平成29年4月から平成30年2月までの訪問リハ終了者の内，調査票の回答困難な者を除いた56名とした．追跡調査の方法は，終了3ヶ月後にFrenchay Activities Index（FAI）の調査票を対象者に郵送し，回答を依頼した．回答後、担当療法士が対象者に電話し，終了時に実施していた

の継続状況，中断した場合は理由を聴取し，診療録に記録した．尚，本研究のの定義は「組織･集団への参加，自己完結する活動，身近な人から支援を受けて行う活動を通した社会との関わり」とし，通所サービス，社会活動，余暇活動，家庭での役割，支援あり活動の5要素と規定した．また，の中断の判断は5要素の活動頻度や量の低下，非実施とした．分析方法は，終了時の基本情報として年齢，性別，リハ回数，要介護度，FAI ，Functional Ambulation Classification of the Hospital at Sagunto（FACHS）を診療録から収集した．歩行自立度別で比較する為，FACHSの2以下を屋外歩行の非自立群，3以上を自立群とした．各群における基本情報との中断割合はt検定とχ2検定，終了時と終了3ヶ月後のFAIはWilcoxon符号付順位和検定を用いた．の中断要因は質的分析を用い，診療録から逐語録を作成し，中断理由のコード化を行った．その後，近似したコードからカテゴリーを作成し，各カテゴリーを構成している記録単位数を集計した．

【結果】

調査票の回答者54名中（有効回答率：96%），屋外歩行の非自立群が28名，自立群が26名であった．基本情報では，非自立群の方が高齢で（P＜0.05），要介護度が高かった（P＜0.001）．終了時と終了3ヶ月後のFAIの中央値は，非自立群が7.5点→7点で，自立群が18.5点→22点と有意差は無かった．

の中断割合は，非自立群が46％，自立群が38％と有意差は無かった．質的分析の結果，中断要因として10のカテゴリーが生成された．各群の上位3つのカテゴリーは，非自立群では季節の変化（20%），家族の希望（17％），身体機能の低下（17％）であり，自立群では季節の変化（30%），身体機能の低下（26％），精神機能の低下（22%）であった．

【結論】

本研究の結果，歩行能力に関係なく，訪問リハ終了者は一定の割合で

が中断していることが明らかとなった．一方，中断要因は，非自立群では家族，自立群では精神機能と歩行能力別に異なる傾向を示した為，を継続するには各要因に対処できるような支援が必要である．

【倫理的配慮，説明と同意】

対象者には，ヘルシンキ宣言に基づき本研究の内容，利益と不利益，個人が特定されないよう個人情報の取り扱いに十分配慮する旨を説明した．その後，書面による同意を得た．また，本研究は西大和リハビリテーション病院の研究倫理員会の承認を得て実施した．

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【はじめに】横浜市総合リハビリテーションセンター（以下リハセンターとする）には、障害者スポーツ文化センター横浜ラポール（以下ラポールとする）が隣接している。リハセンター入院、入所期間中から積極的にラポールを利用し、リハセンター終了後のひとつの活動の場として定着している。しかし、そこはひとつの守られた環境下での活動であり、より自由なの形を模索する必要がある。今回、活動の場を広げる試みとして、「旅リハ」を実施したので、活動の内容について報告する。「旅リハ」は、この試みの中で生まれた言葉である。
【目的】この試みには、大きく2つの目的がある。１）参加者が「旅リハ」経験後に、自身で計画した「私の旅」に出かけられること。２）障害をもった人たちが楽しめる旅行計画の立案、実施方法についての経験と情報の蓄積を旅行代理店などへ技術移転すること。
【概要】参加者のうち障害当事者は、脳卒中後片まひ者を対象にしたリハスポーツの体験教室卒業生で、男性10名、女性5名の計15名である。移動能力は、常時歩行12名、屋外車いす併用3名となっている。その他、家族9名、スタッフとして体育指導員3名、理学療法士、リハ医師、看護師、添乗員各１名が加わり、計31名が参加した。事前に、旅行準備、リスク、旅先での健康管理などに対して個別にサポートした。旅行を通して専門職は一参加者であり、自由行動時の見守りなど必要最小限の介入にとどまるように配慮した。沖縄往復は飛行機、現地での移動は主に観光バス利用の3泊4日の日程で、沖縄観光、現地リハ病院利用者との交流会を実施した。観光地では、各自が考えた同伴者との別行動など、参加者の希望にあわせたプランも盛り込んだ。
【結果】参加者にとっては、専門職が参加しているという安心感に加え、仲間からの刺激もあり、首里城の階段を歩いて上がる、ホテルの大浴場に入る、同伴者と離れて過ごすなどの新たな挑戦が行なえた。さらに、余裕をもった行動計画を作成したので、各自のペースで混乱することなく行動することができ、障害者当事者と家族の満足度は高かった。現在「旅リハ」参加者に対してアンケート調査を実施中であり、発表は調査結果を含めて報告する。
【まとめ】新たなの機会として「旅リハ」を試みた。すべての参加者が旅行を楽しみ、施設を離れた場でのリハの可能性について再確認した。障害当事者への旅行支援における専門職の役割については、今後「旅リハ」を継続的に行なっていく中で整理していく必要がある。

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現在，高知県安芸地域では農福連携を活用し，あらゆる生きづらさを抱えた方の就労支援に取り組んでいる．その取り組みは，関係機関が連携して取り組んだ自殺対策が始まりであった．自殺対策は，あらゆる複合的な問題に対応する必要があり，一機関で担えるものではなく，関係機関が顔の見える関係となり連携をとることが重要である．その取り組みは進化し，自殺未遂者相談支援事業に発展し，同時に，農福連携に取り組みつつ，地域移行・地域定着支援事業も行うようになった．まさに，支援の入口は自殺対策から始まり，農福連携が支援の出口となった.安芸地域では，農福連携による地域包括ケアシステムが形成されている．

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〔目的〕リハビリテーション分野で用いられているの定義とその評価指標について，システマティックレビューを用いて評価することとした．〔対象と方法〕リハビリテーションとに関する語句から対象論文の検索を行った（Database：MEDLINE）．抽出した論文について，の定義や評価指標を抽出し，テキスト分析によってその概念をまとめた．〔結果〕の定義として「仕事，家庭での活動，余暇活動ができる」，「家庭，社会における役割を持てる」などが挙げられた．定義によって用いられている評価指標に相違がみられた．〔結語〕の定義は様々であり，その定義に合わせた評価指標を選択する必要性が示唆された．

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【はじめに，目的】

これからの介護予防は，高齢者本人に対してだけではなく，取り巻く環境も含め，バランスのとれたアプローチが重要とされている。当院では，平成27年10月より介護予防・日常生活支援総合事業の中の短期集中通所型サービス（以下，事業）に，理学療法士（以下，PT）を派遣し，社会福祉協議会と協働して取り組んでいる。事業は週1回2時間，全22回の6ヶ月であり，目的は，利用者が運動器の機能低下に起因する日常生活上の支障等を自覚し，改善方法を習得すること，事業終了後も運動が継続でき，地域の通いの場等へ参加できるよう支援することである。PTは月2回派遣され，利用者の個別評価・運動指導に加え，健康増進や転倒予防，活動と参加についての講話や地域の通いの場を紹介することで，利用者の介護予防の知識を深め，地域で生きがいを持って生活できるよう支援している。また，実際の生活環境の確認や外出支援等が必要な利用者に対し，自宅訪問を行っている。今回，事業終了後の生活状況や運動習慣，活動・参加の状況についてアンケート調査を行い，事業の効果を検証したので，以下に報告する。

【方法】

対象は，平成27年10月から平成28年3月までの事業利用者34名のうち，アンケートに回答した29名（平均年齢81.4±7.6歳，要支援1；10名，要支援2；10名，事業対象者；9名）。調査は，事業終了時と終了3ヶ月後（以下，3ヶ月後）に行った。内容は，「現在の生活上の困難さ（歩行，入浴，階段，近所の外出，交通機関を利用した外出，軽い家事，重い家事）」「1ヶ月間の活動状況（連続歩行時間，外出機会，運動習慣，家庭での役割）」「転倒（不安感，転倒歴）」「地域の集いや趣味等のクラブへの参加状況」，3ヶ月後のみ「通所型サービスの利用状況」を調査した。回答方法は4段階の択一選択とした。

【結果】

3ヶ月後の結果，週1回以上，運動を行う者は79.3％，家庭での役割を行う者は72.4％，外出機会がある者は65.5％であった。地域の集い等への参加は月1回以上の者が62.1％であった。また，3ヶ月後に，運動や家庭での役割を行う機会が週2～3回以上の者は，地域の集い等への参加や外出機会が多い傾向であった。

【結論】

要支援者のほとんどは身のまわりの動作は自立しているが，買い物等の生活行為の一部に支障があるといわれている。今回の結果から，事業は生活行為や外出など行動の広がりにつながったと考えられる。今後の課題として，運動習慣や家庭での役割・外出が定着しにくい利用者には，自宅訪問を利用して環境調整や運動指導・外出支援を積極的に行うこと，事業終了後の通いの場や通所型サービスの利用を勧めることがあげられる。また，PTがケースカンファレンスやサービス担当者会議等に参加し，介護支援専門員や家族との関わりを通して，リハ職としてより具体的に利用者を支援することがあげられる。

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【はじめに，目的】平成27年度の介護報酬改定により，主に生活期のリハビリテーション（以下，リハと略す）におけるに向けた関わりが重視されている。今回我々は，脳梗塞により左片麻痺を呈した症例の回復期リハと生活期の訪問リハに関わり，自宅で閉じこもり気味の生活が，病前行っていた卓球が機転となり，生活範囲の拡大及び活動の増加に繋がったので報告する。【方法】症例は50歳代男性，診断は右内包の脳梗塞，障害は左痙性片麻痺，構音障害および注意障害。学歴は，大卒で大学まで卓球の経験あり。仕事は情報管理であったが，約10年前に突発性難聴やクモ膜のう胞の発症を契機に退職。退職後は自室でインターネットなどをして，閉じこもり気味であった。発症17日後の当センター入院時の初期評価は，Brunnstrom stageが上肢III，手指II，下肢IIIで左半身の重度感覚障害あり，Functional Independent Measure（以下，FIM）は運動項目48点，認知項目25点で食事以外は介助を要した。回復期リハ病棟で約4ヶ月間介入し，退院時のBrunnstrom stageはすべてIIIであったが，FIMの運動項目が84点，認知項目は35点となり，階段と入浴以外のADLが完全自立となり，歩行も院内が短下肢装具とT-caneを使用し自立となった。介護保険は要介護1となり，入院中にケア会議や家屋改修を実施し，退院後は当センターの訪問リハと別事業所の通所リハを併用することとなった。【結果】退院後早期に自宅でのADLは自立したが，屋外歩行練習を拒否し，生活範囲は病前同様に自室中心となり，Life-Space Assessment（以下，LSA）も6点であった。6ヶ月後に主治医およびPTの助言を機に屋外歩行練習を開始し，加えてご家族とも実施するようになりLSAも16点に向上したが，社会との関わりが薄かった。14ヶ月後に当センター職員と退院患者で構成する卓球サークルに勧誘し，担当者及びご家族と参加。その後月2～3回の頻度で継続し，16ヶ月後に障害者卓球大会に出場し入賞した。これを契機に自宅から600mのスーパーに買い物に行く様になり，LSAも23点に向上した。【結論】本例は退院後の生活背景，社会背景の問題や歩行能力への不安等が混在し，気持ちがへと向き辛かったケースである。その中で，生活安定のための支援を継続しつつ歩行機会が増えてきた中で，を勧めるために本人の関心があった卓球の提案をした。その結果，卓球を行う中でより応用的な動作が出現し，さらに大会で入賞したことで自己効力感の向上に繋がり，買い物に行く等の更なる活動にも波及したと考える。今回生活期におけるスポーツが，PTが関わることによって，動作面のみならず精神面さらには日常生活行為の向上に繋がることを強調したい。

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要旨：本研究は，高齢者のに向けた行動・心境を解明し，支援方法を提言することを目的とした．在宅の要支援1・2と要介護1の20名に，ストレス対処能力・健康保持の指標であるSOCスケールと半構造化面接を行い，修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて分析した．結果，開始，継続に至った行動・心境のうち【心身・周囲の状況を把握する】，【状況に応じた行動を予測する】，【実体験後のリフレクションにて解決を見出す】がSOC高群のみ，に結びつかなかった行動・心境のうち【家族・友人に助けを求めない】，【参加することに意味を感じない】がSOC低群のみに出現した．支援においてSOCの視点をもつことの有用性を示唆した．

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Helping students to connect to Japanese society to use with a new language is considered as important part of foreign language learning process. This is a report of the Japanese Social Issue Project held in Advanced Japanese Course at an American University in Japan. After reading, students thought about what they could do for Japanese social issues, presented their ideas and exchanged opinions with others. Students gave feedback to each other through the project. The topics were varied such as agriculture, and the equality of the sexes. The questionnaire on this project was administered at the end of the semester.

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