【はじめに、目的】　基本的な生活・勉強習慣が、学業成績に大きな影響を及ぼすことはよく知られており、豊田 (2008) は、小学校1年生から中学校2年生までの4,139名を対象に調査した結果、学業成績と学習習慣、社会的生活習慣および情動知能の間に関連性が強いことを指摘している。しかし、理学療法士養成校に入学する年齢になっても基本的な生活・勉強習慣が十分に確立しておらず入学後の指導に難渋する学生を散見する。本校では、この問題に対処するための方策の一つとして、学生本人に自分の生活・勉強習慣を他者のそれと比較し客観視させることを目的としてE-learningを用いた生活・勉強習慣自己管理システムを構築した。今回、理学療法士科1年生に対してこのシステムを導入し若干の知見を得たので報告する。【方法】　対象は、平成23年9月に本校理学療法士科に在学した1年生40名である。方法は、オープンソースのMoodle (Modular Object-Oriented Dynamic Learning Environment) 内に生活・勉強習慣を管理するためのコンテンツを作成して実施した。コンテンツ内には、各学生が1週間前の生活・勉強習慣を振り返って入力するための質問紙票を作成した。質問紙票は、Benesse教育研究開発センター　第5回学習基本調査・国内調査報告書　高校版の質問紙票を一部引用した。各学生は、学内のパーソナルコンピュータを用いて入力を行った。各学生のデータは、入力後に学年全体のデータに集約され、グラフ化されて即座に公開された。入力データを公開する目的は、各学生が自分の入力したデータと学年全体のデータとを比較することで個々の習慣を客観視すること、また、自分の習慣の中で改善が必要な箇所に関して、改善する行動を起こすための動機付けを提供することであった。また、生活・勉強習慣を管理するためのコンテンツ内に各学生が自分の生活・勉強習慣について内省するための非公開の自由記述欄を設けた。実施期間は、当科の後期授業を開始した1週間後である平成23年9月中旬から10月中旬までで、実施回数は合計3回であった。分析は、入力データを比率化し、その変化をグラフ化して分析した。尚、各学生がコンテンツ内の質問紙票にデータを入力する前には、学生が入力したデータによって不利益を被ることがないことを説明した。【倫理的配慮、説明と同意】　対象者である学生に、このコンテンツの目的を十分に説明した。学生がデータの入力に同意することを確認して実施した。【結果】　1回目と3回目のデータの比較では、平日の就寝時間が早くなり、平日の勉強時間が増加した。また、テレビやビデオを鑑賞するといった娯楽に費やす時間が極度に長い学生の割合はやや減少した。勉強に関する自由記述欄は、1回目には「勉強時間が少ない」という内省が多く見られた。3回目でも同様の内省は見られたが、勉強の「計画を立てるべき」、「分からないとすぐあきらめる」、また「時間の使い方が間違っている」など一部に1回目よりも自分の習慣に対する気づきを得られたことを推察させる内省が認められた。また、「復習がためになった」、「勉強の習慣が身についた」、また「勉強時間がちょっと増えた」など、実際に行動を変容させたことを示唆する内省も認められた。生活・勉強習慣全般に対する3回目の自由記述欄では、「勉強時間が増えた」という記述が多く認められた。【考察】　比較の結果、就寝・勉強時間、また娯楽時間に好ましい変化が認められた。介入を開始した時期は、本校では後期の授業開始1週間後であり課題やレポート作成に勉強時間を費やすことが少ない時期である。このため、好ましい変化は授業進行に伴う原因が推測される。しかし3回目の内省には、1回目よりも自分の習慣に対する具体的な内省や、実際に行動変容を起こしたことを示唆する内省を得られた。これは、我々が生活・勉強習慣管理システムのコンテンツを作成した目的である、学生個人が他者と比較することにより、自分の習慣を客観視し気づきを得たことも原因と推察された。今後は、我々の開発したコンテンツが学生に気づきを与え、行動変容に結びつく一助となったのかどうか客観的に分析する必要がある。【理学療法研究としての意義】　学業成績に大きな影響を及ぼす生活・勉強習慣を確立することは、卒前教育の中で非常に重要であるが介入が難しい。各学生が自分の習慣を振り返り、他者との比較を通して気づきや改善するための動機付けを得るためのE-learningを実施した事例は認められないため、意義があると考える。

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〔目的〕日常生活においてしばしば行われる長時間の座位保持時間が高齢者の起立－歩行動作に与える影響について報告はない．そこで，その影響を究明するため，運動学的に検証すること．〔対象〕高齢者24名と若年者8名とした．〔方法〕座位保持直後と座位保持20分後に起立─歩行動作時での椅子と床面への荷重圧と，Functional Reach Testおよび重心動揺テスト（バランス能力）の測定をした．その比較は，高齢転倒群，高齢非転倒群と若年者群での3群比較と各群での座位保持直後と座位保持20分後とした．〔結果〕座位保持20分により高齢者はその直後の動作能力が低下するという特徴を示した．〔結論〕座位保持の影響は，高齢者のリスク管理だけでなく，安静直後の運動療法の効果的な施行を考える一助となる．

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質の高い義肢装具サービスには，専門職に対する適切なレベルの教育が必要である．国際義肢装具協会（ISPO）は，WHOと協働し，カテゴリー（CAT) I∼IIIの3つの養成目標レベルを推奨した．この理念は広く受け入れられ，教育プログラムの国際的な基準となっている．ISPOは，さらに世界各国の教育プログラムを評価し，それぞれがCATレベルに達するためのコンサルタントと認定を行っている．が，2012年にCATIとして認定されたが，この過程の中で臨床教育の不足が指摘された．本稿は，国際的な基準からみた日本の義肢装具教育の課題を明らかにすることを目的としている．そこから，まずは世界的な基準に近づくための日本の義肢装具士の卒後教育についての提案を行った．

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装具療法において、装着者自身が装具の目的や装着方法などを正しく理解しておくことは重要で あるが、小児装具の場合は、それが難しくなるため家族の装具への理解が必要となってくる。家族の理 解度を向上させるため、臨床現場では様々な方法が採られているが、パンフレットの導入も有用な手段 と考えられる。そこで、発育性股関節形成不全の治療に用いられるリーメンビューゲルについてのパンフレットを製作し、その有無による理解度の差を数値化し、有用性を検証した。実験によりパンフレットを用いた場合の理解度が高くなったため、今後の活用が期待できる結果となった。

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【はじめに、目的】

慢性痛 (CP)患者の身体活動量の低下は機能障害や能力障害の増悪に関連しているため，身体活動量増大のための運動プログラムが勧告されている．しかし，身体活動量が低下しているCP保有者の原因は十分に明らかにされていない．そこで本研究は， CPを有する地域在住高齢者のうち身体活動量低下の関連因子を抽出するとともに，分析に人工知能分析を加えてその精度を検証した．

【方法】

対象は70歳以上でCPがあり，ADLが自立している者89名 (77.4 ±5.0歳)である．CPは国際疼痛学会の定義を引用し，3ヶ月以上継続する痛みを有する者をCPありとした．身体活動量の評価には国際標準化身体活動質問紙環境尺度日本語短縮版 (IPAQ-SF)を用いた．また，参加者の測定データから，CPの関連因子である年齢，性別，BMI，The Central Sensitization Inventory-9 (CSI-9)，Tampa Scale for Kinesiophobia Japanese version (TSK-11)，握力，歩行速度，Athens Insomnia Scale，変形性関節症の既往や転倒経験を分析に用いた．分析のため， IPAQ-SFの結果から，低身体活動群と中等度あるいは高強度活動群の2群に分け群間比較し，有意差あるいは有意な傾向のある変数を独立変数として階層性ロジスティック回帰分析を (LR)実施した．人工知能を用いた分析は多層パーセプトロン分析 (MLP)を用いた．各変数はLRと同様の変数を用い重要度分析を実施した．LRとMLPの精度の比較は，正解率，受信者動作特性曲線から算出する曲線下面積 (AUC)，感度，F1スコアを用いた．

【結果】

LRの結果，CPの低身体活動は転倒経験 (オッズ比5.98)が有意に関連していた．一方，MLPの結果，CPの身体活動量低下の関連因子として，重要度が高いものとしてBMI，転倒経験, CSI-9，TSK-11が順に抽出された．LRとMLPの精度の比較では，正解率 (81.8% VS 84.6%)，AUC (0.75 VS 0.89), 感度 (0.67 VS 0.87), 特異度(0.84 VS 0.78)，F-1 score (0.79 VS 0.87) であっ た．

【考察】

CPを有する地域在住高齢者の身体活動低下に関連する因子は転倒経験であった．よって，身体活動レベルを改善させるために転倒予防の種々の方策が重要であると考えられた．また人工知能による分析はLRよりも予測モデルの精度が優れていた．今後の研究は，より良好な精度を有するモデルを構築するため複数の解析を並行して実施することが有用であると考えられた．

【倫理的配慮】

本研究は大阪河﨑リハビリテーション大学倫理審査委員会から承認(OKRU30-A016)されており，参加者には書面にてインフォームドコンセントを実施した．

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英文目次および英文抄録タイトル副題に誤りがあったため、訂正いたします。

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【目的】変形性膝関節症(膝OA)患者の疼痛は，滑膜炎や軟骨下骨の摩耗との関連性が強く指摘されている。膝OAの疼痛に対する薬物療法には非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)が広く用いられ，様々な投与形態がある。近年，経皮吸収性の優れたNSAIDsが開発されており，これらが滑膜へ浸透し鎮痛効果が認められたとの先行研究も散見される。一方イオントフォレーシス(IP)は，低電圧の直流電流を用い局所への経皮的な薬剤輸送を促進する治療で，角質層に損傷を与えず薬剤輸送率を改善する。整形外科疾患へのIPは種々の報告が認められるが，IPはステロイドを用いた研究が多く，近年開発された経皮吸収性の優れたNSAIDsを用いてIPを実施した報告はない。そこで今回我々は，予備的研究として両側膝OA3症例にジクロフェナクナトリウムを用いたIPを実施し，その影響を調査した。【方法】症例は両側膝OA3症例(女性:73-77歳)である。症例Aは罹患期間が48-60ヶ月で，腰野らの膝OAグレードは両側2であった。合併症は変形性腰椎症，頚椎椎間板症，便秘症であった。症例Bは罹患期間が120-156ヶ月で，膝OAグレードは両側2であった。合併症は後縦靭帯骨化症(3年前に脊椎固定術)，パーキンソン病(Hoehn-Yahr重症度分類2度)，腰椎椎間板症であった。症例Cは罹患期間が約36ヶ月で，膝OAグレードは右2左1であった。合併症はパーキンソン病(Hoehn-Yahr重症度分類2)，狭心症であった。全症例は経皮鎮痛消炎剤を処方されており，運動療法と物理療法を実施していた。ADLは全症例自立していたが，動作時の膝関節痛が認められた。IPの使用機器はIntelect ADVANCED COMBO(CHATTANOOGA社製)で使用薬剤はジクロフェナクナトリウム(商品名.ボルタレンローション1％)を用いた。ジクロフェナクナトリウムは，IPで経皮吸収性が促進されることが報告されている。ジクロフェナクナトリウムの総投与量は60-80mAminで治療時間は25分とした。電流密度は，患者の耐用性に応じて2.5-3.5mAに設定した。電極は，当該部位の皮膚状態を確認しアルコール綿で清拭後，陰極にジクロフェナクナトリウムを塗付し膝関節内側に，陽極は膝関節外側に配置した。治療中は不快感や疼痛の訴えを逐次確認した。治療期間は2週間で週3回，合計6回実施した。IPの鎮痛効果，炎症抑制効果を検討するため，運動時痛をVisual Analog Scale(VAS)で，圧痛計(京都疼痛研究所製FPメーター)で内側裂隙の圧痛閾値を測定した。また治療に伴うADLの変化を，日本語版膝機能評価動作機能項目(WOMAC)を用いて評価した。筋力はハンドヘルドダイナモミータ(アニマ社製μ-tus F-1)を用い，等尺性膝伸展筋力を測定した。炎症症状の変化は，サーモグラフィ(NEC社製インフラアイ2500)で膝関節の関心領域内最大，平均温度を測定し評価した。治療中は有害事象の有無も確認した。治療期間中は経皮鎮痛消炎剤の使用、運動療法や物理療法は継続し、ADL動作を制限しなかった。【説明と同意】本研究の説明は主治医と理学療法士が行った。IPの方法や予測される効果，副作用などを記載した文書でインフォームドコンセントを行った。本研究に自由意志で参加することを署名で確認した後に治療を開始した。【結果】治療前後の比較では，運動時痛は症例Cを除き改善が得られなかった(症例A;治療前32mm.後54mm．症例B;治療前96mm.後80mm．症例C;治療前92mm.後43mm)。圧痛は症例B(右)を除き改善を認めた(症例A;治療前両側0.5kgf.後右4.0kgf左2.5kgf．症例B;治療前両側1.0kgf.後右0.5kgf左2.0kgf．症例C;治療前両側1.0kgf.後右2.0kgf左1.5kgf)。WOMACや筋力は全症例変化しなかった。膝関節表面温度は，全症例治療後に内側部平均温度の低下を著明に認めた(症例A;右-1.1℃左-0.8℃.症例B;右-0.8℃左-1.6℃.症例C;右-0.5℃左-1.2℃)。IPに伴い症例Aに発疹やかゆみが認められた。主治医へ報告し適切な処置後，治癒した。【考察】IPに伴う運動時痛やADLの改善は十分に認められなかった。これは全症例がADLを制限する併存疾患を有していたこと，また疼痛が慢性化していたことが原因と思われた。しかし圧痛閾値は上昇し，膝関節内側の平均温度は低下した。これは，IPに伴いNSAIDsの経皮吸収性が促進し，滑膜の炎症が軽減した可能性が推察された。治療前に経皮鎮痛消炎剤を処方されていたことを考慮すると，IPは経皮鎮痛消炎剤の単独での使用よりさらに炎症の改善に寄与する可能性が推察された。本研究は，症例数が少なく対照群も設定されていない限界があるため，今後さらに臨床データを蓄積したい。【理学療法学研究としての意義】IPは物理療法と薬剤を組み合わせた治療で，医師との協力の下，今後の疼痛治療において発展する分野であろう。IPは種々の有痛性疾患に実施されているが膝OAに対するIPは実施されていない。本研究の結果は，今後臨床データを蓄積する上での予備的研究として重要であると考える。

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