【はじめに】慢性痛には精神・認知的要素が影響する。就労者の抱える痛みとしては腰痛が代表的である。近年、就労者の腰痛に対し，身体機能として柔軟性や筋力の改善が痛みの軽減に関与する報告は散見されるが，リハビリテーション従事者を対象にした報告は少ない。本研究では，慢性痛をもつ就労者の，痛みの精神・認知的要素と身体機能の比較とともに身体活動量を指標の一つとして検討した。

【方法】対象は，リハビリテーション業務の従事者とした。3 か月以上の痛みを持つ慢性痛群9 名，健常群11 名の計

20 名とした。評価項目は，慢性痛評価としてVisual Analog Scale，Pain Catastrophizing Scale，Hospital Anxiety and Depression Scale を用いた。身体機能には，握力をスメドレー式握力計，下肢筋力を徒手筋力計で膝伸展筋トルク値

（Nm/kg）を算出し，柔軟性をFFD（Finger Floor Distance：指床間距離）で測定した。身体活動量は，身体活動量計を用いた。統計学的解析は慢性痛群と健常群の2 群をt 検定で比較し，解析にはJMP ver11 を用いた。なお，本研究はヘルシンキ宣言に則り説明し，同意を得た。

【結果】慢性痛群は，痛み期間230.6±228.1 週，VAS 36.9±27.9mm，痛み部位は腰部4 名，頭頚部3 名，鼠径部

2 名，胸部1 名，肩部1 名，膝部1 名となった。統計学的解析では，FFD は慢性痛群-5.6±8.6cm，健常群

5.13±9.2cm で統計学的有意差を得た(p＜0.05)。その他の項目では，統計学的有意差は得られなかった。

【考察】本研究により，リハビリテーション従事者における慢性痛の部位は腰痛の比率が多い傾向が明らかとなった。

しかし，その他の部位においても，慢性化した痛みを訴える対象がみられた。慢性痛群と健常群の比較では，柔軟性の指標であるFFD に統計的有意差を得た。また，痛みの精神・認知的要素，身体活動量は有意差を認めなかった。就労者における慢性痛には，身体機能の柔軟性が関係する可能性が示唆された。

【背景】

成長期の野球選手において野球肘の有病率は高く予防すべき課題である。野球肘の中でOCD（Osteochondritis dissecans：離断性骨軟骨炎）は特に予後が悪く，症状の出現時にはすでに病態が進行していることが多い。そのため，早期発見することが重要である。近年，日本では野球検診が行われる地域が増え，広まりつつある。今回，山梨県において野球肘検診を行った結果について報告する。

【方法】

対象は山梨県全域の少年野球団，及びリトルリーグに所属する小学生259名，中学校野球部に所属する生徒50名，計309名とした。検診では全例に対し医師による超音波検査（肘関節外側）及び，PT・OTによる身体機能検査として，現在の痛み，ROM（伸展制限/伸展時痛/屈曲制限/屈曲時痛），圧痛（上腕骨小頭），外反ストレステスト，MERを横断的に実施した。OCDが疑われた対象者は病院での受診を勧めた。統計学的解析はOCDの有無を説明変数，各検査項目を独立変数として解二乗検定を用いた。解析にはJMPver11を使用した。有意水準は危険率5％未満とした。

【結果】

野球肘検診の結果からOCDが確定した対象者は8名（2.58%）であった。年齢の内訳は小学生4名，中学生4名となった。OCDが確定した8名の各検査結果は，屈曲制限（p＜0.01），小頭圧痛（p＜0.05），エコー外側（p＜0.01）で統計学的有意差がみられた。

【考察】

OCDが確定した8名の各検査結果では，屈曲制限，小頭圧痛，エコー外側で差がみられた。これらの関係性をもとに日本全国での統一したOCDの評価法を作成することで，精度の高い野球肘検診につながると考える。こうした野球肘検診を継続的に行うことで，理学療法士がOCDの発生予防に貢献できると考える。また，OCDに対して検診は勿論のこと選手だけでなく保護者や指導者に向けても講習会を実施していく必要がある。そして，OCDだけでなく投球障害の拠点となる病院を目指し選手を救っていきたい。

〔目的〕野球肘検診で用いられている理学所見が離断性骨軟骨炎（Osteochondritis Dissecans：OCD）の検出に有用かを検討することである．〔対象と方法〕対象はOCDを発症しやすい年齢から考えて小学校4，5，6年生とした．参加の意思があれば中学1年生も許可した．〔結果〕OCDと診断された選手は全対象者297名のうち8名で，全体の約2.7％であった．OCD群と非OCD群で比較した結果，現在の痛み，圧痛，肘関節の屈曲制限，超音波検査の4項目で有意な差を認めた．〔結語〕上腕骨小頭への過剰なストレスが繰り返されることで，腕橈関節の構造的変化を誘発，肘関節の可動域制限と痛みを引き起こしたと考える．また, 超音波検査は, X線検査にて検出不能な早期病変や軟骨層のみの遊離なども描出可能である．

【はじめに，目的】

笛吹市では，特定健康検査の保健指導において，特定の基準を満たした者に対し健康教室を実施している。メタボリックシンドローム対策であるチャレンジ脱メタボ教室（以下。脱メタボ教室）と動脈硬化予防教室において，当院のリハビリテーション科患者教育視点の運動プログラムを考案し実施した。各教室において，運動に対して消極的な捉え方をしている対象者の中には身体機能が低下している対象者が多くみられた。そのため，対象者の運動に対しての捉え方と身体機能に着目し，検討を行なった。

【方法】

健康教室は基準によって脱メタボ教室，動脈硬化予防教室に分かれ，希望者に当院で運動指導が行われた。

測定は身体組成測定（IN BODY720；バイオスペース社），身体機能測定に膝伸展筋力（Nm/kg），長座体前屈，Functional Reach Test（以下，FRT）を測定した。質問紙で運動に対する自信度と重要度のVAS（Visual Analog Scale）と運動の準備性（行動変容ステージ）の回答を得た。以上の項目を元に，運動を実施するためのカウンセリングを個別に30分実施した。脱メタボ教室と動脈硬化予防教室は対象者が異なることより，教室前の自信度と重要度の数値と身体機能の分析をそれぞれの健康教室ごとに行なった。

統計学的解析は，目的変数を各身体機能，説明変数を自信度，重要度としSpearmanの順位相関係数を用いて分析を行った。解析はJMP ver11.2を用いた。統計学的有意水準は5%とした。

【結果】

各教室の対象者は，脱メタボ教室にて16名（年齢63.4±9.8歳，男女比1：1，BMI25.7±2.9%，体脂肪率30.1±7.9%），動脈硬化予防教室にて11名（年齢65.5±9.4歳，男女比2：9，BMI23.5±3.3%，体脂肪率27.8±8.2%）となった。

身体機能では，脱メタボ教室，動脈硬化予防教室ともに膝伸展筋力，FRT，長座体前屈は低値であった。動脈硬化予防教室において，自信度と膝伸展筋力（rs=0.75，p＜0.01），自信度とFRT（rs＝0.76，p＜0.01）で有意な正の相関を示した。脱メタボ教室では自信度，重要度ともに身体機能では有意差を認めなかった。

【結論】

本研究において，動脈硬化教室のみ自信度と下肢筋力，FRTに正の相関を示した。これより，自信度が低い対象者は下肢筋力やバランス能力が低下していることが示唆された。脱メタボ教室では有意差は認めなかった。したがって，重症化の疑いがある動脈硬化予防教室において，自信度が低い対象者には運動の動機づけに加えて身体機能向上も含めた教育を行い，行動変容を促していく必要があると考える。