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クエリ検索: "軽井沢駅"
87件中 1-20の結果を表示しています
  • 日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌
    2021年 38 巻 Supplement1 号 S8
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/07/09
    ジャーナル フリー
  • 日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌
    2021年 38 巻 Supplement1 号 S7
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/07/09
    ジャーナル フリー
  • 日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌
    2021年 38 巻 Supplement1 号 S9
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/07/09
    ジャーナル フリー
  • 堤 一郎
    日本機械学会関東支部総会講演会講演論文集
    2011年 2011.17 巻 217404
    発行日: 2011/03/17
    公開日: 2017/06/19
    会議録・要旨集 フリー
    In this presentation, results of follow-up study on the 20 electric locomotives and an internal combustion locomotive printed in the booklet "Memorials in Mechanical Engineering; Railway Edition" published by JSME will be explained. Contents of this presentation are as follows. 1) Background of this study and follow-up method on the electric locomotives and an internal combustion locomotive. 2) Results of this study and necessity of continuous study on rolling stocks printed in other booklets.
  • 久保 暁子, 安藤 奏音, 劉 銘, 安原 有紗
    日本観光研究学会全国大会学術論文集
    2022年 37 巻
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/06/23
    会議録・要旨集 フリー
    ワーケーション事業が盛んな軽井沢町を先進事例として,①ワーケーション施設の利用形態と空間特性を把握すること,②ワーケーション施設に準ずる滞留空間のカフェ・喫茶店の利用形態と空間特性を把握し,ワーケーション空間の特性を明らかにすること,の2点を研究目的とした。その結果,ワーケーション施設は喫茶店と同様の立地,空間特性を持ち,利用形態の多様さや施設ごとの差異によって多様な訪問者の特性に対応できていると考えらえた。
  • 西澤 正
    体育・スポーツ・レクリエーション
    1979年 6 巻 1 号 39-
    発行日: 1979/08/20
    公開日: 2018/01/09
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 全国の登録有形文化財駅舎に関する研究(その2)
    大内田 史郎
    日本建築学会計画系論文集
    2020年 85 巻 771 号 1141-1148
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/05/30
    ジャーナル フリー

     In Japan, these days, social demand for the preservation and conservation of station buildings is growing. There are even examples of entire railway lines being registered as a network of cultural properties that includes station buildings and other related facilities as well, an approach that applies to advantage the character of a railway line. Meanwhile, registering station buildings as tangible cultural properties is also viewed as a regional opportunity. Expectations are high that more of these station buildings able to become symbols and tourism resources that contribute to regional activation will be preserved and conserved, for the sake of Japan’s regional vitalization, hereafter.

     Amid this social environment, this study specifically examines station buildings registered as tangible cultural properties throughout Japan. By looking at both station buildings still operating as stations and former station buildings which have been given new roles, it endeavors to clarify their architectural concepts when first built and their current conditions, and to contribute thereby to the preservation and conservation of station buildings in our country.

     This paper (2) focuses on 16 former station buildings no longer in service among the station buildings registered as tangible cultural properties. It analyzes each station’s historical transitions, architectural concept, its state of preservation and state of reuse. On this basis, it examines them in comparative verification in terms of station, station building, and related facilities.

     If we look at the state of the stations, they can be divided in two categories, stations still in service, though the former station buildings have been retired, and stations totally closed down. Moreover, the state of the former station buildings varies considerably. Some are preserved at the same location and others are preserved by transporting them whole to, or reassembling them at, a different location. Among the stations closed and no longer in service, moreover, there are station buildings preserved by transporting them whole to a different location. Their methods of reuse at present also vary but there are relatively many cases of them being converted to exhibiting facilities, restaurants and meeting halls.

     What is important, when thinking about the preservation and reuse of former station buildings, is enabling people to imagine the station building when it was still in use. This is achieved by preserving not only the original building’s exterior appearance but also the waiting room decor and components of the ticket windows and wickets, and moreover the platform and other exterior facilities.

     It is hoped this study will become a guidepost for considering the preservation and reuse of former station buildings no longer in service, hereafter.

  • 『国定公園を走る「地滑り道路」』を探して -群馬県安中市 西野牧地区-
    丸 晴弘
    日本地すべり学会誌
    2022年 59 巻 1 号 32-33
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/02/09
    ジャーナル フリー
  • 榊原 保志
    地学教育
    2024年 76 巻 4 号 69-79
    発行日: 2024/05/31
    公開日: 2024/06/07
    ジャーナル オープンアクセス

    本研究では,スマートフォンに搭載されている気圧センサーの測定精度と気圧の観測実習の教育効果を検討した.スマートフォンの機種による気圧の測定値の違いは見られたが,標高1000 m以下ではiPadとiPhoneの気圧値はともに1 hPa以内の精度があった.スマートフォンを利用した気圧観測実習の授業前と授業後の比較の結果,天気番組が好きになり,気圧について詳しく知りたくなるのに効果が認められた.また,観測実習授業の教育効果は,気圧の変化を実感でき,気圧の理解に有用であり,楽しい授業であることが明らかになった.

  • 山崎 直方
    地質学雑誌
    1904年 11 巻 125 号 53-59
    発行日: 1904/02/20
    公開日: 2008/04/11
    ジャーナル フリー
  • 早川 由紀夫
    日本火山学会講演予稿集
    1990年 1990.2 巻
    発行日: 1990/11/06
    公開日: 2017/02/10
    会議録・要旨集 フリー
  • 早川 由紀夫
    日本火山学会講演予稿集
    1990年 1990.2 巻
    発行日: 1990/11/06
    公開日: 2017/02/10
    会議録・要旨集 フリー
  • 追分地区の事例を中心として
    *鈴木 修斗
    日本地理学会発表要旨集
    2024年 2024a 巻 635
    発行日: 2024年
    公開日: 2024/10/01
    会議録・要旨集 フリー

    1. はじめに

     生活の質の向上を求めたライフスタイル移住(LM)が世界的に展開する中で,その一形態であるアメニティ移住(AM)が注目されている.日本においても大都市圏に近接する良好な自然環境や景観を有する別荘地でAMが確認されてきた.近年は,新幹線通勤やテレワークを利用する現役世代のAMが進展しており,移住者の価値観やライフスタイルなどの需要側の要因が検討されてきた.

     しかし,それらの別荘地がなぜ現役世代の移住先として発展を遂げたのかを明らかにするためには,供給側の要因についても検討する必要がある.本稿では,東京大都市圏に近接する長野県軽井沢町の新興別荘地区を対象として,そこが現役世代の移住先として発展してきたメカニズムの解明を目的とする.具体的には,住宅・土地市場の動態と不動産業者の戦略との関係に着目して検討を進める.

     本稿では新興別荘地区の中でも現役世代の移住が最も進展する追分地区を中心とした分析を行った.具体的な手法として,過去の航空写真と住宅地図,各種統計,文献資料,聞き取り調査,不動産各社サイトの調査に加えて,登記情報提供サービスによって取得した不動産登記簿(2006年〜2022年),ならびに株式会社ちばんラボが提供する不動産登記情報データ(2007年〜2022年)を用いて分析を進めた.

    2.新興別荘地区の形成と変容(1960〜1990年代)

     1960年代以降,軽井沢町の別荘地は町東部に広がる伝統的別荘地区(形成時期:1880〜1950年代)から町西部の林地にも拡大するようになった.そこでは域外資本と域内資本が競合する形で開発が進み,隣接する御代田町にまたがる一帯に新興別荘地区が形成された.しかしその多くは数十区画程度の小規模な開発であった.追分地区の林地においても開発が進み,土地の分筆がなされた.

     1970年代における追分地区の航空写真をみると,土地分筆後も空き区画が目立つことが確認できた.こうした状況から,新興別荘地区では投機目的での購入を見込んだ開発が行われた可能性が指摘できる.1980年代の住宅地図においてもこの状況は大きく変化していないことから,追分地区の開発は比較的ゆるやかに進んできたといえる.

     1990年代のバブル崩壊によって軽井沢町の地価は大幅に下落した.ところが,1997年の北陸新幹線

    軽井沢駅
    の開業に伴う住宅・土地需要の増大を背景に,軽井沢町では不動産業への新規参入が相次いだ.新興別荘地区の土地は,こうした新規参入業者によっても取得されるようになった.

    3.新興別荘地区の発展(2000年代以降)

     2000年代に入ると,退職移住ブームが重なり新興別荘地区の発展がみられるようになった.追分地区では新規参入業者による開発が進展するとともに,既開発の空き区画に住宅が建造される動きもみられた.こうした動きの背景には,土地所有者の世代交代の影響も確認された.

     2010年代には,別荘利用者向けの市場を開拓してきた老舗業者との差別化を図ろうとする新規参入業者が現れた.これらの業者は新幹線開業後に増加しつつあった現役世代移住者に注目し,町西部の新興別荘地区を移住・定住に向いた土地としてアピールするようになった.その結果,追分地区に移住する現役世代が増加した.追分地区では,それまで開発が進んでいなかった用水路の周辺の土地をヨーロッパの運河の景観になぞらえて販売する戦略もとられた.

     2020年代に入ると,コロナ禍におけるテレワークの進展や私立の小中一貫校の開校などが契機となり,軽井沢町へと移住する現役世代がさらに増加した.軽井沢町では「不動産バブル」とも呼べる状況が続き,追分地区でも住宅・土地価格の高騰がみられるようになった.

     本稿の知見は以下の3点にまとめられる.第1に,2000年代以降の追分地区の発展を牽引したのは新規参入の不動産業者であった.第2に,新規参入業者の独自の市場開拓戦略によって現役世代の移住が促された.第3に,土地所有者の世代交代がこれらの発展を後押しした.発表当日は以上の知見を踏まえて,長野県軽井沢町における新興別荘地区の発展メカニズムを考察する.

    ※本研究はJSPS科研費(23K18738,23K28330)の助成を受けたものである.

  • *鈴木 修斗
    日本地理学会発表要旨集
    2019年 2019s 巻 833
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/03/30
    会議録・要旨集 フリー
    1.研究の背景と目的

    先進国では,生活の質の向上を目的とした「ライフスタイル移住」が注目されている.近年その主役となっているのは,30~40代の現役世代である.日本でもオルタナティブなライフスタイルを志向する移住者が増加しており,移住先として地方農村や遠隔地域が選ばれてきた.しかし,大都市圏超郊外のリゾート・退職移住者地域にも現役世代が移住するようになり,独自のライフスタイルを構築していることが報告されている.既往研究で扱われてきた地方の事例とは移住の目的や経緯が異なると考えられるため,そこでみられるライフスタイル移住のあり方についても検討を加える必要がある.

    本研究では,移住世帯の移住プロセスを捉えることによって,大都市圏超郊外のリゾート・退職移住者地域への現役世代のライフスタイル移住にみられる特質の解明を目的とする.対象として,新幹線通勤や独自のライフスタイルの実現を目的とした移住者の増加が明らかとなっている長野県軽井沢における現役世代の移住者をとりあげる.なお軽井沢では,1997年の北陸新幹線
    軽井沢駅
    開業以降,現役世代の間で東京方面への通勤可能な居住地としての評価が高まった.近年では地価下落や住宅ローンの借りやすさもあり,大都市圏に居住する現役世代の移住が広がっている.

     まず,移住者の社会経済的特性を把握するために,国勢調査を用いて軽井沢に移住した現役世代都市住民の全体像を示す.次に,東京大都市圏から軽井沢へと移住した現役世代の移住過程を明らかにするために,おもに新幹線開通後に移住した移住世帯22世帯にインタビュー調査を行った.最後に,軽井沢への移住とライフスタイルとの関連性について,移住世帯の出現過程,軽井沢の選択理由,移住後のライフスタイル変化の3点について考察を加えた.



    2.結果

    結果は以下の通りである.移住前の居住地は都心ならびにその近郊地域が卓越しており,2015年国勢調査では軽井沢町への30~40代転入者数974名のうち42%が東京・埼玉・千葉・神奈川の4都県からの転入であった(長野県内からは27%).移住世帯の社会経済的属性をみると,世帯主は自宅ないし他県で就業するホワイトカラー職,配偶者は軽井沢周辺でグレーカラー職に就く場合が多い.移住世帯の多くが,軽井沢で庭付きの戸建住宅を購入している.  

    インタビューを行った移住世帯の前住地は,初期移住者は大都市圏郊外が多かったが,近年では通勤利便性などを考慮し都心に居住していた世帯も多い.移住の契機は,都心における子育て環境,職住近接の働き方,住まい方への疑問などが挙げられた.移住先として探索した地域は,軽井沢の他に,那須,熱海,逗子,秩父など,超郊外のリゾート的性格をもつ地域が多い.この理由として,自然に囲まれた静かな環境での生活や,広い家での暮らし,快適な通勤を挙げる世帯が目立った.その中で軽井沢を選択した理由には,軽井沢のもつ自然や文化への嗜好に加えて,東京へのアクセス利便性や,近隣都市の存在による生活利便性が高く評価された.移住後は自身や家族の理想とするライフスタイルを試行錯誤しながら構築しており,軽井沢のもつ自然や文化,別荘地域のゆるやかな時間の流れ,東京との距離感などを評価し,仕事や余暇の充実につながっていると感じていた.



    3. 考察

    以上の結果を踏まえると,軽井沢へと移住する現役世代は,都心での職住ライフスタイルに懐疑的視点をもった,比較的社会階層の高い人々であるといえる.こうした層は都心回帰の進行や,郊外の衰退などの大都市圏の居住環境の変化に呼応して出現したと考えられる.彼らの就業基盤は東京にあり大都市圏出身者も多いことから,大都市圏との関係性を切り離せない.そこで,大都市圏に近接しながらも,高いアメニティをもち,ライフスタイルを変えることのできる移住先として超郊外地域を探索する.移住世帯は,東京には存在しない軽井沢独自の「自然」「文化」「ゆるやかな時間の流れ」「東京との距離」といったアメニティを利用した習慣を構築し,日常的なライフスタイルの一部とすることによって,生活の質の向上が達成されていた.

     このことは,大都市圏超郊外のリゾート・退職移住者地域では,地方におけるオルタナティブなライフスタイルを求めた現役世代の移住とは異なり,大都市圏的なライフスタイルの再構築を求めた現役世代の移住がみられることを示している.
  • 浜元 盛正
    体育・スポーツ・レクリエーション
    1979年 6 巻 1 号 38-39
    発行日: 1979/08/20
    公開日: 2018/01/09
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 吉田 三二
    体育・スポーツ・レクリエーション
    1978年 5 巻 1 号 28-29
    発行日: 1978/08/01
    公開日: 2018/01/09
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 鈴木 秀和, 田瀬 則雄
    地下水学会誌
    2001年 43 巻 1 号 43-49_1
    発行日: 2001/02/28
    公開日: 2012/12/11
    ジャーナル フリー
  • その現状と土木史的価値検討の試み
    伊東 孝, 土屋 幸正
    日本土木史研究発表会論文集
    1985年 5 巻 215-221
    発行日: 1985/06/25
    公開日: 2010/06/15
    ジャーナル フリー
    信越線横川駅の跨線橋が, 今年 (昭和60年) の3月, 改築された。旧跨線橋は, 橋脚に「鐵作新橋明四十」「鐵道新橋明四十」の銘が鋳出された古いものであった。
    本稿は, 旧跨線橋の土木史的な価値を検討すると共に, その保存施策の報告である。
    旧跨線橋は, 1909 (明治42) 年の「跨線橋定規」(以下「定規」) が出される前の貴重なものであり, 「定規」にある4タイプのうち, 一番小さな跨線橋 (タイプIV) に近いものである。1964 (昭和39) 年の補修の時, 旧跨線橋は短かく切り取られた。その結果, 長さの面で, よりタイプIVに近づいた。
    橋脚は, 日本製の鋳鉄柱であるが, 跨線橋の主桁や小屋組の鉄材は, 英国からの輸入材であることも判明した。跨線橋は, 和洋混用で作られたのである。
    関係者の努力により, 全国で初めて, 橋脚4本の現地保存がなされた。しかし今回, 保存施策として重要なことは, このような記念碑的な一部の展示保存を越えて, 記録保存・部材の強度試験など, 古い土木構造物を取り壊す時の一つのルールを提供したことにある。
    最後に, 煉瓦積みのアーチ橋やトンネルなど, “群” として残る旧碓氷線 (以下「碓氷線」) の貴重な (しかし荒れるにまかせられている) 歴史的土木構造物群を簡単に紹介する。
  • *丹沢 冬華, 橋本 幸二郎, 三代沢 正
    画像電子学会研究会講演予稿
    2022年 21.04 巻 21-04-120
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/03/31
    会議録・要旨集 認証あり
    長野県において観光客が撮影したデータの多面的な分析を行う。クラスタリングを実施し、画像認識と形態素解析を通じてなぜそのスポットの需要が高いのか傾向を掴む。
  • 峯岸 典雄
    Bird Research
    2007年 3 巻 A01-A09
    発行日: 2007年
    公開日: 2007/02/27
    ジャーナル フリー
    長野県軽井沢町で1989年より2006年の繁殖期に105日の定点録音を行ない,鳥類の出現状況について解析を行なった.オオルリとハシブトガラスは増加傾向にあったが,それ以外の種は減少傾向にある種が多く,キジ,カッコウ,ツツドリ,クロツグミ,アカハラ,ウグイス,ホオジロ,ノジコ,アオジは調査開始当初は普通に記録されていたにもかかわらず,まったく記録されなくなった.減少した種の多くでは,一度,記録数が増加し,その後減少するパターンがみられた.増減のおきた時期は周囲で開発が行なわれた時期と一致しており,開発により生息できなくなった個体が一時的に調査地に移入し,その後,消失してしまうため,このような増減が起きたのかもしれない.
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