【はじめに，目的】運動錯覚とは，実際に運動を行っていないにも関わらず，あたかも運動が生じているような自覚的運動知覚が脳内で生じることである。近年，我々はKanekoらが報告した視覚刺激による運動錯覚を用いて，脳卒中片麻痺患者に治療的介入を実施し，急性効果を検証してきた。本研究では，発症後10年を経過した脳卒中片麻痺患者に対して，視覚刺激を用いた運動錯覚と運動イメージを組み合わせた治療的介入を実施し，上肢の自動運動可動域に急性的な変化が生じたので報告する。【方法】対象は，平成14年に被殻出血を発症した右片麻痺症例（50代男性）であった。Br. stage上肢・手指II，下肢IIIであり，表在・深部感覚は共に重度鈍麻であった。認知機能に障害はなかった。治療的介入方法は，視覚入力による運動錯覚と運動イメージの組み合わせ（IL+MI），動画観察と運動イメージの組み合わせ（OB+MI），運動イメージ単独（MI）の計3種類とし，別日に行った。IL+MIでは，視覚刺激による運動錯覚を誘起するため，事前に撮影した健側手指屈伸運動の映像を左右反転させ，麻痺側上肢の上に配置したモニタで再生し，対象者に観察させた。さらに，動画上の手指屈伸運動とタイミングが合致するように，麻痺側手指の屈伸運動を筋感覚的にイメージするよう教示した。OB+MIでは，IL+MIと同じ映像を流したモニタを，対象者の正面に設置し，観察させた。そして，IL+MIと同様に動画に合わせて運動イメージを行わせた。MIでは，麻痺側手指屈伸運動の運動イメージのみ実施させた。各治療は20分間とし，2週間以上の期間をあけて実施した。日常生活上で本人が希望することとして肘関節屈曲運動があったことから，運動機能評価として，各治療の前後に麻痺側肘関節の自動屈曲運動を実施した。肩峰，上腕骨外側上顆，尺骨茎状突起にマーカーを貼付し，対象者の前方に設置したデジタルビデオカメラによって撮影した映像から，最大肘関節屈曲角度を算出した。また，IL＋MIにおいて，上腕二頭筋及び上腕三頭筋に表面筋電図を貼付し，肘関節屈曲運動中の筋活動を治療前後で記録した。さらに，ILを実施した際に，どの程度運動の意図（自分の手を動かしたくなる感覚）が生じたかを，Visual Analog Scale（0：何も感じない～100：とても強く感じる）で評価した。【倫理的配慮，説明と同意】本研究は，研究者らが所属する大学および当院倫理委員会の承認を得て実施した。また，対象者に対しては書面にて研究の内容を説明し，同意を得た上で実施した。【結果】IL+MIでは，治療前と比較して，治療後に最大肘関節屈曲角度が増大した（治療前3.1°，治療後56.1°）。これに対し，OB+MIとMIでは治療前後で大きな変化を示さなかった（OB+MI：治療前3.6°，治療後1.2°，MI：治療前2.3°，治療後3.4°）。また，IL＋MI後においては，治療前後で上腕二頭筋の筋活動の増加が確認された。さらに，IL中にはVisual Analog Scaleで98と強い運動の意図が生じた。IL+MI後には，対象者から「力の入れ方を思い出した」という内観が得られた。【考察】本症例においては，OB+MI及びMIでは自動運動可動域に変化が生じなかったのに対し，IL+MIでは自動運動可動域が拡大した。このことから，視覚刺激により運動錯覚が生じたことが，自動運動可動域の改善に寄与した可能性があると考える。本研究では，手指の運動錯覚により上腕の筋に急性効果が生じた。Kanekoらは，視覚刺激による運動錯覚中に補足運動野・運動前野の賦活が生じることを報告している。高次運動野は一次運動野と比較して体部位局在の影響が少ないことから，本研究においては，手指の運動錯覚に伴う高次運動野の賦活が上腕の運動機能に影響を与えた可能性があるものと推察する。以上より，本研究では視覚刺激による運動錯覚と運動イメージを組み合わせた治療的介入が，脳卒中片麻痺患者における上肢の自動運動可動域に対して，急性的な変化を生じさせる可能性が示された。【理学療法学研究としての意義】本研究は，視覚刺激による運動錯覚と運動イメージの組み合わせが，慢性期脳卒中患者の運動機能に対して，急性的な変化を生じさせることを示した最初の報告である。本研究で用いた治療方法は，非侵襲的かつ簡便であり，本研究は理学療法における新たな治療方法の開発という点で意義深いといえる。

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This study aimed to presents a policy for promoting assuring work in the employment of persons with disabilities from the viewpoint of management quality and ISO 26000. Sustainable management, together with good-quality works, enhances the management quality of their employment by realizing reasonable accommodation. This corresponds to "employment creation and skills" and "social investment" in ISO 26000. Using organizations' resources by ordering work to those with more employees with disabilities is one of the ways of implementing social responsibility. Some cases in this study demonstrate inclusion through business and have connected people with and without disabilities. As a result, their business has improved and product development has resulted in high commercial value. Therefore, I suggest the subsidy system on the condition that the project plan based on ISO 26000 shows concrete ways for inclusion through business. Establishing third-party committees with a multi-stakeholder approach is also needed for check and balance. (150words)

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【はじめに，目的】近年，在宅高齢者や在宅脳卒中者の転倒や身体活動量に関連する因子として，転倒関連自己効力感が注目されている。自己効力感とは，動作遂行に対する自信の程度を表す概念である（Bandura, et al., 1977）。転倒を未然に防ぎ，身体活動量を確保するためには，転倒関連自己効力感を評価することは重要であると考える。これまで転倒関連自己効力感の評価には，屋内外の日常生活動作に関する設問から構成されるmodified Fall Efficacy Scale（mFES）（Hill, et al., 1996）が多く用いられてきた。一方，歩行に関する設問を多く含む質問紙として，modified Gait Efficacy Scale（mGES）が開発され（Newell, et al., 2012），在宅高齢者における妥当性が報告されている（牧迫ら，2013）。mGESとmFESはどちらも転倒関連自己効力感の質問紙であるが，設問内容が異なるため自己効力感の異なる側面を評価している可能性があると推察する。このmGESとmFESで評価できる転倒関連自己効力感が異なるとすれば，臨床上目的に応じて使い分ける必要があると考える。よって本研究の目的は，在宅維持期脳卒中者において，mGESとmFESにより評価された転倒関連自己効力感が，身体機能やADL能力，生活空間の広がりとどのように関連しているかをそれぞれ検討することとした。【方法】対象は，当院外来リハビリテーションに通院中の在宅維持期脳卒中者の内，補装具使用の有無は問わずに屋内外歩行が自立しており，本研究に同意を得られた60名とした（平均61.1±12.5歳）。調査時期は平成27年5月～6月とし，調査項目は質問紙調査および身体機能調査とした。質問紙調査としてmGES，mFES，生活空間の広がりの指標であるLifeSpace Assessment（LSA），Barthel Index（BI）を実施した。身体機能調査として快適歩行速度，30秒間立ち上がりテスト（CS30），Functional Reach Test（FRT），Timed Up andGo Test（TUG），6分間歩行距離（6MD）を実施した。mGES，mFESとその他の調査項目との相関を検討するために，Spearmenの順位相関係数を算出した。有意水準は5％とした。【結果】mGESと有意な相関があった項目は，LSA（r=0.34），BI（r=0.27），快適歩行速度（r=0.31），CS30（r=0.25），FRT（r=0.38），TUG（r=-0.31），6MD（r=0.33）であった。mFESと有意な相関があった項目は，LSA（r=0.40），BI（r=0.39），CS30（r=0.25），FRT（r=0.45），TUG（r=-0.28）であった。【結論】本研究結果から，LSA，BI，CS30，FRT，TUGはmGES，mFESのいずれとも有意な相関を示した。一方，快適歩行速度，6MDはmGESのみと有意な相関を示した。このことから，mGESは歩行能力と強く関連した転倒関連自己効力感の質問紙であることが示唆された。よってmGESとmFESは同じ自己効力感でも異なる側面を評価している可能性があり，臨床上使い分ける必要があると考えられる。

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【目的】現在，通院されている脳卒中者の内，約23％は65歳未満が占める（平成25年度国民生活基礎調査）。この比較的若い世代の脳卒中者が後遺症を抱えつつも，活力ある地域生活を継続するためには，高齢者以上に行動範囲，すなわち生活空間の狭小化の予防が重要である。生活空間の代表的な評価であるLife Space Assessment（LSA）は，活動量の頻度・自立度・活動範囲の定量化が可能な質問紙である。在宅脳卒中者におけるLSAに関連する要因は，これまでいくつか検討されている（田代ら，2014．福尾ら，2014）が，対象者は65歳以上の者となっており65歳未満の者を対象とした報告はない。よって，本研究では，65歳未満の在宅脳卒中片麻痺者と65歳以上の在宅脳卒中片麻痺者において，それぞれの生活空間に関連する要因を抽出し，65歳未満特有の要因を検討する事を目的とした。【方法】対象は当院外来リハビリテーションに通院し，屋内歩行が自立している脳卒中片麻痺者69名とした。その内，65歳未満の者を若年群，65歳以上の者を高齢群に割り付けた。評価は1）LSA，2）快適歩行速度，3）Functional Reach Test（FRT），4）6分間歩行距離（6MD），5）modified-Gait Efficacy Scale（mGES），6）リハ・福祉サービス利用目的の外出頻度（リハ等外出頻度），7）運動習慣の有無，8）趣味活動の有無，9）車の運転の有無，10）就労の有無とした。統計学的解析は，若年群・高齢群それぞれ1）LSAと2～6）の項目でSpearmanの順位相関係数を算出した。また，7～10）は実施の有無でさらに2群に割付け，2群間のLSAスコアに対し，対応のないt検定を行った。LSAスコアを従属変数，独立変数をLSAスコアと相関を認めた項目および実施の有無による群間比較で有意な差を認めた項目とし，ステップワイズ法による重回帰分析を若年群・高齢群それぞれ実施した。有意水準は5％とした。【結果】若年群は38名（年齢52.1歳±10.8歳），高齢群は31名（年齢70.8±4.4歳）であった。若年群ではLSAスコアと快適歩行速度，FRT，6MD，mGESとの間に有意な正の相関を示し，リハ等外出頻度との間には有意な負の相関を示した。車の運転の有無では運転実施群のLSAスコアが有意に高かった。また，若年群のLSAスコアに関連する要因としてmGES，車の運転の有無が抽出された。高齢群ではLSAスコアと快適歩行速度，FRT，6MD，mGESとの間に正の相関を示し，LSAスコアに関連する要因として快適歩行速度が抽出された。【結論】若年群は高齢群と比較して，身体機能よりも歩行の自己効力感や車の運転の有無といった要因が生活空間に強く関与することが示された。また，若年群において車の運転の有無が生活空間に強く関与したことは，本研究実施地域の特徴であると考えられる。

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【はじめに，目的】異なる経路から同期して入力する刺激は，associative stimulation（連合刺激）と呼ばれ，ヒトにおいても長期増強あるいは長期抑制様のHebbian可塑性を誘導することが知られている。Stefanら（2000）は，求心性感覚神経刺激と大脳皮質刺激を連合性ペア刺激として実施することにより，運動誘発電位（MEP）が30分以上増大することを報告した。我々が研究を継続してきた視覚誘導性自己運動錯覚（KiNVIS）は，主に連合線維系経路による入力の結果として皮質脊髄路興奮性が増大するものである。本研究の目的は，KiNVISと投射線維系経路での入力とを連合させることで，持続的な皮質脊髄路興奮性の変化を誘起することの可否について探索することを目的とした。【方法】被験者は，健康な右利きの成人10名とした。連合刺激として，KiNVIS中に末梢神経電気刺激を行った。KiNVISのための視覚刺激には示指の屈曲伸展運動（1周期6秒）の動画を用いた。動画提示用モニタの位置を調整し，被験者が自覚的に自己運動錯覚を知覚することを確認した。末梢神経電気刺激は尺骨神経（前腕遠位部）に行い，刺激強度は感覚閾値の3倍とした。動画の示指が最大屈曲位となるタイミングで刺激した。KiNVISと末梢神経電気刺激の連合刺激は15分間（5分×3セット）行なった。皮質脊髄路興奮性および短潜時皮質内抑制（SICI）の評価として，単発経頭蓋磁気刺激（TMS）および二連発TMSを実施し，MEPを記録した。TMSの実施部位は右第一背側骨間筋（FDI）の最適部位とし，FDIからのMEP，および同時に記録可能であった小指外転筋（ADM）からのMEPを解析した。単発および二連発TMSの試験刺激強度は安静時にFDIから約1mVのMEP振幅が誘発される強度とし，二連発TMSの条件刺激強度は運動時閾値の80%とした。二連発TMSの刺激間隔は2msと3msを用いた。MEPは，連合刺激前に2回，および直後，20，40，60，80分後に記録した。MEPの振幅とSICIは，連合刺激前を基準として変化率を算出した。単発TMSによるMEP振幅は反復測定一元配置分散分析，二連発TMSによるSICIは測定時期と刺激間隔を要因として二元配置分散分析を実施した（P＜0.05）。【結果】単発TMSによるMEP振幅は，連合刺激後60分まで有意に増大していた。また，SICIは測定時期と刺激間隔に有意な交互作用があった。しかし，両刺激間隔ともに，SICIの変化は有意でなかった。【結論】我々の用いた連合刺激で，皮質脊髄路興奮性を持続的に増大させられることが示された。この変化が皮質内で生じているかどうかに関する明確な結果は示されていないものの，今後の臨床応用に向けて，さらに研究を継続する価値が示されたと考える。

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【はじめに】

安静状態にある被験者に対して自己身体運動の動画による視覚刺激を付与することで，あたかも身体運動が生じているような心理的状況になることを，本研究では視覚誘導性自己運動錯覚（kinesthetic illusion induced by visual stimulation：KiNvis）と呼ぶ。これまでに我々はKiNvisの生理学的な背景として，KiNvis中には下頭頂小葉を含めた脳神経回路網が賦活することや，皮質脊髄路興奮性が増大することなどを報告した。そのような研究を通して，KiNvis中に被験者が無意識下で筋収縮を発現するような状況をしばしば経験している（無知覚運動）。これはKiNvisが運動出力系に強く影響していることを示唆しており，その生理学的影響を解明することは臨床的にも意義深いと考えた。そこで本研究ではまず，KiNvisによって生じる無知覚運動が観察している身体運動の映像と同調して発現するのかを検証することで，無知覚運動が身体映像を観察することに起因する現象なのかを明らかにすることを目的とした。

【方法】

対象は健康な成人18名とした。視覚刺激には自身の右手関節掌背屈運動の動画を用い，ヘッドマウントディスプレイ（HMD）に提示した。被験者は安楽な椅子座位で，1日につき静止画5分を1試技と動画5分を4試技の合計25分間，映像を観察させるトレーニングを5日間反復した。観察させる動画は掌屈3秒，背屈3秒（1周期6秒）を繰り返す動画を用いた。トレーニング中に橈側手根屈筋（FCR）と橈側手根伸筋（ECR）から表面筋電図を記録した。評価指標は各筋の筋電図から算出した5分間の二乗平均平方根（Root mean square：RMS）および，動画との同調性とした。RMS値は，FCRとECRのRMS値を平均し，各トレーニング試技の代表値とした。動画との同調性は，提示した動画の周期とRMS値との同調率を各筋で算出し，各トレーニング試技において25%を超えた時間の割合を算出した。この割合の2筋の和を本研究における同調性の指標とした。さらに，1日目にトレーニング開始時と5日目のトレーニング終了時において，自己身体所有感の有無と運動錯覚感を7リッカートスケールにて評価した。統計学的解析として測定日およびトレーニング試技を要因とした一元配置分散分析を行なった（p＜0.05）。

【結果】

動画内の身体に自己身体所有感が生じた被験者数は，トレーニング前で56％，トレーニング後で78％であった。これに対し，運動錯覚感はトレーニング前で50％，トレーニング後は56%であり，反復トレーニングにより変化しなかった。RMS値は測定日および各トレーニング試技に有意な主効果があり，1日目と比較して5日目で減少した。一方，同調性は静止画と比較してKiNvis中で有意に増加した。

【結論】

HMDを用いたKiNvisによって生じる無知覚運動は，観察している身体運動の映像と同調して発現していた。このことから無知覚運動は錯覚誘導で提示されている動画の影響により発現するものであることが示唆された。

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【はじめに，目的】身体活動量は加齢により低下することが報告されている。しかし，75歳以上の後期高齢者を対象に身体活動量を調査した報告は少なく，その多くが横断研究である。本研究の目的は，縦断調査によって地域在住後期高齢者における身体活動量の経時的変化と関連要因を明らかにすることであった。【方法】対象は，2012年11月～2013年11月のベースライン調査に参加した地域在住高齢者411名のうち，2015年9月の追跡調査に参加した188名からデータ欠損などの理由により29名を除外した159名（平均年齢82.1±3.7歳）とした。ベースライン調査と追跡調査時には，身体活動量（歩数，活動時間）の他，基本情報（年齢，性別等），身体機能指標（歩行速度，下肢筋力等），健康関連指標（ソーシャルサポート，運動習慣，主観的健康度等）の測定を行った。身体活動量の測定には，生活習慣記録器（ライフコーダ，スズケン社製）を用い，一週間の身体活動量を記録した。また，記録されたデータから，一日あたりの歩数（以下歩数）と一日あたりの活動時間を算出した。更に，一日あたりの活動時間を3METs以上の中強度活動時間と，3METs未満の低強度活動時間に分類した。統計解析は，身体活動量（歩数，中強度活動，低強度活動）の平均値をベースライン調査時と追跡調査時で比較した。また，ベースライン調査時と追跡調査時の身体活動量の変化により対象者を2群（低下群/維持向上群）に分類し，ベースライン調査時の各測定項目を比較した。さらに，身体活動量の変化（低下群/維持向上群）を従属変数とし，群間比較によってp＜0.25であった項目を独立変数として多重ロジスティック回帰分析を実施した。統計解析にはIBM SPSS Statistics 22.0を使用し，有意水準は5%とした。【結果】ベースライン調査時と比較して追跡調査時の低強度活動が有意に低下した（p＜0.05）。身体活動量の変化について，低下群は84名，維持向上群は75名であった。2群間で各測定項目を比較した結果，ソーシャルサポートのみに有意な差が認められた（p＜0.05）。また，多重ロジスティック回帰分析では，性別（p＜0.01，OR：0.311），ソーシャルサポート（p＜0.05，OR：1.435），および主観的健康度（p＜0.05，OR：1.946）が，身体活動量の変化に関連する有意な独立変数として抽出された。【結論】低強度活動時間は3METs未満の運動強度を示す指標とされ，歩行以下の日常生活の活動時間を反映していると報告されている。結果より，後期高齢者では歩数や中強度の活動時間ではなく，低強度の活動時間が減少することが示された。また，調査期間に低強度の活動時間が低下した要因としては，ベースライン調査時における周囲環境のサポートや心理的な健康感が影響を与えていることが示唆された。後期高齢者の周囲環境のサポートの充足や心理的な健康感の向上が，日常生活の活動時間を維持するために重要な役割を担う可能性があると考えられる。

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