【目的】本研究の目的は，運動療法が精神疾患患者の身体機能および能力に与える効果を検討することであった。また，我々は，行動科学的アプローチが運動療法の教室への参加に与える影響についても検討した。【方法】対象は，精神科病院入院患者21名（閉鎖病棟群9名，群12名）であった。精神疾患患者には，12週間（週3回）の介入期間にわたって，運動療法（体幹と下肢のストレッチ，筋力増強運動，バランス運動，歩行運動）と行動科学的アプローチ（運動療法の教室参加後の賞賛，運動療法後の食品の提供，参加状況チェックポスターの掲示）を提供した。【結果】群の患者は，下肢前方リーチと最大一歩幅が，介入前から12週間の介入後に有意に向上した。閉鎖病棟群の患者は，運動療法の教室への参加率が，作業療法より高い傾向にあった。運動療法の教室参加後の賞賛は，運動療法の教室への参加に効果的なアプローチとして精神疾患患者から高い評価を得た。【結論】精神疾患患者の運動療法の教室への参加を促進するためには，行動科学的アプローチの強化刺激などを工夫すべきである。

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Eighty one cases of Mental Health Certificate in Saga-Ken from April, 1961 through September, 1964 were presented.
Sex and Age: Male cases of 62, female cases of 19. 29 cases were the age of 20-29, 22 cases were the age of 30-39. A number of patients of adolescence and prime of live were attractive.
Diagnosis: 71% of schizophrenia, 8% of feeblemindedness, 7% of epilepsy.
Period of contraction: There was no difference of contraction between male and female. 21 cases within 5 years, 17 cases for 5-9 years.
Occupation: 27 cases of agriculture, 5 cases of clerk, 4 cases of fishery, 4 cases of commerce and 31 cases of no occupation.
Results of Mental Health Test: The cases of compulsory hospitalization were 59%, the cases of not compulsory hospitalization were 35%. Among the patients of not compulsory hospitalization, there were a lot of cases who needed to be confined in the mental hospital.
Abnormal Behaviors of Patients of Compulsory Hospitalization: Destruction of furniture were 27 cases. Violence were 26 cases, wandering were 26 cases. Attempting of suicide were 16 %cases. Self-injuring were 9 cases. Unclearing were 11 cases. Incendiarism were 8 cases. Sexual abnormality were 7 cases.
Abnormal Behaviors of Patients of not Compulsory Hospitalization: The number of destruction, violence and wandering were similar to the former. But the evidences of attempting suicide, self-injuring and incendiarism were a small number.

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精神科療養病棟の認可を受け、病棟独自の作業療法活動の導入を試み、模索してきた。であることから、社会復帰の可能性を広げられるのではないかと期待して取り組んだが、当病棟の著しい高齢化や入院長期化、受動的生活などの実態を目の当たりにした。現生活における対象者のニーズを見直しながら、活動の内容や形態を検討していき、病棟スタッフと活動目的や内容、対象者の情報などを共有し協力して、活動を行うことにした。対象者個々の生活における主体的なニーズ充足が先決なのではないかと考え、各人の生活における様々な思いを活動場面で引き出すようにした。活動を通して、個人の主体性やニーズが引き出されやすくなり、対象者の変化も見られ始めたと同時に、病棟スタッフからも活動への助言や意見が聞かれるようになった。

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【目的】　生活習慣病は，虚血性心疾患や脳血管障害など死亡原因の多くを占める疾患を惹起する疾病である．そのため医療現場における生活習慣病予防は重要な課題の1つだと考えられている．当院精神科に入院中の患者の中には，著明な身体機能低下がなくとも病院内や病室にこもりがちの人や，必要量以上の飲食物を摂取する人がおり，生活習慣病になるリスクが高いと感じられた．今回，精神科病棟において身体面への配慮や関心が低いように感じ，精神科入院患者の生活習慣病の罹患率を調査し，その特徴について検討した．
【方法】　対象は2005年7月末日に当院精神科に入院中の患者191名（M98名，F93名），平均年齢61.9±12.9歳である．調査項目は身長と体重，血圧と血液検査結果（総コレステロール，中性脂肪，HDLコレステロール，空腹時血糖）を調査した．生活習慣病の判断基準は，BMI，血圧，血液検査結果のどれか1つにでも該当した場合とした．他に抗精神病薬の処方量と在院日数も調査した．
【結果】　生活習慣病の判断基準に該当したのは49％（M64％，F36％）であった．病棟別では，患者のうち62％，閉鎖病棟51％，療養型病棟31％が該当した．病棟別の男女の罹患率は，男性のみ閉鎖病棟に比べで有意に多かった（p>0.05）．生活習慣病と判断された中でBMI25kg/m²
以上の人は、患者のうち52％，閉鎖病棟33％，療養型病棟17％であった．抗精神病薬の種類や量による体重への影響はみられなかった．在院日数は平均3319日（1～17004日）であった．
【考察】　閉鎖病棟に比べての男性に生活習慣病が多い主要因は，では病院食以外の食物を摂取できることだと思われる．一般に精神疾患患者の活動の自由度が高くなると肥満者が増加するといわれている．また抗精神病薬の副作用により，摂食行動の増加や脂肪の蓄積が増える場合がある．療養型病棟と閉鎖病棟は，限られた空間の中でしか活動できない．これに比べは活動の自由度が高いため，不規則な食習慣となりやすく，肥満を呈する患者が多数いる．精神科では，活動の自由度と運動量は必ずしも同一ではない場合があり，肥満に陥り易い傾向があると考られた．
【PT介入の必要性】　一般に精神疾患患者の特徴として，不活発，身体への関心度の低さ，食生活も含めた日常生活行動の自己管理能力の低さがある．また入院の長期化は活動の制限や陰性症状による意欲低下を引き起こし，廃用症候群や生活習慣病のきっかけとなり易い．先行研究でもPT介入により身体機能面に関心を示す患者も多くいることが明らかであり，これらの特徴をふまえた生活習慣病の予防対策に積極的に関与したい．

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【背景】現在，全国約33万人の精神科病院在院患者のうち65歳以上の割合は39.0%に達している．精神科病院では高齢化に伴い転倒事故が増加している．しかし，実際に精神科病院での転倒事故を調査した例は少なく，全国の精神科在院患者の転倒事故の実態については明らかにされていない．そこで今回、全国的な実態調査を行う前の予備調査として，複数の精神科病院に対して調査を行ったので報告する．
【目的】予備調査として，東京都近郊の精神科病床を有する病院の転倒事故発生状況を調査し，転倒事故の実態と転倒予防対策の実施状況を把握すること．
【方法】2005年10月初旬，東京都近郊の精神科病床を有する4施設の作業療法士に対して郵送自記式質問紙調査を行った．内容は精神科病床数，最も多い精神疾患，過去1年間の転倒者数と転倒件数，外傷例と骨折例，転倒予防対策実施の有無である．転倒予防対策を実施している場合はその内容と中心的な役割の職種を尋ね，実施していない場合はその理由を尋ねた．また，実際の事例を各施設3例ずつ紹介してもらった．
【結果】転倒した人数は回答が得られなかったが，転倒件数はすべての施設で回答が得られた．各施設の転倒件数を病床数で除し，1床に対しての転倒件数を比率で表すと0.16～0.39であった．外傷例は25.7％～44.1％，骨折例は4.1％～11.4％であった．転倒予防対策は2施設で行われており，内容は室内環境整備と，履き物の指導のみであり，中心となる職種は看護師，または作業療法士であった．一方，予防対策未実施の2施設では，その理由を「必要性を感じない」「スタッフの意識が低い」としていた．事例報告は計12例（男性6名，女性6名）が寄せられ，長期入院中の50～60歳代の転倒が多かった．外傷例は8例，骨折例は3例であった．転倒の要因は「身体機能の低下」が54.5％で最も多かった．
【考察】本調査で得られた結果は無視できるものではない．事例報告では，転倒している方は50代から60代の長期入院患者に集中している．今後，この方たちが院内で高齢化していくことが予想され，出来るだけ早期に転倒予防対策を実施する必要性を感じる．しかし，実際に転倒予防対策を実施している施設は半数であり，その内容も外的因子に対するものに限られている．事例報告における転倒の要因では「身体機能の低下」が最多であり，身体機能の向上を目的とした内的因子へのアプローチが必要だが，実施している施設はなかった．転倒事故を予防するためには外的因子と内的因子の両面へ多角的に介入することが重要であり，理学療法士の必要性は高い．しかし，現実には理学療法士を配置することが困難な状況があり，精神科勤務の看護師や作業療法士に身体機能向上を目的とした転倒予防対策の必要性を理解し，実施してもらうことが必要であろう．

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【はじめに】　厚生労働省の患者調査によると、精神疾患患者数は平成11年に約204万人であったが、平成20年には約323万人に増加している。精神科領域における医学的・社会的リハビリテーションは、主に医師、看護師、作業療法士によって行われてきた経緯がある。奈良は、精神疾患を有する患者に適切な身体運動を定期的に行うことの重要性を示唆し、精神科領域における理学療法（以下、PT）介入の必要性を提言している。　精神科領域におけるPT介入の効果に関する報告は増えているが、集団療法に関する研究が多く、精神科入院中の患者に対してベッドサイド（以下、Bedside）から個別療法による理学療法を行い、その効果について検討した報告はない。　本研究の目的は、精神科に入院中の精神疾患患者に対する理学療法の実施状況を調査し、適切な介入方法の一助を得ることである。【方法】　対象は、2008年4月1日から2011年9月30日の期間においてA大学病院で理学療法を実施した精神疾患患者とした。　検討項目は、精神疾患患者にPTを実施した回数（以下、PT回数）、PT開始から終了までの日数（以下、PT期間）、１週間あたりのPT実施回数（以下、PT頻度）とした。除外基準は、精神科の閉鎖病棟あるいはに入院中以外の患者とした。精神疾患患者は電子カルテより後方視的に調査し、対象となった延べ人数は84名であり、内訳は男性39名、女性45名、平均年齢52.0±18.0歳であった。　対象の精神疾患患者は閉鎖病棟あるいはに入院しており、PTを実施する際はBedsideあるいは運動療法室（以下、Gym）で開始されていた。本研究では、入院病棟（閉鎖病棟と）の違いとPT実施場所（BedsideとGym）の違いの要因について、2要因分散分析を行った。なお、統計ソフトはSPSS17.0を用いて危険率は5％未満とした。【倫理的配慮】　本研究はヘルシンキ宣言に基づき、当院の倫理委員会の承認を得て、当院の個人情報保護のガイドラインに沿って行った。【結果】　PT回数は54.4±50.8回、PT期間は108.9±101.3日、PT頻度は3.7±1.0回/Wであった。また、閉鎖病棟に入院中でBedsideから開始した患者は23名であり、PT回数、PT期間、PT頻度の各値は、79.7±60.6回、159.0±128.2日、3.6±0.6回/Wであった。閉鎖病棟に入院中でGymから開始した患者は8名であり、PT回数、PT期間、PT頻度の各値は、26.1±19.9回、58.6±32.6日、3.1±1.1回/Wであった。に入院中でBedsideから開始した患者は16名であり、PT回数、PT期間、PT頻度の各値は、71.2±59.1回、139.0±101.3日、4.0±1.3回/Wであった。に入院中でGymから開始した患者は37名であり、PT回数、PT期間、PT頻度の各値は、37.4±30.5回、75.6±67.3日、3.7±0.9回/Wであった。　PT回数とPT期間の2要因分散分析のそれぞれの結果は、入院病棟とPT実施場所の交互作用は有意ではなかったが、PT実施場所の主効果は有意であった。また、PT頻度の2要因分散分析の結果は、入院病棟とPT実施場所の交互作用は有意ではなかったが、入院病棟の主効果は有意であった。【考察】　精神疾患患者に対するPTでは、集団療法による検討が多く、個別療法を行った際のPT頻度は、1週間に1～2回程度が適度とする報告も多い。しかし、急性期の精神疾患患者に対するPTの個別訓練に関する検討は十分に行われていない。本研究のPT頻度は3.7±1.0回であり、過去の研究と比較するとPT頻度は大きな値であり、治療効果が得られるようなPT頻度であったと思われる。　本研究の2要因分散分析の結果、PT回数とPT期間には交互作用は有意ではなかったが、PT実施場所の主効果は有意であった。この結果は、PT実施場所の単独の効果であり、BedsideからPTを開始した精神疾患患者のPT回数とPT期間は増加することを示めしている。また、PT頻度の2要因分散分析の結果では、交互作用は有意ではなかったが、入院病棟の主効果が有意であった。この結果は、閉鎖病棟でPTを開始した精神疾患患者のPT頻度は有意に低い値となることを示している。これらの結果より、PTをBedsideで開始する必要がある精神疾患患者では、PT回数やPT期間を短縮させるような介入が重要であり、閉鎖病棟に入院している精神疾患患者ではPT頻度が低くならないような適切な介入方法について検討することが必要であることを本研究は示唆した。【理学療法学研究としての意義】　精神疾患患者にPTを実施する際、Bedsideで開始した場合にはPT回数やPT期間を短縮させるような介入が重要であり、閉鎖病棟に入院している場合にはPT頻度が低くならないような介入の重要性を本研究は示唆した。

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【目的】
近年，全国の精神科病床で高齢化が進展し，約4割が高齢者となっている．当院の精神科では，日中9:00-17:00は自由に外出できる環境であるが，高齢化に伴い，外出の際に介助や見守りの必要な方が増加しているように見受けられる．しかし，その割合や理由は明らかにされていない．本研究の目的は当院の精神科入院患者の移動方法，生活空間，身体機能を調査し，更なる理学療法介入の必要性を明らかにすることである．
【方法】
対象者は平成22年7月31日の時点で当院の精神科に入院中の患者62名（男性29名，女性33名）．平均年齢66.2±12歳，平均入院日数13年3ヶ月，精神疾患名は統合失調症58名，てんかん2名，精神発達遅滞1名，心気症1名である．今回の研究では3つの調査を実施した．調査1では精神科病棟職員に対してアンケート調査を実施し，対象者のうち，病棟外への移動時に介助や見守りを要する人の割合，要介助となる理由を身体面または精神面から回答してもらった．調査2では対象者の生活空間についてLSA（Life space assessment）を用い，対象者と看護師から聞き取り調査を実施．LSAとは生活空間を，日常的に外出した距離，頻度，自立の程度から評価するスケールであり，最大120点で点数が高いほど生活空間が広いことを表す．LSAは地域在住高齢者の評価に使用されるため，今回の調査では入院患者用に生活空間のレベルを病棟内，病棟外，病院の近隣，町内（病院から16km以内），町外（病院から16km以上）の5段階に分類した．さらにLSAの結果から，生活空間をレベル別で分類，地域在住高齢者との比較を行った．調査3では身体機能の指標としてTUG（Timed Up and Go test）と開眼片足立ち時間の測定を精神科自立歩行者に対して実施し，地域在住高齢者との比較を行った．
【説明と同意】
調査を実施するに当たり，当院精神科病棟の入院患者と職員には調査内容を説明し，同意を受けた上で調査を実施した．
【結果】
調査1の結果，対象者62名中45名が自立歩行していたが，全体の約3割にあたる17名が移動時に何らかの介助を必要としていた．要介助者17名中，12名は見守りや介助での歩行，3名は介助歩行と車椅子を併用しており，2名は車椅子移動のみとなっていた．また，要介助となる理由では17名中，約9割に当たる15名が身体面での問題で要介助となっており，1名は身体面と精神面の両方，1名は精神面での問題によって要介助となっていた．調査2ではLSAの結果，対象者62名中54名の回答を得られ，回答率は87％であった．対象者の生活空間をレベル別で分けると，病棟内9％，病棟外19％，病院の近隣29％，町内（16km以内）19％，町外（16km以上）24％となっており，半数以上の方が病院近隣までの生活空間に留まっていることがわかった．LSAの点数は精神科病棟全体の平均は32.4点，自立歩行者の平均39.3点，要介助者の平均は17.5点であった．阿部らの調査によると都市部に在住する地域在住高齢者の80歳以上のLSA平均値は81.5点であるため，精神科患者は極端に生活空間が狭いことがわかった．次に，精神科自立歩行者と地域在住高齢者のLSAを年齢別で比較したところ，65-69歳，70-74歳，75-79歳，80歳以上のどの年代を見ても精神科自立歩行者は生活空間が狭いということが明らかとなった．調査3の結果，TUGでは20名が測定に参加し，平均は7.5±2.2秒であった．開眼片足立ち時間では15名が測定に参加し，平均は13.0±11.0秒であった．坂田の調査によると，地域在住高齢者では，65-69歳のTUGの平均は5.4秒，65歳代の開眼片足立ち時間の平均は40秒であり，精神科病棟自立歩行者は身体機能が低下していることがわかった．さらに，本調査の結果，測定したうちの64.5％の方が運動器不安定症の診断基準に該当していることが明らかとなった．
【考察】
当院精神科の入院患者は，約3割の方が自力で外出できていないことがわかった．現在は自力で外出できている方でも，生活空間が狭く，身体機能は低下していた．今後さらに高齢化が進むことは避けられず，要介助者が増加することが予想される．そのため，現在は自立歩行している方にも運動器不安定症として早期から予防的な理学療法を行う必要があると考える．同時に，病棟や精神科OTでも外出の機会を増やすことで，要介助者数の増加を食い止める必要があると考える．
【理学療法学研究としての意義】
現在，精神科における入院患者の高齢化は，当院に限った話ではなく，全国的に共通した問題である．近年，理学療法士の数は急増したが，精神科に勤務する理学療法士はそのうちの0.7％に過ぎず，まだまだ少ないのが現状である．本調査の結果から精神科での理学療法の必要性が高まることが予想される．

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