事業所での集団歯科健診 （う蝕と歯周病のスクリーニングおよび保健指導） と歯科医院での個別歯科健診への受診が任意に選択できる某企業の従業員を対象として，2014～2018年度の歯科健診受診状況と2015～2019年度の外来の歯科診療医療費および診療実日数との関係を検討した．2014～2019年度の全期間に，某企業に在籍した従業員2,104名 （男性43.0%，平均年齢37.9歳） を対象とした．目的変数を年平均外来歯科診療医療費または診療実日数，説明変数を5年間の集団および個別歯科健診の受診状況，共変量を性および年齢とした負の二項回帰モデルを用いてrate ratio （RR） とその95%信頼区間 （CI） を算出した．集団および個別の歯科健診を1回以上受診した者はそれぞれ80.0%と2.0%であった．年平均歯科診療医療費では集団歯科健診を5年間に4～5回受診した者のRR （95%CI） は，受診なしの者に比べて0.87（0.77–0.98） と有意に低かった．年平均歯科診療実日数では，個別歯科健診を受診した者と集団歯科健診を4～5回受診した者のRR （95%CI） は，受診なしの者に比べてそれぞれ0.71 （0.51–0.99） と0.86 （0.76–0.97） と有意に低かった．これらの結果から，集団および個別の歯科健診の受診は歯科への受診回数を抑制し，集団歯科健診の継続的な受診は歯科医療費を寄与することが示唆された．

　歯槽骨は，骨粗鬆症や生活習慣病等の非感染性疾患による全身因子や，歯周病や過度なメカニカルストレスなどの局所因子により影響を受ける．しかし，これら歯槽骨の病態はこれまで簡便に診断することが難しく，放置されてきた．ボーンライトによる歯槽骨密度診断方法は，定量的診断ができ，歯槽骨減少症と歯槽骨硬化症を診断できる．今まで診断の難しかった全身の骨低下をきたす非感染性疾患による歯槽骨吸収，歯や補綴物のトラブル，薬剤関連性顎骨壊死（MRONJ）等の予兆をいち早く捉え，歯の延命に効果的で，安心・安全な歯科治療を可能にする．

　近年，歯科疾患を予防・管理し口腔の健康状態を良好に保つことが歯科疾患による経済的負担を減らすだけでなく，生活習慣病重症化予防等につながることが報告されている．本研究は口腔の健康状況や歯科保健管理が歯科医療費および医療費にどのような影響を与え得るかについて，これまでの知見を総覧することを目的に，①口腔の健康状態と歯科医療費および医療費の関係の検討，および②歯科保健サービスの受給状況と歯科医療費および医療費の関係の検討，を行った．電子検索データベースとハンドサーチによる文献検索から32編が精読の対象となった．①に関しては，残存歯数が20歯以上の場合に歯科医療費は少なく，また残存歯数が多いほど医療費は少なくなる傾向を多くの文献が報告した．また，歯周病を中心とした歯科疾患の存在も歯科医療費および医療費の増加と関連するという報告が存在した．②に関しては，予防目的の歯科通院や歯科検診に代表される歯科保健活動への参加が歯科医療費および医療費の少なさと関連するという報告がみられた．本研究結果から，口腔の健康状態の中では特に残存歯数が，歯科保健サービスの中では特に予防目的の歯科医療機関の受診が，歯科医療費および医療費と関連することが示唆された．これより，歯の喪失の主たる要因となるう蝕や歯周病などの歯科疾患の予防を中心とした歯科医療機関への定期受診を若年期から継続させることは，歯科医療費だけでなく医療費全般を抑制できる可能性があると考えられる．