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クエリ検索: "高川"
2,572件中 1-20の結果を表示しています
  • 江崎 邦彦
    図書館界
    2006年 58 巻 3 号 188-
    発行日: 2006/09/01
    公開日: 2017/05/24
    ジャーナル フリー
  • 高川
    町役場企画政策課
    風力エネルギー
    2018年 42 巻 4 号 548-550
    発行日: 2018年
    公開日: 2020/05/27
    ジャーナル フリー
  • 檜山 万由子, 鳴海 大典
    土木学会論文集G(環境)
    2018年 74 巻 6 号 II_245-II_253
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/03/29
    ジャーナル フリー
     我が国の農山村地域では過疎高齢化に伴う地域衰退が深刻化しており,地域・生活の質の維持を可能とする地域再設計が求められている.本論文では日常移動環境の現状調査を行うことで,農山村における移動を中心とした日常生活上の課題整理を試みた.また,再設計効果の予測に資するPTデータの収集を行った.得られた結果として,自動車の交通分担率は90%を占め,公共交通の利用分担率は徒歩よりも低い2%であり,利用頻度および依存度が高い傾向を示した.また,年代および居住地と交通弱者には相関性があり,後期高齢者の40%が自身を交通弱者と評価した.これらの結果は,農山村地域が抱える公共交通の満足度の低下,買い物サービスの不便さなどの問題と関係しており,農山村では移動を中心とした日常生活上の課題が山積していることが示された.
  • 杉本 小夜, 坂口 和昭, 髙垣 昌史, 木村 美和子, 髙辻 渉, 前田 拓也
    作物研究
    2023年 68 巻 7-13
    発行日: 2023/06/21
    公開日: 2023/12/25
    ジャーナル オープンアクセス
    イタドリ(Fallopia japonica)は和歌山県内では山間地域を中心に食される郷土山菜であるが,近年,シカの食害等により山での採取量が減少している.このため,栽培に取り組む地域が増加しており,より効率的な栽培や活用を行うには,収穫量が多く,皮が剥きやすいなどの栽培・加工に適した優良系統苗の供給が望まれている.このような要望に応えるため,和歌山県内で収集したイタドリについて特性調査を行い,優良系統選抜を行うとともに組織培養による増殖に取り組み,現在,一般財団法人日
    高川
    町ふるさと振興公社バイオセンター中津(和歌山県日高郡日
    高川
    町高津尾 1052-1)(以下,(一財)バイオセンター中津)において優良系統苗の販売が行われている.また,イタドリの新たな活用に繋げるため,和歌山県工業技術センターおよび地域生産者である日
    高川
    町生活研究グループ連絡協議会美山支部イタドリ部会(以下,イタドリ部会)との共同研究により,機能性成分の分析と商品開発を行った.その結果,未利用部位であったイタドリの若芽の先や花,皮などにポリフェノールが多く含まれていることが明らかになり,これらの部位を活用したジャムペースト,ドレッシング,健康茶の 3商品を開発した.各商品は,日
    高川
    町内の産品販売所で販売中である.
  • 東 健作, 堀木 信男, 谷口 順彦
    水産増殖
    2003年 51 巻 3 号 263-271
    発行日: 2003/09/20
    公開日: 2010/03/09
    ジャーナル フリー
    1999年から2002年にかけての3年間にわたって, 和歌山県中部の沿岸域および日
    高川
    下流において, 仔稚魚期におけるアユの資源変動を検討した。沿岸域におけるアユ稚魚の採捕量および日
    高川
    への遡上量は2001年群において最も多く,
    2001年群の資源豊度は3年間で最も高いと判断された。2001年群のアユ仔魚は, 日
    高川
    周辺の砕波帯において大量に採集され, それらの体長は他の2ヵ年に比べて大きかった。これらの結果は, 砕波帯への仔魚の加入量と仔魚期の成長率が, アユの資源水準と関係していることを示唆しており, 仔魚期の大きな減耗は, 砕波帯に加入するまでに生じることが推測された。
  • 酒井 耕作, 遠藤 虎松
    農業土木研究
    1943年 15 巻 4 号 283-289
    発行日: 1943/12/30
    公開日: 2011/02/23
    ジャーナル フリー
  • 靏巻 峰夫, 山本 祐吾, 吉田 登
    土木学会論文集G(環境)
    2015年 71 巻 6 号 II_241-II_251
    発行日: 2015年
    公開日: 2016/06/01
    ジャーナル フリー
     2011年の東日本大震災では大規模災害時における災害廃棄物処理が社会的問題として取りあげられた.また,近年の地球温暖化との関連が指摘される異常気象によって地域的に甚大な被害を伴う災害が増加傾向にあるといわれており,その災害廃棄物への対応も必要がある.災害廃棄物の迅速で適切な処理及びリサイクルの推進のためには正確で詳細な廃棄物量の予測が重要である.本研究では,GISを活用して地域の資材ストック量から災害廃棄物を種類と地域分布を考慮して予測する手法を検討した.ケーススタディとして和歌山県日
    高川
    町を対象地域とし,2011年の台風12号による水害での災害廃棄物量について検討を行った.検討の結果,発生量の実績値12.7千tに対して被災範囲資材ストック量97.2千t,予測廃棄物発生量22.0~25.1千t,収集率0.2~0.7という予測値を得た.この数値は,さらなる精度向上が必要であるが,今後の手法確立に向けて有効なデータであると考えられる.
  • 鹿島 愛彦
    地質学雑誌
    1968年 74 巻 9 号 459-471
    発行日: 1968/09/25
    公開日: 2008/04/11
    ジャーナル フリー
  • ──和歌山県日高川の洪水の歴史──
    吉田 英義
    水利科学
    2011年 55 巻 3 号 113-120
    発行日: 2011/08/01
    公開日: 2017/07/24
    ジャーナル フリー
  • 堀木 信男
    日本水産学会誌
    1991年 57 巻 6 号 1065-1070
    発行日: 1991/06/25
    公開日: 2008/02/29
    ジャーナル フリー
    Annual changes in the catch of marine juvenile ayu were examined with special reference to the cause of the rapidly decreasing catch in recent years.
    The influence of various factors such as environmental changes on ayu resources used to be small in the days when good and poor catches of ayu were repeated naturally. Even when an influence was found, it was corrected in a short period. It seems that the abnormal shortage of water in the autumn of 1984 caused a negative effect on the reproduction of ayu and such a situation subsequently resulted in the rapid decrease in the catch of marine juvenile ayu in the spring of the following year. In addition, a positive correlation was found between the amount of precipitation during spawning season and the catch of marine juvenile ayu in the following spring.
  • 森川 智, 宮崎 徳生, 崎山 朋紀, 榎原 伴樹, 岸畑 明宏, 坂口 隆紀, 筒井 和男, 木下 篤彦
    砂防学会誌
    2021年 74 巻 1 号 38-42
    発行日: 2021/05/17
    公開日: 2022/05/16
    ジャーナル オープンアクセス
  • 高川
    真一
    生産研究
    2004年 56 巻 6 号 460-466
    発行日: 2004年
    公開日: 2006/10/20
    ジャーナル フリー
  • 東 健作, 平賀 洋之, 堀木 信男, 谷口 順彦
    水産増殖
    2002年 50 巻 1 号 9-15
    発行日: 2002/03/20
    公開日: 2010/03/09
    ジャーナル フリー
    和歌山県中部の砕波帯15地点においてアユ仔魚を採集し, 仔魚の採集量, サイズおよび日齢から当海域の砕波帯におけるアユの分布パターンを検討した。アユ仔魚の孵化期間は, 10月上旬から1月上旬の約3ヶ月間であり, このうち11月生まれが主体を占めた。孵化月別に分布パターンをみると, 10月および11月生まれの個体は, 主要河川の河口周辺のみならず, 河口から岸沿いに15-20km離れた地点でも多く採集されたのに対して, 12月生まれの個体は河口周辺に留まってほとんど広がらない傾向を示した。アユの分布パターンと孵化期間中の降水量の推移から, 河川流量の多い10-11月に孵化した個体は,
    河川流量の少ない12月に孵化した個体に比べて分散距離が大きい傾向が認められた。以上から, 海域におけるアユの分散距離は孵化期間中の河川流量に影響を受けることが示唆された。
  • 河戸 克志, 磯〓 行雄, 板谷 徹丸
    地質学雑誌
    1991年 97 巻 12 号 959-975
    発行日: 1991/12/15
    公開日: 2008/04/11
    ジャーナル フリー
  • 荒木 一視
    E-journal GEO
    2022年 17 巻 1 号 23-45
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/03/24
    ジャーナル フリー

    大規模災害が発生してからの救援活動と避難生活を向上させる必要があるという問題意識のもと,避難生活を支える効果的な救援活動拠点の配置に関する研究を提起する.救援活動拠点とは届いた物資や人員を被災世帯や避難所へと中継する拠点である.まず,災害研究のステージと地理学,特に救援活動期における被災地と発出拠点の関係を整理した.次に,南海トラフ地震が発生した際には大きな被害が想定され,過疎化や高齢化の進行している和歌山県日高郡を事例として,現状の救援システムを地図上に描き出すとともに課題の把握を行った.さらに,その課題を埋める救援活動拠点の候補として,旧役場所在地や学校,寺院に着目し,効果的な救援システムのあり方を検討した.また,こうした大規模災害時の救援システムを論じる上で従来の地理学の研究蓄積が貢献できる余地があることを指摘した.

  • 堀木 信男
    水産増殖
    1988年 36 巻 3 号 197-204
    発行日: 1988/12/15
    公開日: 2010/03/09
    ジャーナル フリー
    和歌山県沿岸域における海産稚アユ採捕量に関する資料を検討し, 海産稚アユ採捕量およびアユ資源の変動について考察した。
    1) 海産稚アユは湯浅湾以南の比較的内湾的な沿岸域で採捕されている。
    2) 海産稚アユ採捕量は年変動が大きく, 好漁年が30~50トン, 不漁年が10トン前後で, 1985年以降は2トン台の大不漁である。1985年に激減したが, その前年秋季は異常渇水であった。
    3) 田辺湾と比井崎では初期の1月下旬, 湯浅湾では2月上旬, 三尾と御坊では2月下旬に最も多く採捕している。
    4) 河川における稚アユ放流量とアユ漁獲量とは正の相関が顕著にみられたが, 1981~1983年頃よりこの関係がみられなくなった。
    5) 放流稚アユの主力が1983年より従来の海産から湖産と人工産にかわった。
    6) アユ資源は1983年頃より非常に厳しい状況にあったものが, 1984年秋季の異常渇水が大きな引き金となってアユ資源に大打撃を与え, 1985年の海産稚アユ採捕量の激減につながったものと推察される。
  • 磯田 賢一
    電気学会論文誌. C
    1973年 93 巻 4 号 73-80
    発行日: 1973/04/20
    公開日: 2008/12/19
    ジャーナル フリー
  • 常盤 哲也, 森 慈徳, 鈴木 博之, 丹羽 耕輔
    地質学雑誌
    2007年 113 巻 6 号 270-273
    発行日: 2007年
    公開日: 2008/02/01
    ジャーナル フリー
    The Ryujin Formation, occupying a wide area in the Cretacesous Hidakagawa Group of Shimanto Belt in the Kii Peninsula, Southwest Japan, has been considered to be an accretionary complex of late Campanian in age. Radiolarian fossils of the age evidence have been found from only the western part of the Hidakagawa Group. In this article, we report radiolarian fossils of the Amphipyndax tylotus interval zone newly found from the central part of the Hidakagawa Group. Therefore the geologic age of the Ryujin Formation was firmly established to be a late Campanian.
  • 山元 孝広
    火山
    1991年 36 巻 1 号 1-10
    発行日: 1991/04/15
    公開日: 2017/03/20
    ジャーナル フリー
    The Late Miocene Takagawa Formation, filling an elliptical large caldera measuring 10 by 15 km, located in the Aizu district, is exposed at an advantageous level where both remnants of a caldera wall and upper parts of accumulations during caldera collapse are preserved. The caldera-forming stage deposits of this formation consist of welded dacite ash-flow tuff and intercalated debris avalanche deposits comprising fragments of basement rocks which are exposed on the caldera wall. The post-caldera stage deposits, which rests on the caldera-forming stage ones without significant erosion, consist of caldera lake sediments (Unit 1), unwelded dacite ash-flow tuff (Unit 2), andesite lava flow and resedimented volcaniclastic rocks (Unit 3); the volcanism of this stage is characterized by discontinuous ring of intrusive bodies indicating a rim of subsidence. These structural features of the Takagawa caldera are common for large caldera complexes. The debris avalanche deposits in the caldera-forming stage consists of two structurally different facies : a block facies and a matrix facies. The block facies is made up of monolithic breccia in which polyhedral clasts loosely fit together as in a three-dimensional jigsaw puzzle, and preserves original stratigraphic structures of ement rocks after the pulverization. The matrix facies is an ill-sorted mixture of various basement rocks, and embeds the block facies. These sedimentary structures suggest that the rock debris initially descended as rockslides from the caldera wall and moved without major turbulence and dispersion of grains. Furthermore, a consideration of the distribution of various block facies indicates that the caldera wall was about 1000 m high. This debris avalanche deposits interbed with welded ash-flow tuff ; it is interpretable as resulting from large scale slope failure from the wall of subsidence during the caldera-forming eruption. Therefore, the topographic caldera wall is the scarp of slope failure ; its rim is significantly larger in diameter than the rim of subsidence indicated by the alignment of eruption centers in the post-caldera stage.
  • 和歌山県日高川町と有田川町を事例として
    *佐々木 敏光
    日本地理学会発表要旨集
    2017年 2017s 巻 520
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/05/03
    会議録・要旨集 フリー
    <B>1. はじめに</B><BR>
    市町村の「平成の大合併」の影響を受けて森林組合の合併が進んだが,森林組合の合併には地域的な差異が認められることから,複合的な要因がその合併の動向に影響を与えると考えられるものの,そのことが十分に解明されているとは言い難い.そこで本発表の目的は,森林組合の合併の動向とその背景を,とくに林業経営の分析を通して明らかにすることである.<BR>
    石井(1995)は資源基盤,組織体制,事業内容の三点をとりあげ,森林組合を類型化した.次に,森林組合の類型別特徴を,資源基盤,組織体制,事業量,損益,財務,地域の就業者構成を用いて表した.小川(2012)は森林組合の合併を,未合併型,市町村広域型,森林組合広域型,合併一致型の四つに類型化した.<BR>
    先行研究を受けて,本発表では和歌山県(以下,「県」)の過疎地域にあって,面積がほぼ同じで隣接する地域にありながら合併に対する動向が対照的な二つの地域(日
    高川
    町と有田川町)を抽出し,森林組合と森林組合の合併とを類型化し,合併の動向とその要因を考察する.具体的には,和歌山県森林組合連合会(以下,「県森連」),日
    高川
    町の紀中森林組合,有田川町の金屋町森林組合,清水森林組合に聞き取り調査・アンケート調査を実施し,分析を行った.<BR><BR>
    <B>2. 和歌山県における森林組合合併の動向</B><BR>
    県内における森林組合の合併の動向を見ると,全国と比較した場合,市町村数に比べて森林組合数が多い.2014年度現在,全国の市町村数は1,718市町村,森林組合数は631組合である.一方,県内の市町村数は30,森林組合数は23であった.2016年度においても市町村数は30,森林組合数は20である.<BR>
    県森連は森林組合の上部組織であるが,聞き取り調査の結果からは,以前は県森連が合併を強力に推進したが,現在では県森連自ら合併を推進している事実はなかった.県森連は森林組合の合併計画を県に提示し,県が合併計画を推進している.<BR>
    一方,県は森林組合に対する許認可権を保持しているが,森林組合・森林組合員の意向を尊重する立場をとっているといえる.<BR><BR>
    <B>3. 和歌山県日
    高川
    町における森林組合の場合―合併合意―</B><BR>
    平成の大合併により,旧美山村,旧中津村,旧川辺町が合併して2005年5月に日
    高川
    町が誕生した.旧美山村には旧美山村森林組合,旧中津村には旧中津村森林組合,旧川辺町には旧川辺町森林組合があり,日
    高川
    町が隣接する印南町には旧印南森林組合があった.2016年11月,日
    高川
    町の三つの森林組合と印南町の一つの森林組合が広域合併して紀中森林組合が誕生した.<BR>
    旧美山村森林組合は合併した四つの旧森林組合の中では,組合員所有山林面積がもっとも広いこと,財務状況が安定していること,現場作業員の技術レベルが高く,施業には高性能林業機械を保有し,架線による木材搬出も行っていること,森林地理情報システムを活用している等,紀中森林組合の中核に位置づけられている.高度な森林施業技術を持つ旧美山村森林組合では,森林組合の合併により施業面積が増えることは素材生産量の増大につながるため,合併が利益をもたらすと判断された.<BR><BR>
    <B>4. 和歌山県有田川町における森林組合の場合―合併拒否―</B><BR>
    平成の大合併により,旧吉備町,旧金屋町,旧清水町が合併して,2006年1月に有田川町が誕生した.旧吉備町には森林組合は存在しないが(1999年度に解散),旧金屋町には金屋町森林組合があり,小規模ながらも安定した経営を行っている.高性能林業機械は所有せず,施業のほとんどを請負に出すことで利益を得ている.金屋町森林組合は他の森林組合と比較した場合,小規模ながらも安定経営を続けていることで,県下で優良林業事業体として位置づけられている.旧清水町にある清水森林組合は施業面積が広く,高性能林業機械を所有しているが,一時期財務状況が不安定になった.金屋町森林組合は現在の小規模・安定経営を維持するためには,清水森林組合との合併には否定的であり,合併には至っていない.<BR><BR>
    <B>5. おわりに</B><BR>
    森林組合の合併に対する動向について,聞き取り・アンケート調査の結果から類型化を試みた.その結果,行政区域内のすべての森林組合が合併に同意し,かつ市町村の行政区域を超えた森林組合が加わった合併場合は,「完全広域合併型」といえる.一方,合併を拒否している場合を合併拒否型とした.類型化することで,合併には内的要因(森林組合内部の要因)・外的要因(森林組合外部の要因)が関係していることが明らかになった.
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