The ability of Climacodon septentrionalis to immobilize and kill a mycophagous nematode (Aphelenchoides sp.) in vitro is described for the first time. Two isolates produced droplets (20–45 μm in diameter) that formed at the apices of tall, stalked, and branching secretory cells (700–1,500 μm tall). On 2% modified malt extract agar, nematodes became enveloped in the droplets, which restricted their ability to move and resulted in complete immobilization and death within several hours of contact. The rate of decomposition of the nematodes varied considerably, with most individuals persisting for weeks whereas others were degraded within several days and appeared to be colonized by dense hyphal growth. This study provides the first documentation of a non-agaricoid fungus producing secretory cells that are able to immobilize nematodes.

　本研究では，空石積みの修復活動のオーガナイザーに半構造化インタビューを行い，参加者がいかにしてオーガナイザーになるのかを把握し，さらに継続的に活動を続ける可能性が高まる場のマネジメントの在り方について考察した．その結果，オーガナイザーに共通する前提として類似する石積みに対する思いと活動を取り巻く環境を有していることなどが分かった．また，活動を実践することによる変化の特徴として様々な役割を果たさざるを得ない実践を経験したこと，即興的なコーディネート，ルールの原則の理解，修復作業のアレンジという4つの特徴が見られた．これらより活動のマネジメントとして，役割分担を固定しない，ルールの優先順位の伝達，雑談を促すの

　ラオス国のナムニアップ1水力発電プロジェクトに関わる少数民族モン族

　本研究は，公共交通のサブスクリプション型運賃は持続可能なのか，採算が取れるのか，導入の意思決定は如何に行われたのかを明らかにするため，筑波大学と小山市におけるエリア乗り放題格安バス定期券の導入プロセスと効果を分析した．筑波大学は，学内交通環境改善検討の結果，大学がバス事業者から1年間有効の定期券6千枚を一括買取りし，大学構成員に再販することで

　住民主導型交通は，住民によって管理される地域共有資源「コモンズ」としての側面を有する．本研究の目的は，Ostromのコモンズ管理論の視座から住民主導型交通を捉え，住民の協力行動とその持続性についての考察を行うことである．具体的には，住民主導型交通を運営する

　ラオスでは，都市と農村部にかかわらずごみが散乱しており，特にビニール袋やペットボトルなど「土に還らないごみ」が目立つ．住民たちには「ごみの分別」という概念が無いようにみえる．関西電力が関わったラオスの水力発電プロジェクトでは，貯水池に住む少数民族モン族520世帯

　通勤手段を過度に自動車に頼る状態から公共交通や自転車などをかしこく使う方向へと自発的に転換することを促す「エコ通勤」は，環境対策とともに，健康増進，駐車場経費削減，企業イメージ向上，渋滞対策，公共交通活性化等にも重要である．しかし，「エコ通勤優良事業所認証制度」の登録事業所数は，近年頭打ちとなっていた．そこで，本稿では，1) 最新のブランディング戦略を取り入れたエコ通勤プロモーション刷新の検討状況について概観するとともに，2) 都道府県別の認証制度登録数の要因を明らかにすることで，今後の普及・促進のために有効な施策を示すことを目的とする．分析の結果，公共入札・調達での優遇制度を持つ自治体や，政策としてエコ通勤を推進する自治体で登録数が多く，地方自治体の役割が重要であることが示された．

　中山間地域における自動運転車両を活用した公共交通サービス導入に寄与する検討ポイントを明らかにするため，実証実験や本格導入に携わる土木技術者等の実務者の認知を把握した上で，ロジックモデルを用いて構造化して分析し，本格導入に向けた検討ポイントの評価法として提案した．この結果，運営主体の「負担感の低減」や「首長などキーマンのリーダーシップ」は特に重要であり，「自動運転技術への信頼」や「自動走行のための道路環境」など自動運転特有の知見も得た．導入の構想段階では「自動運転技術への信頼」や「地域における導入機運」の醸成など自治体の役割が重要であった．また，本格導入事例に適用し評価したところ，前述の取組みの多くが実施されており，安定的な利用者確保のための「移動目的や交流の場の創出」など課題を明らかにした．

　国土交通省はインフラシステム海外展開行動計画2021を推進しているが，競合国に比べて日本の建設コストが高いなどの指摘を当該国から頻繁に受けている．競合国との受注競争において日本が優位とならないのは建設コストが高いことも要因の一つではあるが，他にも要因はいくつか存在する．本論では，インフラシステム海外展開を推進していくうえで，本邦企業の受注における現状を示す．次に，本邦企業の受注に際して不利になるような要因の抽出とその対策，および優位に働く要因の抽出と今後の取組み方を提案することを目的とする．対象は橋梁とする．

　開発途上国では，農村部の小規模道路が河川を横断する箇所で無対策のために，雨季に水位が上昇し通行が遮断され，集落が孤立化してしまうことがある．本稿では孤立化低減に向けて，地域住民による主体的な橋梁の架設を支援する，国際技術協力の手法を示す．現地では水文量や地盤条件，建設材料の力学的特性に関する情報は限定的である．また，先進国からの援助関係者が介入するため地域住民の要望が過大化する傾向にある．そして，地域住民が有する技能により，施工法とその品質が決定される．筆者らは，太平洋州，アフリカ，アジアで住民参加により実施可能な橋梁建設を支援する事業を計画し，実践した．建設から4～7年間経過後も点検や維持管理が行われ，人的被害は無く利用されており，現況に見合う安全性と機能性を保有する橋梁の架設を実現した．

　開発途上国では，道路網全体を対象とした悉皆点検が困難な場合が少なくない．一方，点検が困難であっても，構造条件，使用条件，環境条件などの劣化要因となりうる属性情報が利用可能である場合は多い．本研究では，一部の道路区間における路面性状の点検結果に基づいて混合マルコフ劣化ハザードモデルを推計し，異質性パラメータ値と属性情報の関係を表す統計的マッピングモデルを利用して，対象地域全体における劣化速度分布を評価する空間マッピングの方法論を提案する．空間マッピングを用いて，対象地域全体における道路舗装の寿命評価が可能となり，マネジメント上の様々な意思決定を支援できる．最後に，提案した空間マッピング手法をミャンマーにおける簡易舗装の劣化速度評価に導入して，その有用性を分析する．