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16件中 1-16の結果を表示しています
  • 伊藤 久志
    自閉症スペクトラム研究
    2020年 17 巻 2 号 69-72
    発行日: 2020/02/29
    公開日: 2021/02/28
    ジャーナル フリー

    本研究は、自閉症児に対するイントラバーバル反応を活用した指の名称の指導の事例報告である。対象児のアセスメントの結果、指と数字の関係が成立しており、イントラバーバル反応を活用した指導の前提スキルとなった。指の名称と数詞を唱えるタクト訓練を実施した結果、イントラバーバル反応が生起し、指の名称の音声弁別と命名の正答率が上昇したが、音声弁別の正答率は安定しなかった。視覚-音声刺激関係を形成する際、前提スキルがあれば、タクト訓練によって生起するようになったイントラバーバル反応が媒介して視覚-音声刺激関係が派生的に成立するようになるが、音声弁別に関してはタクト訓練後にイントラバーバルの対を自己生成するよう促しながら指を選択させる一連の行動を強化する手続きが必要である。

  • 谷 晋二
    特殊教育学研究
    1997年 34 巻 4 号 39-46
    発行日: 1997/01/31
    公開日: 2017/07/28
    ジャーナル フリー
    この研究の目的は、一人の重度の知的障害と自閉的特性を持つ女子に色概念を教えることである。音声による色の名前が示された時に、正しい色カードを選択することと、色カードが呈示された時に正しく色の名前を言うことがマッチング手続きを用いて教えられた。しかし、この手続きでは色カードの選択も命名も学習されなかった。そこで、具体物あるいは具体物の書かれた絵カードに対して、一定の言語反応、例えば「リンゴはあか」を教え、それをプロンプトとして用いた選択訓練を行ったところ、色カードの選択も命名も正しく学習され、直接選択訓練を行わなかった色に対しても、言語反応の学習を行うだけで、色カードの選択と命名が正しく行われることがしめされた。この研究では、これらの点についてイントラバーバル反応の観点から考察した。
  • 近藤 裕彦
    自閉症スペクトラム研究
    2020年 17 巻 2 号 1
    発行日: 2020/02/29
    公開日: 2021/02/28
    ジャーナル フリー

    今回の17巻2号は、基礎研究が原著2 篇、資料1 篇、調査報告1 篇、実践的な研究論文として実践研究3篇、実践報告3篇、合わせて厚めの10篇をお届けします。 久々の原著はどちらも実験研究が掲載されました。このうち鏡原らの論文は、他者にpositive な印象を与える非言語コミュニケーションを取り上げ、表情やうなずきが自閉スペクトラム症(ASD)者に乏しいことを明らかにした研究です。初対面の方との面接という比較的自然な状況下の知見であることから、今後は実践への応用が期待されるでしょう。富士本・安達は、ASD成人の身体運動や自己身体の認識における視覚情報と体性感覚情報の統合について検証しています。それぞれ図形の描画課題と腕の触刺激の位置弁別課題を用いた結果、ASD成人は、視覚情報が得られずに体性感覚情報のみでフィードバックすると運動修正が困難なことや、身体表象の明確さに個人差の大きいことが示唆されました。 資料及び調査報告として、2つの調査データが提出されました。原口らは、全国規模でペアレントメンターの養成と活動の実態調査を行ない、都道府県と政令指定都市での違いや課題を検討しています。岩田は、東京都の子育て世代包括支援センターと子ども家庭支援センターにおける支援内容を調査し、特に「グレーゾーン」の母親に対する困り感が顕著とのことでした。いずれも、各自治体で取り組みを進めていくための有効な参考指標となることでしょう。 一方で実践研究に目を向けると、河村は複数の事例から成る小学校特別支援学級の漢字学習の取り組みの中で、単に筆記回数を増やすだけでは効果がみられないと述べています。さらに、小野島らの論文と植田・松岡の論文は単一の事例によるものです。前者は、知的障害を伴うASD 児に大学のセッションルームで身につけた行動を家庭へ般化していった取り組みを示しています。後者は不適切な発言をするASD 成人を支援する福祉事業所職員4 名へのコンサルテーションの研究です。当事者の不適切な発言そのものに直接対応するのではなく、業務を遂行する声かけをしたり、適切な行動をしたら称賛するという提案が一定の効果をもたらし、改善に向かった経過が具体的に記されています。 実践報告について、綿引らは、知的障害はないが、身体的に不器用な学齢期ASD児2 名について、投動作の特徴と介入効果の検討を行ないました。次に伊藤久志の論文は、知的障害を伴い、特別支援学校中等部に通う自閉症児にイントラバーバル反応を活用した指の名称の指導、また、伊藤功・青山の論文は特別支援学校高等部に在籍する知的障害を伴う自閉症児の着替え指導に前課題提示法を活用した取り組みを紹介したものです。 最後に、掲載された実践内容を振り返ると、支援環境の調整・整備はもちろん、適切なアセスメントや支援の蓄積に基づく事例検討の重要性を改めて認識したところです。

  • 中丸 茂
    実験社会心理学研究
    1998年 38 巻 1 号 105-117
    発行日: 1998/06/30
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    本論文は, 態度研究を随伴性の観点より分析することを目的とする。
    社会心理学において, 態度は, 内的な, 説明変数であり, 質問紙法や尺度法によって, 言語行動として測定されている。行動分析学では, 態度は随伴性の観点から研究され, タクト, マンド, インタラバーバル, エコーイック, オートクリティックとして取り扱われる。そして, 言語行動としての態度は, 随伴性形成行動の目的行動として, ルール支配行動のルールとして, ルール支配迷信行動の偽ルールとして取り扱われる。また, 態度は, 感情的側面をもち, 条件性刺激として, 感情を制御する。
    同じ表現型をとる言語データでも, 違う成立過程で形成されていることが考えられる。随伴性の観点から態度研究を 条件づけの手続きに還元することによって, 態度についての知見をより単純に捉え直すことが可能となるだろう。
  • 島宗 理, 細畠 美弥子
    行動分析学研究
    2009年 23 巻 2 号 143-158
    発行日: 2009/03/31
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
    研究の目的自閉症傾向のみられる発達障害児を対象に、刺激等価性の枠組みを用いて、5種の感情(うれしい・たのしい・かなしい・おこる・こわい)に関わる言語行動を効率的に指導できるかどうか検討した。研究計画「おこる」「こわい」を第1刺激クラスセット、「うれしい」「たのしい」「かなしい」を第2刺激クラスセットとして、刺激クラスセット間の多層プローブデザインを適用した。場面小学校の教室で授業時間および放課後を使って指導を実施した。参加者障害児学級に在籍する、自閉症の傾向を持った2名の9歳男児が参加した。介入各感情に対応する状況文を提示して「どんな気持ち?」と質問し、感情語で回答させ、正答を言語称賛により強化した。行動の指標感情語報告の正反応率に加え、感情語、状況文、表情画間の等価関係を指導の前後で測定した。結果訓練による感情語報告の正反応率の上昇、新奇の状況文を使った般化課題における正反応率の上昇、刺激等価性テスト課題の正反応率の上昇が見られた。結論刺激等価性の枠組みを用いることによって、感情語の指導を効率的に進められる可能性が示された。
  • — 他者感情理解と自己感情表出への効果 
    岩本 佳世, 丹治 敬之, 野呂 文行
    障害科学研究
    2016年 40 巻 1 号 1-13
    発行日: 2016/03/31
    公開日: 2017/07/20
    ジャーナル フリー

    本研究は、自閉スペクトラム症幼児に対する刺激等価性の枠組みを用いた感情語の指導において、他者感情理解の刺激モダリティ間での般化を確認した後に、自己感情表出への派生効果を検討することを目的とした。プレポストデザインを用いた。大学内のプレイルームで実施された。他者感情理解の指導は、「喜び」「怒り」「悲しみ」「恐れ」の感情に対応する状況画を提示し、「どんな気持ち?」という質問をして感情語(音声)による回答を求めた。他者感情理解は、表情画、感情語(音声)、状況画、状況画の寸劇で測定した。自己感情表出は、セッション内で測定し、ゲームで勝ったあるいは負けた後などに、「どんな気持ち?」という質問をした。その結果、他者感情理解の刺激モダリティ間での般化および自己感情表出への派生効果が示された。自己感情表出の必要条件としての環境条件の設定が、本指導手続きに組み込まれていたことで、刺激般化が生じたと考えられた。

  • キーワードプロンプトを用いた命名訓練による指導の試み
    伊藤 久志
    自閉症スペクトラム研究
    2017年 15 巻 1 号 47-51
    発行日: 2017/09/30
    公開日: 2019/04/25
    ジャーナル フリー
  • 高山 智史, 佐藤 寛
    体育学研究
    論文ID: 20074
    発行日: 2021年
    [早期公開] 公開日: 2021/04/15
    ジャーナル フリー 早期公開
  • 菅佐原 洋
    行動分析学研究
    2018年 33 巻 1 号 24-34
    発行日: 2018/09/07
    公開日: 2019/09/07
    ジャーナル フリー

    発達障害児の発話指導では、対象児の発声が有意味語や見本音声に近づくことが求められる。従来は指導者や第三者による印象評定が用いられることが多かったが、効果的な支援や訓練者の技術向上のためには、より客観的で定量的な指標を用いる必要がある。そこで、本稿ではフリーウェアであるPraatを用いた音声解析を利用した定量的評価の手法について紹介する。

  • 平野 礼子, 佐々木 銀河, 野呂 文行
    行動分析学研究
    2017年 32 巻 1 号 36-50
    発行日: 2017/08/25
    公開日: 2018/08/20
    ジャーナル フリー

    研究の目的 物品の名称理解に困難を示す無発語の自閉スペクトラム症男児1名を対象に、動作を音声刺激と対提示する手続きが物の名称理解に及ぼす効果について検討した。研究計画 刺激セット間多層ベースラインデザインを用いた。場面 大学の遊戯室で行った。対象児 自閉スペクトラム症の診断を受けており、動作模倣が可能な男児1名を対象とした。介入 研究Ⅰでは、実物に対応する音声指示と動作を対提示した。研究Ⅱでは絵カードを使用し、絵カードを触る手続きを付加し、動作対提示とカードタップの有無に応じた4種類の介入を行った。行動の指標 見本合わせ課題における各ブロックの正反応率を従属変数とした。結果 研究Ⅰでは、音声指示と動作を対提示する介入手続きにより、対応する三次元の実物を正しく選択できるようになった。研究Ⅱでは、カードタップと動作対提示の両方を実施する介入によって、全ての刺激において正しい選択ができるようになった。結論 動作対提示手続きが物の名称理解の促進に有効であること、また用いる動作が物品の特性と類似していなくても有効であることが示唆された。

  • 谷 晋二
    行動療法研究
    2002年 28 巻 2 号 97-109
    発行日: 2002/09/30
    公開日: 2019/04/06
    ジャーナル フリー
    本研究では、発達障害をもつ19名の子どもの家族に早期家庭療育として、行動理論に基づく指導を実施した結果を検討した。指導は、谷(1998,2001)の方法によって行い、発達指数の変化、言語理解、言語表出領域の発達年齢の変化、言語獲得に関するチェックリスト、小児自閉症評定尺度(CARS)、および家庭療育に関するアンケートの結果をデータとして収集した。その結果、11名の子どもで基礎的な言語理解、命名、マンドが獲得され、8名の子どもでDQの上昇がみられ、そのうちの5名ではDQ 75以上を示した。言語領域では、言語理解で10か月以上の発達がみられたものが17名、言語表出では12名みられた。CARS得点が30得点を超える自閉症児群ではDQの変化とCARSとは負の相関があり、CARSの得点が高いほどDQの変化は少なくなる傾向がみられた。また、家庭での療育時間はほとんどの家庭で20時間以内であった。本研究で用いられた方法は、言語発達に関しては自閉症かどうかにかかわらず有効であるが、自閉症児の全体的な発達を促進するには不十分であると考えられた。本研究で報告した実践をもとに、早期家庭療育の重要性と家族支援のあり方について論じた。
  • 宮崎 眞, 下平 弥生, 玉澤 里朱
    行動分析学研究
    2012年 26 巻 2 号 118-132
    発行日: 2012/02/15
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
    研究の目的 本研究の目的は、自閉症児を対象に5種類の共同活動においてスクリプトおよびスクリプト・フェイディング手続きなどの介入パッケージにより標的行動21種類の刺激性制御を各活動の発話機会に転移させること、この間の学校や家庭における発話行動の変化を調査することである。研究計画 活動間多層ベースライン法を用いた。場面 おやつ、ババぬき、制作、始めの会、終わりの会の5つの共同活動。参加者 特別支援学校中学部1年男子生徒1名(自閉症,IQ36)であった。介入 事前の読み指導とスクリプトおよびスクリプト・フェイディング手続きなどの介入パッケージであった。行動の指標 標的行動の自発的な発話。結果 スクリプトを文末から文頭に漸進的にフェイディングした結果、一部を除き大多数の標的行動はそれぞれの発話機会において自発的に発話された。学校や家庭において、12の標的発話行動が確認された。結論 多様な発話機会を設定した共同活動の中においてもスクリプトおよびスクリプト・フェイディング手続きにより自閉症児の会話行動を促進することが可能であることを示した。
  • 佐藤 晋治, 武藤 崇, 松岡 勝彦, 馬場 傑, 若井 広太郎
    行動分析学研究
    2002年 16 巻 1 号 36-47
    発行日: 2002/03/30
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
    (1)研究の目的 点字ブロック付近に置かれた迷惑車両に対する警告だけでなく、適切な場所へ駐輪するというルールに従う行動に対する強化も焦点化したポスターを掲示することの効果を検討した。(2)研究計画 場面間多層ベースライン・デザインを用い、ベースライン、介入、プローブを実施した。(3)場面 A大学図書館、講義棟付近の点字ブロック周辺。(4)対象者 主に上記の場所を利用する学生、職員。(5)介入 不適切駐輪の定義とその防止を呼びかける内容のポスターと、1週間ごとの不適切駐輪台数のグラフとその増減に対するフィードバックを付したポスターを上記の地点に掲示した。(6)行動の指標 点字ブロック付近に置かれた迷惑駐輪車両の台数。(7)結果 介入を実施した5地点のうち4地点では、不適切駐輪台数は減少した。しかし、残りの1地点ではむしろ増加傾向にあった。また、駐輪スペースの利用者に対する事後調査の結果から、介入方法や結果の社会的妥当性が示された。(8)結論 不適切駐輪台数の増減に対するフィードバックを表示したポスター掲示は不適切駐輪台数を軽減させたが、その効果は明確なものではなかった。今後はより効果的な介入方略の検討とともに、物理的環境の整備も必要である。
  • 佐藤 隆弘
    行動分析学研究
    2002年 16 巻 1 号 2-21
    発行日: 2002/03/30
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
    研究の目的 本研究では、被験者による共通ネーミングが刺激等価性の成立に与える効果を調べた。研究計画 群間デザインによる二つの実験を行った。場面 各被験者は実験室の実験装置の前に座り、それぞれ個別に実験を受けた。被験者 実験1(10名)、2(6名)ともに大学生であった。介入 (実験1)ネーミング訓練条件群の被験者には、実験者が設定した各等価クラスの一刺激に対するネーミングを訓練した。その後に行った見本合わせ訓練では、これらの被験者に、見本刺激と正の比較刺激に同じ名前を付けるように教示した。さらにこれらの被験者には、見本合わせテストにおいて提示された見本刺激の名前を発言するように要求した。一方、統制条件群の被験者にはネーミング訓練を行わず、また、見本合わせ訓練での刺激へのネーミングを要求しなかった。さらに統制条件群の被験者には、テストにおいて、自発的なネーミングを妨害するための短文の音読課題を与えた。(実験2)すべての被験者に対して見本合わせ訓練の前にネーミング訓練を行ったが、テストでは短文の音読課題を与えて被験者のネーミングを妨害した。行動の指標 テストでの正答率と反応時間を指標とした。結果 実験1のネーミング訓練条件群の被験者のうち3名は、正答率と反応時間にノード距離効果が現れていない等価クラスを形成した。これに対し、実験1の統制条件群と実験2の被験者は、全員がテストにおいて等価クラスの形成に失敗した。結論 被験者が共通ネーミングを行うことができる場合、それによって刺激等価性の成立が促進されると結論できる。
  • 島宗 理
    行動分析学研究
    1996年 10 巻 1 号 46-57
    発行日: 1996/08/05
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
    どんなテクノロジーでもそれが活用されるためには、まず採用されなければならない。スキナーは行動分析学の基本的枠組みと、それを社会問題の解決に役立てるための指針を示した。これを21世紀に活かすためには、テクノロジー普及に関する研究と実践が欠かせない。本論文では普及に成功した行動的プログラムの例と失敗した例を分析し、普及に関する実験的・理論的研究と、さらなる実践についての提言を行う。
  • 桑田 繁
    行動分析学研究
    1996年 10 巻 1 号 29-39
    発行日: 1996/08/05
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
    社会科学の質問紙調査でしばしば報告される態度と実際の行動との相違を、行動分析的な観点から言行不一致ととらえて論議した。従来の行動分析研究からは、言語行動が強化される一方で、その内容とは一致しない非言語行動が強化されると言行不一致が生じ、強化随伴性にもとづく操作によって制御可能なことが示されている。この知見から、個体内部の態度は質問紙によって測定でき、態度は行動として現われるとする従来の基本的な仮定に対して疑問を呈した。単一被験体法を用いて外的環境と個体行動との機能分析を押し進める行動分析が、今後の社会科学研究や社会問題の解決に貢献し得る可能性が示唆された。次に、行動分析の多様な研究内容の発展と比較して、誤解や曲解のためにその普及が遅れている点について論議した。その理由として、行動分析家による極端な環境主義的主張の継承や普及行動の欠如が考えられた。行動分析の活用と同時に、学会による組織的な普及活動が21世紀に向けて期待される。
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