近年の肥満傾向が高まり, 水泳などの妊娠中のスポーツに関心が高まつている. そこで私たちはと比較し, また母体の胎児心拍へもたらす影響を検討した. 負荷はトレツドミルにより1段階3分, スピードと勾配を漸増させ4段階(12分)行わせた. その結果母体酸素摂取量は, 開始直後より著しい増加を示し, その傾向は非よりも大であつた. 単位体重当りの時の酸素摂取量は, 妊娠週数による差位は僅少であつた, の酸素摂取量は, 安静時では, 非より, 単位体重あたりではやや高く, 時には, 体重増加分に相当するだけの酸素摂取の増大を認める. 妊娠週数より, の体重増加の方が酸素摂取量に関係が深い. 今回調査では中・後もfetal distressは起きず, 児はwell-beingであつた.

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In recent years with ever-increasing numbers of pregnant women wanting to participate in sport activities, the question as to how safe maternal exercise is for mother and fetus has become more important. The effects of pregnancy on maternal cardio-respiratory system include increases in oxygen consumption, cardiac output, heart rate, stroke volume, and plasma volume. The increase in oxygen reserve seen in early pregnancy is reduced later, suggesting that maternal exercise may present a greater physiological stress in the third trimester. The aims of this article are 1) to comment on the evidence relating to the health risks and benefits of physical activity for pregnant women and their unborn fetuses and 2) to realize guidelines for management of maternal exercise. In the absence of either obstetric or medical complications, pregnant women can continue to exercise and derive related benefits. The type, intensity, frequency, and duration of the exercise seem to be important determinants of its beneficial effects. Evidence suggests that weight-bearing exercise produces a greater decrease in oxygen reserve than non weight-bearing exercise. Furthermore, to maintain a heart rate below 150 beats per minute during pregnancy, the intensity of weight-bearing exercise must be reduced. In addition, depending on the individual's needs and the physiologic changes associated with pregnancy, women may have to modify their specific exercise regimens. Although increases in the frequency of uterine contractions have been observed during physical activities, changes are often minimal. In response to moderate exercise, the increase in frequency of uterine contractions is gestation dependent and significant in the third but not in the second trimester. The physiological adaptations to exercise during pregnancy appear to protect the fetus from potential harm and, while an upper level of safe activity has not been established, the benefits of continuing to be active during pregnancy appear to outweigh any potential risks. All decisions about participation in physical activity during pregnancy should however be made by women in consultation with their medical advisers.

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　の妊娠直前BMIを考慮した指導の報告は少ない．やせ群（BMI＜18.0），適正群（18.0≦BMI＜24.0），肥満群（BMI≧24.0）別に習慣を調査した．初産婦の習慣を有する率は68.2％，経産婦は38.5％である（p＜0.01）．経産婦の習慣は主婦で40.7％にあり，有職者で24.5％にある（p＜0.01）．どの群でも約9割でウォーキングを選択している．ウォーキングはすべての群にもっとも受け入れられるである．1日の時間は1時間未満のがもっとも多く，肥満群では2時間以上のがいなかった．肥満群では「が苦手」というが多い．肥満が適している．初産婦では「一緒にする仲間がいない」が多い．阻害要因として，経産婦，仕事，肥満，情報不足が考えられる．このことから，時間がなくても，いつでも，どこでも可能なウォーキングが推奨される．単なるウォーキングよりもスイミングやジョギングでは消費エネルギーが多い．そこでわれわれは速歩きであるマタニティパワーウォーキングを推奨している．妊娠中にのうち71.0％がしたいと考え，肥満群では初産婦が全員したいと考えていた．これらのに対して適切な情報を提供していかねばならない．妊娠中は他の時期に比べて習慣を有しやすい．習慣を有する率を高めることによって，生活習慣病の予防につながると考えられる．〔産婦の進歩58（2）：120-129，2006（平成18年5月）〕

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妊娠中の

は，以前であれば基本的に体を動かさずに安静に過ごすことがとして最もよいと思われていたが，最近では妊娠経過に問題なく，胎児発育も順調で，合併症などがなければ，妊娠中のは推奨されている．することのメリットはあるが，一方での内容や状況によっては，勧められないもある．妊娠中望ましいと考えられているスポーツとしては，ウォーキング，水泳，ジョギング，エアロビクス，ヨガ，ピラティス，固定自転車などである．の強度も適切な程度で行うことが推奨されている．

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【はじめに，目的】米国での調査では,働いているの約26％は,転倒経験があり,妊娠中期に転倒が増加すると報告し,妊娠による身体変化に伴い転倒しやすくなっていることを示している。本研究では,妊娠経過に伴う姿勢保持のための力学的視点により明らかにすることを目的とした。【方法】対象は群8名と非妊娠群8名とした。計測機器は,力学的に捉えるために3次元動作解析システムVICON NEXUS,床反力計2枚，赤外線カメラ10台を用いた。最大前方リーチ距離であるFunctional reach test（FRT）を課題動作として右上肢にて計測し,①非妊娠期と妊娠期での戦略の違いを明らかにするために非群とそれぞれ妊娠中期,末期での各パラメータ（FRT距離,関節モーメント,床反力前後,鉛直成分,体幹屈曲角度,COP進行方向距離）をMann-Whitney検定で比較した（p＜0.05）。【倫理的配慮，説明と同意】全ての被験者に対して,個人情報の守秘義務と研究の目的と方法を口頭と書面にて説明し,承諾を得た上で実施した。計測時には,および胎児に対する身体配慮を図るため,助産師による計測前後のバイタルチェック,児心音と腹部の張りの確認を行った。計測は,倫理的配慮を考慮するため筆者が所属する大学での倫理委員会の承認を得た上で実施した。【結果】非群と各妊娠時期の比較では,FRT最大値が非群と比較して妊娠中期では22%，末期では28%有意に減少していた。FRT最大時の下肢関節モーメントは,非群に比べ妊娠中期末期共,両側股関節伸展モーメントが有意に減少し（妊娠中期右股関節33%，左股関節23%，妊娠末期右股関節35%，左股関節25%減少）,妊娠中期では左足関節底屈モーメント,妊娠末期では両側足関節底屈モーメントが非群に比べ増加していた（妊娠中期左足関節15%，妊娠末期右足関節13%，左足関節18%それぞれ増加）。FRT最大時の両下肢床反力成分は,非群と比較して妊娠中期では,右下肢床反力後方成分が87%減少し,左下肢床反力鉛直成分が19%増加していた。非群と比較して妊娠末期では,右下肢床反力後方成分の72%減少と左右下肢の床反力鉛直成分が増加していた（右16%，左23%それぞれ増加）。FRT最大時のCOP進行方向移動量は,非群と比較して妊娠中期,末期共,左下肢のCOP進行方向移動量が減少していた（妊娠中期6%，末期7%減少）。FRT最大時の矢状面での体幹屈曲は,非群に比べ妊娠中期では44%，末期では49%減少していた。【考察】妊娠期では,非妊娠時と比較して身体重心は,上前方にシフトする。この釣り合いをとるために体幹後屈位を取りやすくなり,体幹前屈角度減少と共にFRT値が減少したものと考えられた。非妊娠期と妊娠期の比較において妊娠期での左右股関節伸展モーメント減少の原因は,COP進行方向移動量の減少と共に,股関節と床反力ベクトルとのレバーアームが短くなったためと考える。妊娠期においてCOP進行方向移動量と床反力後方成分の減少により足関節と床反力ベクトルとのレバーアーム距離が短くなっているのにもかかわらず足関節底屈モーメントが増加していた原因は,妊娠中期においては左下肢床反力鉛直成分増加によるものと推察し,妊娠末期では,左右下肢床反力鉛直成分増加によるものと推察した。妊娠期では前方リーチ動作において,体幹屈曲角度が減少するため前方への重心移動量が減少し,足関節ストラテジー優位にバランス保持をしていたと考えられる。股関節ストラテジーがうまく使えないことは,急激な,もしくは大きなふらつき時での制御が困難になるということが予想され,妊娠期での転倒増加の一因である可能性が考えられた。【理学療法学研究としての意義】妊娠期では,非妊娠期に比べ前方リーチ距離が減少し,足関節ストラテジー優位にバランス保持することが示唆された。本研究の意義は,妊娠期の戦略変化を定量的に把握することで,の日常生活時への転倒予防指導の一助となることと,転倒予防のために強化すべき箇所を提示することが可能となる点である。

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【目的】妊娠中の身体活動がマイナートラブルとこれらに付随する心理状態への影響を明らかにする。【方法】対象は外来に通院中の健康な

である。加速度計による客観的身体活動量と自記式質問紙による主観的身体活動量，マイナートラブルの有症状況，心理状態を調査し，ロジスティック回帰分析によりマイナートラブルとの関係を検討した。【結果】便秘関連症状群でマタニティ・スポーツ（OR＝0.51），睡眠関連症状群で屋内での掃除（掃除機掛け等）（OR＝1.38）で有意なオッズ比を示した。【考察】本研究ではマタニティ・スポーツの種類を限定していないため便秘への効果を厳密に示すことはできないが，食事や下剤などの方法に加えて，便秘の対処法として選択肢を増やせたことはにとって有用であるといえる。また，家事活動である屋内での掃除が増えたにもかかわらず睡眠関連症候群が増えた。これは，日常の身体活動が睡眠に影響するものとして妊娠中の睡眠時間は家事活動を行なうほど長くなることが報告されているが、それと反する結果であった。

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目的：日本人女性を対象に，妊娠前および妊娠中，産後1.5年と3.5年の身体活動レベルの経時変化を記述することを主たる目的とし，更に，産後1.5年と3.5年で低い身体活動レベルを維持してしまう要因について探索的に検討することを目的とした。

方法：子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)の宮城ユニットセンター独自の調査に参加同意した女性1,874名を対象とした。身体活動はIPAQ短縮版を用いて，妊娠前，妊娠中，産後1.5年および3.5年に測定し，低身体活動と中高身体活動の2カテゴリーにそれぞれ分類した。更に，育児期の産後1.5年と3.5年で低い身体活動レベルを維持してしまう要因については，出産時年齢，婚姻状況，学歴，就労状況，出産歴，再妊娠の有無，非妊娠時BMI，過去の

経験の有無，妊娠前および妊娠中の身体活動レベルを説明変数とし，ポアソン回帰分析を実施した。

結果：低身体活動に該当する女性の割合は，妊娠前で51.7％，妊娠中で64.5％，産後1.5年で92.0%となり，産後3.5年では65.3％であった(妊娠前の割合と比較してすべての時点でP<0.001)。産後1.5年と3.5年で低身体活動を維持してしまう要因は，出産時年齢が高いこと，高学歴，産後の仕事の継続，休止および未就労，過去の

経験なし，妊娠前と妊娠中の低身体活動レベルであった(P<0.05)。

結論：妊娠～育児期における女性は低い身体活動レベルに該当する者が多く，産後1.5年で最も高い値を示した。育児期に低身体活動を維持してしまう要因は，高年齢，高学歴，産後の就労継続，未就労および休止，過去の

経験なし，妊娠前および妊娠中の低身体活動レベルであった。

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【目的】初・経産婦の妊娠期における自律神経活動と身体活動との関連を明らかにする．【方法】初産婦29名，経産婦36名を対象に自律神経活動（総自律神経，交感神経，副交感神経），と身体活動（

量，歩数）を測定した．活動強度では睡眠や臥床，微小，低強度，中強度，高強度の各々の時間とその割合を算出した．【結果】初・経産婦ともに覚醒時間での微小時間の割合は約90%であった．初産婦は総自律神経と歩数，低強度時間に有意な正の相関，副交感神経と量，歩数，低強度時間，高強度時間に有意な正の相関，総自律神経，副交感神経と微小に負の相関があった．経産婦は副交感神経と低強度時間に有意な正の相関があった．【考察】初・経産婦ともに生活習慣病や抑うつ，不安と関連がある座位行動が覚醒時間の約9割を占めていた．さらに，身体活動による総自律神経および副交感神経活動の活性化や，抑うつや不安の軽減が指摘されており，初産婦では身体活動量や低強度活動，経産婦も低強度活動を増加させる必要性が示唆された．

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【目的】　は、その経過とともに外力の影響を受けやすくなり、子宮破裂、常位胎盤早期剥離、後腹膜血腫などが生じやすい。そのため、災害時における外傷の予防には非常に注意を要する。特に、大規模地震の頻発する本邦では、地震時におけるの安全確保のための対策は非常に重要であるにもかかわらず、震災時の被災状況は明らかになっていないのが実情である。また、2007年より緊急地震速報の運用が始まったことで、数秒から数十秒前に揺れへの対応を取ることが可能となったものの、のサポートについて十分な検討は行われていない。そこで、における地震の揺れに備えるための安全な姿勢を検討することを目的として、揺れによる身体への外力の程度について検証した。【方法】　対象は、妊娠経験のある健常女性19名（平均年齢33.4±3.2歳、平均体重54.2±8.1kg、平均身長160.0±4.7cm）とした。被験者は、を模擬するための体験ジャケットLM-054（高研社製、重量7.2kg、妊娠8ヶ月から9ヶ月に相当）を装着・非装着の状態とし、起震車（カバヤシステムマシナリー社製）を用いて震度5弱の揺れにより身体へ加わる力を加速度計（WWA-006：ワイヤレステクノロジー社製）を用いて計測した。加速度計のサンプリング周波数は200Hzとし、左右の上後腸骨棘中央に装着した。振動時間は15秒で、中間10秒間について、3軸方向の合成加速度を解析した。計測姿勢は、揺れに備える姿勢として姿勢1：かがむ、姿勢2：膝をついてかがむ、姿勢3：お尻をついてかがむ、姿勢4：四つん這い、姿勢5：四つん這いで頭と胸を床に近づける、姿勢6：机を支えにした立位、姿勢7：壁を支えにした立位の7姿勢とした。得られた結果から、ジャケット装着の有無による差を対応のあるt検定で、姿勢による差を分散分析にて検討した。【倫理的配慮、説明と同意】　被験者へは本研究について説明し、研究への参加承諾を得た。また、本研究は豊橋創造大学生命倫理委員会にて承認を受け実施した。【結果】　平均加速度・最大加速度（単位；mG）は、ジャケット無しで姿勢１：211.6±90.5・497.1±86.3、姿勢2：234.5±99.8 ・566.4±144.7 、姿勢3：295.4±132.2 ・712.4±198.5 、姿勢4：209.5±88.7 ・503.4±149.7 、姿勢5：235.7±98.6 ・584.7±152.0 、姿勢6：248.0±121.6 ・657.6±127.9 、姿勢7：301.2±145.9・789.9±125.3 であった。ジャケット有りでは、姿勢１：200.4±79.0 ・447.1±75.0 、姿勢2：220.4±88.6 ・544.4±131.5 、姿勢3：252.8±109.4 ・607.4±110.5 、姿勢4：169.5±72.6 ・403.4±70.2 、姿勢5：219.0±89.8 ・526.1±61.7 、姿勢6：193.0±98.9 ・544.6±73.5 、姿勢7：225.0±111.8 ・586.6±102.3 であった。両群ともに、姿勢4が最も低い値を示し、ジャケット無しに比べジャケット有りで低い値を示していた。【考察】　では、平均11kgの体重増加が起こり、腹部と乳房が前方にせり出してくるため、身体重心位置が変化する。また、ホルモン環境の変化により関節が柔らかくなり、可動域が増大するため、立位姿勢が不安定となり、日常生活における種々の動作も制限される。このような状況の中で、地震時に揺れに対応するための、身体へ負担の少ない待機姿勢をとることは非常に重要である。今回の結果では、四つん這いが最も腰部への加速度は低く、負担の少ない姿勢であることが確認された。これは、四つん這いは支持基底面が広く安定した姿勢であり、腰部は揺れを生じている床の部分から一定の距離をとり、上下肢により体幹重量による慣性を利用して揺れを軽減させることができるためであると考えられた。一方で、床におしりをついてかがむ姿勢は最も大きな加速度を示していた。これは、揺れを生じている床の部分から臀部へ直接外力が伝わるため、その影響を受け易い姿勢であると考えられる。また、ジャケット無しに比べ有りで加速度が低くなっていたのは、ジャッケットによる身体重量の増加に伴う慣性力の増加効果によるものと考えられる。ただし、身体状況の変化や、その後の動作への影響などでは不利となることから、さらに検討が必要と考えられる。【理学療法学研究としての意義】　の揺れに備えるための適切な待機姿勢を明確にすることで、震災時の外傷を予防することができ、震災に対する不安感を軽減することができる。

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【症例紹介】症例は妊娠33週目の経産婦である。妊娠中期より寝返り時に腰痛を呈し、妊娠後期より背臥位でも痛みを生じ理学療法介入となった。

【評価とリーズニング】立位姿勢評価では、骨盤前傾位(腰椎前弯，仙骨前傾)を呈しており、ASISとPSISは4横指の距離を示した。周径計測では、最大腹囲周径101.0cm，骨盤周囲径(恥骨結合下縁上を通る周囲径)103.5cmを示した。超音波診断装置による評価では、骨盤底筋群評価として膀胱底からの挙上量(安静呼気終末時)，腹横筋評価として腹横筋厚(安静吸気終末と安静呼気終末の変化量)を計測し、膀胱底からの挙上量13.0mm，腹横筋厚変化量は左右とも0.0mmであった。また、産婦人科医による頚管長計測は33.0mmを示した。痛みの再現性評価としては背臥位からの寝返り動作を実施し、背臥位より両側PSISライン上に痛みを訴え、寝返り動作により痛みの増強を伴った。疼痛スケール（VASによる10段階評価）は4を示した。姿勢評価より腰仙椎の弯曲が強く、インナーユニットである骨盤底筋群と腹横筋の機能不全により背臥位や寝返り動作時に仙骨の過度なうなずき

を抑制出来ず、痛みを生じていると推測した。仮説に基づき、徒手的に仙骨下方を触知し、仙骨を後傾方向へ力を加えながら痛みの再現性評価を再度実施したところ、痛みは出現しなかった。さらに仙骨を後傾誘導することで痛みのない背臥位姿勢保持が可能となった。以上の評価より、骨盤前傾に伴う仙骨の過剰な前傾(うなずき)、妊娠に伴うインナーユニットである骨盤底筋群，腹横筋の機能破綻を問題点とした。

【介入と結果】介入方法としては、1．超音波診断装置による視覚的フィードバックを用いた骨盤底筋群，腹横筋の収縮練習、2．タオルストレッチポール上背臥位で仙骨を後傾誘導した状態で、呼吸

を1分間（第44回日本理学療法学術大会により腹横筋EXとして有効であると立証）、3．介入2姿勢でのu・oの発声（第46回日本理学療法学術大会により腹横筋EXとして有効であると立証）を伴いつつ骨盤底筋群収縮練習、の3種類を実施した。介入2,3では、理学療法士のみが超音波画像により骨盤底筋群，腹横筋を確認し、症例が視覚的フィードバックを用いずに両筋の収縮が可能となるよう練習した。また、介入2,3は妊娠期間中のホームエクササイズとして実施するよう指導した。介入による効果判定として、介入直後，3週間後(妊娠36週目)，出産直後(分娩3時間後)，産後1ヵ月に介入前に評価した項目(姿勢評価としてASISとPSIS間距離，最大腹囲周径，骨盤周囲径，骨盤底筋群評価として膀胱挙上量，腹横筋厚変化量，頚管長，痛みスケールVAS)を実施した。それぞれの結果を時系列(介入直後，3週間後，出産直後，産後1ヵ月)に示すと、ASISとPSIS間距離(3.5横指，3.5横指，3.5横指，2.5横指)，最大腹囲周径(101.0cm，103.0cm，96.5cm，88.0cm)，骨盤周囲径(102.0cm，102.0cm，104.0cm，99.0cm)，膀胱挙上量(18.5mm，16.8mm，8.2mm，8.2mm)，左腹横筋厚変化量(1.3mm，1.2mm，0.8mm，2.5mm)，右腹横筋厚変化量(1.2mm，1.6mm，0.8mm，2.8mm)，頚管長(33.0mm，33.0mm，未計測，未計測)，VAS(0，0，0，0)となった。本症例は、正常分娩であり会陰切開は無かった。

【結論】介入により、仙骨を含む骨盤前傾の減少，骨盤周囲径の減少，骨盤底筋群と腹横筋の機能向上，そして痛みが消失した。骨盤底筋群の収縮は仙骨の起き上がり

と坐骨結節間の短縮を伴うとされており、腹横筋は姿勢保持作用，腹腔内圧調整作用を持つと言われている。骨盤底筋群の収縮による骨盤のアライメント修正に加え、腹横筋の収縮による良肢位保持作用により、妊娠中は介入前よりも骨盤周囲径が減少した状態を維持できたと考えられる。また介入前後で頚管長差がなかった事から、早産リスクを高めるほど過度な腹圧をかけた介入内容ではないと考えられた。出産直後は骨盤周囲径の増大、膀胱底挙上量，腹横筋厚変化量の減少が著しく認められ、分娩時の骨盤形態変化に伴うインナーユニットへの過負荷が推測された。しかし、分娩時の会陰切開は認めず出産直後の評価から腰痛の訴えもなかった事から、分娩時には一時的にインナーユニットへの過度な負荷を生じるが、産前に骨盤底筋群と腹横筋に焦点を当てた呼吸指導を実施した事により、分娩時や出産直後からインナーユニットとしての呼吸が実践され、産後の腰痛予防にも繋がったと考えられた。

【倫理的配慮，説明と同意】本研究については、文京学院大学倫理委員会の承認（承認番号：2017-0054）、また東京北医療センター生命倫理委員会（承認番号：185）を得た上で、症例に対して事前に本研究の趣旨について十分に説明した後、書面での同意を得て実施した。

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【はじめに，目的】我々はを対象とした理学療法を検討し，幾つかの研究を行ってきた。女性は妊娠によって様々な身体的変化を生じ，身体的愁訴として腰痛，尿失禁などのマイナートラブルが問題視されている。は腹部が前方へ突出するに従いsway-back姿勢となり易く，それに伴い，骨盤帯における機能が破綻し腰痛を生じてしまう可能性がある。骨盤帯における機能を再構築するための方法の中に腹横筋エクササイズ（以下，EX）があり，従来検討を繰り返してきた（2008～2014布施）。今回，腰痛を呈するに対し，腹横筋EXを実施し，疼痛，筋機能，頸管長にどのような影響を与えるかについて検討したので報告する。【方法】対象は腰痛を呈した50名（妊娠周期28.1±5.5週，平均年齢33.3±4.4歳，身長1.6±0.1m，体重57.7±8.2kg，BMI22.5±2.4 kg/m²）とし，事前に医師による診察を実施し早産の危険性がないと判断されたとした。対象者に対し，1．超音波診断装置による視覚的フィードバックを用いた腹横筋収縮学習（第49回日本理学療法学術大会により腰痛を呈するへの腹横筋EXとして有効性を研究），2．ストレッチポール上背臥位（第44回日本理学療法学術大会により腹横筋EXとして有効であるとしたものであり，ストレッチポールの種類については個々に評価した上で実施），3．ストレッチポール上背臥位でのu・oの発声（第46回日本理学療法学術大会により腹横筋EXとして有効であると立証），4．ストレッチポール上背臥位での上肢課題（第45回日本理学療法学術大会により上肢外転側と反対側の腹横筋EXとして有効であるとしたものであり，左右の回数については個々に評価した上で比率を検討し実施），5．立位での上肢課題（第47回日本理学療法学術大会により上肢外転側と反対側の腹横筋EXとして有効性を検討したものであり，左右の回数については個々に評価した上で比率を検討し実施），6．呼吸指導（第47回日本理学療法学術大会により腹横筋EXとして有効であると立証）の6種類の腹横筋EXの中から個別性を検討・評価した上で1つ以上の腹横筋EXを選択し，各対象者において約30分個別に実施した。計測項目は，1）疼痛スケール（VAS），2）脂肪および側腹筋群（外腹斜筋，内腹斜筋，腹横筋）の筋厚，3）頚管長の3項目とし，それぞれ目盛りのない10cm線，超音波診断装置（HITACHI Mylab Five），経膣超音波を用いて計測した。1）は対象者による自己評価，2）は理学療法士による計測，そして3）は医師により実施された。頚管長測定は，介入による切迫早産の兆候を確認するテストバッテリーとして実施した。また，計測肢位は2）ベッド上安静背臥位，3）産婦人科内診台上安静座位とした。2）はわれわれの先行研究で高い信頼性が得られた位置である，上前腸骨棘と上後腸骨棘間の上前腸骨棘側1/3点を通る床と垂直な直線上で，肋骨下縁と腸骨稜間の中点にプローブを当てて，腹筋層筋膜が最も明瞭で平行線となるまで押した際の画像を静止画として記録した（第43回日本理学療法学術大会により計測方法の信頼性を研究）。以上3項目を，介入前後に計測した。統計的解析は，対応のあるt検定を実施し有意水準1％未満で検討した（SPSSver18）。【結果】1．1）疼痛スケール，2）腹横筋厚に差を認め，1）は有意に減少し，2）は有意に増加した（p＜0.01）。2．3）頸管長については差を認めなかった（p=0.89）。3．2）脂肪厚，外腹斜筋厚，内腹斜筋厚については差を認めなかった。【考察】本研究では，腰痛を呈するに対し，我々が先行研究にて立証してきた腹横筋EXを実施した結果，腰痛の緩和，腹横筋厚の増加を認めた。腹横筋は体幹深層筋群の1つであり，姿勢保持作用・腹腔内圧調整作用を持つと言われている。腹横筋EXを実施した事で妊娠により増大した腹部を効率的に支えられるようになり疼痛の緩和に繋がったと考えられる。妊娠24週未満で頚管長が25mm以下では標準的な頚管長に比べ6倍以上早産になりやすいとされているが，介入前後で頸管長差がなかったことから，本研究での実施内容は早産リスクを高めるほど過度な腹圧をかけたEXではないと考えられた。【理学療法学研究としての意義】本研究結果から骨盤帯における機能を再構築する方法として本研究での腹横筋EXが腰痛を呈したに対して安全かつ有効であることが示された。今後，妊娠経過に伴う姿勢制御機能破綻から引き起こされる疼痛に対する予防的位置付けとして本研究での腹横筋EXが貢献できると考えられる。

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【目　的】　初産婦が保健行動をとる際の動機, 負担を明らかにし, の保健行動の実態に即した保健指導のあり方を検討する資料を得ることを目的とする.　【方　法】　妊娠30週～34週の10名を対象に, 初が保健行動をとる際の動機と負担について, 半構造化面接法によりデータを収集した. 分析はベレルソンの内容分析を使用した.　【結　果】　初産婦が保健行動をとる際の動機と負担について, (1)【妊娠中の身体と日常生活に関心をもって気を付けようとする動機】, (2)【医療従事者, 夫や会社の人に指摘を受けたことに関連した動機】, (3)【出産・出産後に関連した自分の体と胎児の健康に関連した動機】, (4)【妊娠経過の変調の気づきに関連した動機】, (5)【出産体験のある実母や祖母など身近な人から妊娠中の体験を聞いたことに関連した動機】, (6)【仕事が負担になり妊娠期の保健行動がとれない負担】, (7)【食習慣や生活リズムの変更が自分でコントロールできない負担】という7つのカテゴリーが得られた.　【結　語】　初産婦が保健行動をとる際の動機と負担について得られた7つのカテゴリーから, の保健行動は, 食事, 動静, 生活リズムなど日常生活上の生理的欲求と関係する行動が多いことが明らかになった. 初産婦への保健指導では, の日常生活と保健行動に関与する人間関係を考慮して, 保健行動をとる際の動機になること, 負担になることを把握し, 自身が妊娠期の健康を意識できるような指導が必要であると考える.

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Women experience specific anatomical and physiological changes during pregnancy. These changes cause postural and movement instability and impose excessive strain on body muscles contributing to low back pain (LBP). Thus, motion teaching of some motion might be effective for management of LBP during pregnancy. Although conducting motion analysis related to LBP is needed for motion teaching, motion analysis performed several times is not suitable for pregnant women. It can be said that standing posture is related to motion and posture assessment has less burden on the pregnant women. Therefore, the purpose of this study was to investigate the relationship between standing posture and motion for pregnant women. Analysis of standing posture and motion of lumber spinal column of pregnant women was conducted by using a force plate and inertial measurement units (IMUs) connecting seat attached at the back of along the spinal column for seven pregnant women. Then, the relationship between standing position and motion evaluation indexes were investigated by statistical analysis.

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