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21件中 1-20の結果を表示しています
  • 高橋 浩一郎
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 4 号 86-89
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/05/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 平田 正信
    映像情報メディア学会技術報告
    2001年 25.35 巻 AIT2001-64
    発行日: 2001/05/25
    公開日: 2017/06/23
    会議録・要旨集 フリー
    近年, 放送局においてコンピュータを用いた画像処理が多用され、その内容は文字テロップ一枚からバーチャルセット(仮想現実セット)までと非常に多岐にわたっている。コンピュータ画像を用いる大きな理由として、1.作画の効率化、2.データ間の連携、3.新しい表現手段などがあげられる。本稿では、昨年放送された番組の中から、「朝日放送創立50周年フォーラム」「選挙ステーション2000」を例に、放送局におけるCGの現状および今後の可能性を報告する。
  • 斉藤 聡, 小山 広毅, 八島 孝久, 緒方 浩之
    テレビジョン学会技術報告
    1991年 15 巻 63 号 27-32
    発行日: 1991/10/25
    公開日: 2017/10/06
    研究報告書・技術報告書 フリー
    Recently, NHK intends to enrich services for local viewers by increasing local or regional programs from the local TV stations. This attempt is not convenient for informing nationalwide urgent-news, because every station broadcasting its own program have to superimpose the information quickly and surely. The Nationalwide Urgent-news Superimposing System developed to solve this problem. This system has been built on the fundamental facilities of News Center (NC), NHK Tokyo.
  • 岩尾 洋英
    映像情報メディア学会誌
    2013年 67 巻 5 号 379-382
    発行日: 2013年
    公開日: 2015/05/01
    ジャーナル フリー
  • 小林 直毅
    マス・コミュニケーション研究
    2004年 64 巻 209-211
    発行日: 2004/01/31
    公開日: 2017/10/06
    ジャーナル フリー
  • ~放送事業者の“コアミッション”とは?~<2019年2月~7月>
    村上 圭子
    放送研究と調査
    2019年 69 巻 10 号 2-32
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/11/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    本稿は、2017年から約半年に1度まとめてきた、放送に関連する新サービスや政策の最新動向を俯瞰し論点を提示するシリーズの第4回である。今回は、2019年の2月から7月までを対象とする。この時期の地上放送事業者の動向を端的にキーワードで示すとすれば、民放においては“視聴ログデータ活用”、NHKにおいては“常時同時配信”となるだろう。あらゆるメディアサービスがインターネットテクノロジーをベースとする方向に向かう“メディア構造変化”時代を迎える中、民放は視聴率を前提とした広告によるビジネスモデルを、NHKはテレビ受像機による視聴を前提とした受信料による運営モデルを、新たな時代に見合うモデルにするための模索が本格化している。本稿は4つの柱で構成する。1つ目は、最新の筆者の認識として、テレビ・放送を取り巻く構造変化について俯瞰図を示す。2つ目は、新たな取り組みが進む地上波民放のビジネスモデルについて考察する。3つ目は、法制度についてである。NHKの常時同時配信を解禁する改正放送法の公布が最大のトピックであった。最後に、地上放送事業者の今後の存在意義について考える。これまで地上放送はメディアプレイヤーとしては“オールラウンド型”であったが、これからは“コアミッション型”に変えていく必要があるというのが筆者の見解である。ではこれからの社会における地上放送のコアミッションとは何か、それを考えるきっかけを提示したい。
  • ~NHKテレビの災害報道を題材にした一考察~
    近藤 誠司, 矢守 克也, 奥村 与志弘
    災害情報
    2011年 9 巻 60-71
    発行日: 2011年
    公開日: 2021/04/01
    ジャーナル フリー

    2010年2月末に発生したチリ地震津波では、人々はマスメディアの情報をもとに対応することを迫られた。しかし、避難率は低調に終わり、「情報あれど避難せず」という課題がまたも浮きぼりとなった。本研究では、本事例を、「これは迅速な避難が要請される事態である」という社会的なリアリティがメディア・イベントとして社会的に構築される過程として捉え直した。その上で、メディア・イベントの中核となるマスメディア報道を分析するとともに、社会的なリアリティ構築に関与する多様なリアリティ・ステイクホルダーを対象とした聞き取り調査も実施した。その結果、人々に迅速な津波避難を促す社会的なリアリティの構築を阻害する要因があったことがわかった。第1に、津波来襲という社会的なリアリティを構築するメディア・イベントが、別のメディア・イベントと競合していた。第2に、本来、メディア・イベントの重要な一角を占めるべき避難対象住民のテレビの画面上でのプレゼンスが小さく、当事者として組み込まれている程度が低かった。第3に、災害の全体像を鳥瞰する情報は詳細に報道され、津波来襲はナショナルな総体的メディア・イベントとしては成立していたが、異なる地域性のもとで実際に避難する地域住民が「われわれ自身が避難を行うべき当事者だ」との社会的なリアリティを構築できるほどローカルにも豊かに分化したメディア・イベントには至っていなかった。

  • 平岡 磨紀子, 向平 由子
    デジタルアーカイブ学会誌
    2020年 4 巻 2 号 117-119
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/04/25
    ジャーナル オープンアクセス

    テレビのドキュメンタリーを専門に制作しているドキュメンタリー新社は、明治の終わりから昭和40年までの古い映像を1500時間以上所蔵している。これらの映像をもとに制作されたテレビ番組「映像タイムトラベル」をデジタルアーカイブとして保存し、教育用資料として学生や研究者が、時代を検証できるように準備を進めている。すでに大学のオープンセミナーで番組を使っての授業も行われ、今年春からは、国立博物館「昭和館」(東京都千代田区)での一般公開を予定している。そのデジタル化作業段階で浮上した課題を報告する。

  • 地物水産物を核とした地域振興の総合プロデュース
    中澤 さかな
    地域漁業研究
    2009年 50 巻 1 号 115-119
    発行日: 2009/10/01
    公開日: 2020/12/04
    ジャーナル オープンアクセス
  • 鈴木 克実
    映像情報メディア学会誌
    2023年 77 巻 3 号 409-414
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/05/01
    ジャーナル フリー

    テレビの視聴時間は年々減少している.これに伴い,民間テレビ局は厳しい経営環境に置かれ,特に地方局は厳しい状況にある.そのような中,アニメ番組を中心に特色ある編成を行っている地方局も存在する.しかし,その内容は大人向けで放送時間も深夜帯となっているほか,制作方式にも変化が生じている.本稿ではインタビューを中心に地方局の有効な番組編成戦略はいかなるものかを,系列局と独立局2社のアニメ番組編成の事例から考察した.番組テーマの選別や編成時間の工夫,番組スキームの選択など,組織的な学習と戦略の実行により,番組視聴者を増やす可能性を示した.アニメのような特定のファン層を持つ内容の番組編成については,地域特性を見極め,環境や生活スタイルに合ったテーマを採用する.そして地域リソースを最大限に活かしつつ番組調達を行い,最適な枠に番組を編成することができれば,地方局は長期的な競争優位を獲得しうる.

  • 高橋 正隆
    テレビジョン学会技術報告
    1996年 20 巻 3 号 41-45
    発行日: 1996/01/26
    公開日: 2017/10/13
    研究報告書・技術報告書 フリー
    On 13th july '95 NTV has aucceeded to be the the first in Japan officially broadcasting of EDTV-II programs. After that, NTV has been btroadcasted a lot of EDTV-II programs. Basically, EDTV-II has compatibility with NTSC. But, for EDTV-II brcadcasting. We need sum new equipments and defferent operations from NTSC broadcasting. We report the broadcasting system and operation for EDTV-II and NTSC program in NTV master control room.
  • 映画は出会いから始まる
    西山 正啓
    同時代史研究
    2010年 3 巻 83-
    発行日: 2010年
    公開日: 2022/03/03
    ジャーナル フリー
  • 脇浜 紀子
    Nextcom
    2023年 2023 巻 56 号 17-29
    発行日: 2023/12/01
    公開日: 2024/01/18
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 江口 有一郎
    肝臓
    2022年 63 巻 8 号 356-371
    発行日: 2022/08/01
    公開日: 2022/08/10
    ジャーナル フリー

    佐賀県は2012年に佐賀大学に肝疾患医療支援学講座と肝疾患センターを設置し,ウイルス性肝炎を中心とした対策に乗り出した.肝疾患対策を予防・受検・受診・受療・フォローアップの5ステップに分け,それが速やかに回るシステムを肝疾患診療連携エコシステムと命名した.関係機関が連携して各段階で患者を支援する「佐賀方式」を構築・運用したことにより,1999年から続いていた肝がん粗死亡率の全国ワースト1位を2019年に脱却することができた.この「佐賀方式」では,肝炎ウイルス検査の問診票や精密検査の結果報告書等を用いた調査,テレビCMやリーフレットの効果計測,医師・患者の聞き取り調査等,数多くの調査に基づいた対策を行った.その中で,今後の肝疾患対策にとって地域を問わず有用な示唆が複数得られたので報告する.

  • 報道の現場から
    中井 孔人
    選挙研究
    2007年 22 巻 25-35,194
    発行日: 2007/02/28
    公開日: 2009/01/27
    ジャーナル フリー
    2005年の総選挙は自民党が296議席を獲得し大勝した。「小泉劇場」といわれた今回の選挙にテレビの報道は多大な影響を与えたといわれている。日々のニュースは郵政民営化を巡って繰り広げられる自民党内の争いに終始し,野党の存在を置き去りにした。自民党は争点設定の主導権を握り,さらには「映像」というテレビの特性をうまく利用して「劇場」を盛り上げ選挙に勝利することに成功した。小選挙区においては報道の公平さがより一層重視されるにもかかわらず,なぜ特定の政党•候補者に利すると有権者が感じる報道がなされたのか。実際の夕方の全国ニュースを中心に項目の頻度や内容を検証しながらどこに問題点があったのかを見ていく。また,CMも含めて今回の選挙報道が次回からの報道にいかなる影響を及ぼしていくのか。テレビメディアの課せられた問題は多く,メディア自身の検証が求められている。
  • 地域メディアとしての存在意義 ‹2018年8月2019年1月›
    村上 圭子
    放送研究と調査
    2019年 69 巻 3 号 2-31
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/04/19
    研究報告書・技術報告書 フリー
    本稿は、半年に1度、放送に関連する新サービスや政策の最新動向を俯瞰し論点を提示するシリーズの第3回である。今回は、2018年の8月から2019年1月までを対象とする。この期間は、総務省の「放送を巡る諸課題に関する検討会(以下、諸課題検)」でNHKの常時同時配信実現に向けた放送法改正の議論が佳境を迎え、改正の“条件”とされていたうちの1つ、受信料のあり方の見直しとしてNHKから値下げの方針が示される等、NHK改革が大きなトピックスであった。また11月には諸課題検で「放送事業の基盤強化に関する検討分科会」が立ち上がり、主に経営の観点からローカル民放の未来像に関する議論が開始された。そして12月には自由民主党の「放送法の改正に関する小委員会(以下、自民小委)」が、ローカル民放の“極的な再編”を盛り込んだ第二次提言を公表した。本稿は上記の最新動向を織り込みながら大きく3つの柱で構成する。1つ目は、ここ数年、放送の未来像は「政治」や「黒船」といった他者主導で考えることを余儀なくされてきたが、そのことが事業者の間に何を引き起こしてきたのか、そして今後は何をすべきかを考える。2つ目は、課題が増大する地域社会の中で、主体的に存在意義を見出そうと様々な取り組みを実践する地域メディアの最新動向をみていく。ここで自民小委の第二次提言に触れる。3つ目は、2018年後半の政策動向で大きく動いたNHKの動向を整理し、今後の論点を提示する。
  • 「放送ビッグバンに向けた我が社の取組み」
    戸倉 信吉, 荒田 静彦, 分根 秀和, 佐藤 真人, 福武 謙, 安東 善博, 小澤 誠一, 飴井 保雄, 上村 芳明, 稲葉 功, 福山 肇, 山田 勝美, 西塚 満, 磯崎 文雄, 沢野 正邦, 榎本 恒幸, 樋口 政孝, 門永 達郎, 上田 孝爾
    映像情報メディア学会誌
    2000年 54 巻 11 号 1504-1514
    発行日: 2000/11/20
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
  • 60年安保時から今日までの基地報道の変遷について
    具志堅 勝也
    マス・コミュニケーション研究
    2017年 91 巻 3-21
    発行日: 2017/07/31
    公開日: 2017/11/07
    ジャーナル フリー

     While some state that“ the Tokyo-based national media pay little attention

    to issues relating to U.S. military bases in Okinawa,” the conservatives argue

    that the coverage of local media in Okinawa is unfair, focusing only on protests

    against the stationing of the U.S. army. The gap between the national media

    with headquarters in Tokyo and the Okinawa-based local media was created by

    the different histories of both sides after the Pacific War. When the campaign

    against the proposed revision of the Japan-U.S. Security Treaty surged in 1960,

    the U.S. government acted not only on Japanese political and business leaders,

    but also on the media to maneuver the silencing of criticism against the treaty

    revision. They also moved their military bases from the Japanese mainland to

    Okinawa and turned the eyes of the majority of Japanese citizens away from

    issues concerning the treaty. Although the severe suppression of dissidents was

    enforced in U.S.-occupied Okinawa, an immense surge of movement towards

    the reversion of Okinawa to Japan took place and the 20-year-long struggle of

    mass media in Okinawa against suppression resulted in their winning the freedom

    of speech. While the local media have continued to protest against the concentration

    of U.S. military bases that have persisted even after Okinawa’s

    reversion to Japan in 1972, the Tokyo-based national mass media pays little

    attention to issues related to the Japan-U.S. Security Treaty due to the effective

    maneuvers of both the government of the United States and that of Japan to

    hide the military-related issues between the two nations. It is still unforeseeable

    that the gap between the local and national media will be narrowed.

      The intensifying confrontation between the Shinzo Abe Cabinet and the

    Governor of Okinawa Prefecture, Takeshi Onaga, as well as the heated political

    argument concerning national security legislation, have stimulated anew the

    interests of the Tokyo-based national media in the issues of the relocation of

    Marine Corps Air Station Futenma. While the Abe Cabinet tries to forcefully

    build a new military base in the Henoko coastal area in compensation for the

    Air Station Futenma as proof of the strengthening of the Japan-U.S. military

    alliance, the local Governor continues to appeal against the national government’s

    plans. Media regarded as liberal are especially becoming more attentive to thevoices of people in Okinawa than they were before. The Abe Cabinet, however,

    has put pressure on the media to manipulate its coverage, and it seems that the

    approach of“ guessing the will of the Cabinet and hesitating to irritate them” is

    beginning to prevail, which affects media coverage.

  • -栃木県立盲学校での地震防災教育・訓練の実践-
    永田 俊光, 木村 玲欧
    地域安全学会論文集
    2018年 33 巻 115-125
    発行日: 2018/11/02
    公開日: 2019/06/25
    ジャーナル フリー

    This study developed and verified a disaster management education/training program for students with visually impaired to raise the "zest for life" at the time of a disaster based on the instructional design theory. We conducted a questionnaire survey with all the special-needs schools in Tochigi Prefecture, and set as the learning objective the fact that the visually impaired students can act to protect themselves depending on the situation after being aware of the earthquake shaking or the earthquake early warning. We practiced the program with Tochigi Prefectural Special School for the Visually Impaired as a case study, and verified the achievement degree of the learning objectives. In particular, it was revealed that this has a great effect on the programs using the ADL Room.

  • 制度的同型化を端緒として
    橋本 純次
    情報通信学会誌
    2016年 34 巻 3 号 53-68
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/02/06
    ジャーナル フリー

    本稿は、制度的同型化の視座による現状分析とアンケート調査をもとに、民放地方テレビ局が自身の存在意義として捉える「地域密着」業務を行う際に直面している課題を明らかにするものである。制度的同型化の観点から、地方局には、その所在する県域において独自性を獲得するためのインセンティヴが働く。また、地方局には、「地域密着」に関する共通認識が存在している。しかしながら、規模の大きくない地方局では、住民ニーズや、受容様式の把握について、その限界を認識しながらも、視聴率分析のような、従来型の手法に頼らざるを得ない。そのため、地方局が経営判断をする際に前提となる、県域における独自性の自己評価が困難となっている。

    そうだとすると、地方局をめぐる放送政策が効果を発揮するためには、構造規制緩和のように、経営基盤の安定化を志向する制度改正と、地方局による県域住民の実情把握を可能にする政策が同時になされる必要がある。

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