１．はじめに
法務局の旧公図は，明治22年（1889）4月の土地台帳制度で備え付けられたが，その内訳は，明治5～22年の明治の地籍図（①壬申地券地引絵図，②地租改正地引絵図，③地籍編製地籍地図，④地押調査図）のいずれかが根幹となっており，①～④は非常に大きな地域差を含んでいる。政府は，明治20年6月に地図更正の件を伝達し，地図の雛型を定めた（⑤更正地図）。しかし，実際には⑤が作製されず，①～④のどれか1種類で代用したままで，現在に至った府県も多い（古関2009）。
法務局の旧公図は，以前は原本閲覧が可能だったが，近年はカラープリントの閲覧が基本である（許可を得れば原本閲覧できる場合もある）。プリントしたものは，特定の地番付近が拡大され縮尺が変えられない。そのため，年紀や提出責任者などを探すのが難しく，地図の様式（一筆記載の方法や彩色など）で種類を判定し，作製時期を導く必要がある。
プリントしたものは，普段は1種類しか複写されないが，2種類以上の地図が印刷される場合もある。東京都や京都府では，窓口で旧公図と旧々公図のどちらが必要ですかと尋ねられ，職員さんにどう違うのかと問い合わせてみると新旧2枚あることしか認識していないという。全国で資料調査をする中で，傾向が分かってきたので本発表で整理したい。
２．明治の地籍図（①～④）と更正地図（⑤）が併存する場合
滋賀県や京都府では，明治22年以降～30年代の年紀の更正地図（⑤）を確認することが多い。つまり，明治22年の土地台帳制移行期に⑤は作成されておらず，①～④のいずれかで代用したと考えることができる。図１は大津地方法務局彦根支局の事例である。年紀や奥書などはないが，1枚は滋賀県の地籍編製地籍地図（③）の雛型に準じている（1/1200）。もう一枚は，更正地図（④）の雛型に準じており（1/600），後年の加筆がみられることから，こちらが旧公図の正本として利用されてきたことがうかがえる。滋賀県の法務局では，⑤だけが残る事例が多く，これが作られた時に旧図は破棄されたと考えられるが，例外的に捨てられずに残されたのだろう。京都府では，明治30年代の更正地図（⑤）と明治9～10年頃の地租改正地引絵図（②）が両方残る事例が確認できる。
３．明治22年以降に複製図が作られる場合
地図の劣化や記載情報の変更点が多いなどの理由から，後年に旧公図の複製図が作られた場合がある。その中でも、戦後の急速な変化やコピー機が普及していないなどの理由から，昭和30～40年代に手描きで模写した事例が非常に多い（古関2009：a～c）。複製図は，境界と地番だけを写し取り，旧公図の彩色や地目などを省略する傾向がある。地番を算用数字で記した事例が多いのも特徴的である。中には，写し間違えや細部を省略した事例もみられる。また，旧公図が作られた時期と複製が行われた時期に50年以上の開きがあるので注意が必要である。
付記
本発表は，2021年度の科学研究費（古関大樹「明治期の三大都市の地籍図に関する研究」：奨励研究）の成果の一部を利用したものである。
主な参考文献
・古関大樹（2009），「滋賀県における明治前期地籍図の成立とその機能の変化-佐藤甚次郎説の再検討を通して-」，歴史地理学51 (1), pp21-36．
・古関大樹（2019a）,「昭和30～40年代の旧公図の複製図に関する研究(1) 京都府の奈良正図」，登記情報59 (9), pp27-36．
・古関大樹（2019b）,「昭和30～40年代の旧公図の複製図に関する研究(2) 和歌山県の旧公図の成り立ちとその複製図」，登記情報59 (10), pp42-52．
・古関大樹（2019c）,「昭和30～40年代の旧公図の複製図に関する研究(3) 奈良県の旧公図の成り立ちとその複製図」，登記情報59 (12), pp27-38．
