抄録
【目的】痙性筋評価法（筋緊張検査法）には質的検査としてModified Ashworth Scale（以後MAS）や他動的伸張法などがある．量的検査法では脊髄内の興奮準位を検討したものや，加速度計を用いたPendulum Test（以後P-test），トルクマシンを使用して筋の弾性抵抗や弾性率を検討したものなどがある．量的変化を捉える検査は，検査手続の複雑さや装置が大がかりなため臨床場面での応用が難しい．我々は，臨床場面で簡便に使用できる組織硬度計を用いた筋緊張評価とP-test，MAS などとの関係性を明らかにしてその妥当性について検討した．【方法】患者群15 名（女性4 名，男性11 名）は，脳梗塞12 名，脳出血2 名，くも膜下出血1 名，（右片麻痺8 名，左片麻痺7 名），平均年齢77.4 歳（61 −91 歳），平均身長153.9 ± 7.1cm，平均体重53.2 ± 11.3kg．障害程度は，Brunnstrom stage（以後Br Stage）2-2 名，Stage3-8 名, Stage4-4 名，Stage5-1 名であり，MASは，0：2 名，1：7 名,1+：2 名，2：4 名を対象とした．高齢者群は，自力で公共交通機関を利用できる15 名（女性9 名，男性6 名）であり，平均年齢73.5 歳（65 −86 歳），平均身長155.1 ± 9.2cm，平均体重58.3 ± 11.7kg，を対象とした．大腿直筋硬度の測定は組織硬度計（伊藤超短波KK社製）を用いて測定した．測定肢位は，体幹屈曲10 度位のセミファーラー位で，下腿以下を膝関節屈曲90 度下垂位での安静10 分後に，患者群は患側下肢，その他は軸足の筋硬度を3 回測定し加算平均した． P-testは患者群のみ行った．測定肢位は筋硬度測定と同様の背臥位．下腿下端前面内外果中間部に3 軸加速度計を貼付して，膝関節完全伸展位から脱力状態で下腿部を3 回落下させ，落下から静止までの時間（P-T）とY軸加速度の振動数（P-N）を測定し，それから振動周波数（P-Fr）を算出した．患者群の大腿四頭筋MASを辻らが提唱する方法（リハ医学39（7）：409-415.2002）で実施した．その他患者群のBr Stage，大腿四頭筋腱反射（Q-ref），Babinski反射（Path-ref）検査を実施した．統計処理にはSPSS for Windowsを用いた．高齢者群とMAS 1 以上患者群（13 名）の筋硬度比較にはMann-Whitney検定を用いた．患者群筋硬度測定値が痙性筋緊張の状態を反映しているかの基準妥当性テストのためにSpearmanテストを用いた（有意水準は5％未満とした）．【倫理的配慮、説明と同意】すべての対象者に研究の目的と内容，利益とリスク，個人情報の保護，参加の拒否と撤回などについての説明を行い，参加同意書には自筆による署名を得た．また，本研究は学校法人こおりやま東都学園研究倫理委員会に審査を申請し，研究実施の承認を得た．【結果】1.各群の筋硬度は，MAS1 以上患者群が平均42.3 ± 4.6%，高齢者群は35.0 ± 2.6%で，高齢者群に対して患者群が有意（p<0.01）に高かった．2.全患者群（15 名）では，筋硬度が高くなるとP-NおよびP-Tが減少し，P-N（r=-0.860，p<0.01）およびP-T（r=-0.595，p<0.05）との間で有意な負の相関関係が認められた．筋硬度とMASとの間には有意な相関関係（r=0.890，p<0.01）が認められた．3. MASとP-N（r=-0.657，p<0.01）およびP-T（r=-0.623，p<0.05）との間で有意な負の相関関係が認められた．4. 筋硬度とP-Fr ，Br stage， Q-ref，Path-refの間では有意差が認められなかった．【考察】1.高齢群に対して患者群の筋硬度は有意に高かった．患者群の筋硬度とP-NおよびP-T， MASとの間で有意な関係性が認められた．P-test振動時間短縮や振動数減少は筋緊張亢進の影響が考えられ，これらのことから筋硬度は痙性筋の筋緊張量を表現している可能性が示唆された．2. 今回，筋硬度とP-Frの間では有意な関係性は認めらなれかった．しかし，このP-FrとP-Tとの関係性が痙縮と固縮を表現している可能性が考えられ，今後症例数増加や障害範囲を拡大した調査が必要と考えられた．【理学療法学研究としての意義】本研究から，組織硬度計で痙性筋の筋緊張変化が定量的に捉えられる可能性が示唆された．組織硬度計は，臨床において量的筋緊張検査を簡便に行うことができるツールとして有益である．そして，P-testやMAS結果と複合的に評価することでその利用価値はさらに向上するものと考える．
