理学療法学Supplement
Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)
セッションID: C-P-05
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ポスター発表
慢性疼痛を有する頸椎疾患患者の心理面が日常生活に及ぼす影響
伊藤 貴史古谷 久美子朝重 信吾星野 雅洋大森 圭太五十嵐 秀俊
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抄録

【はじめに、目的】 痛みを訴える患者の中には,心理的問題によって症状が持続または悪化している者も多い.近年,慢性疼痛の維持要因である代表的な認知的問題として,痛みの経験をネガティブにとらえる傾向である破局的思考の重要性が言われている.そして,破局的思考の傾向が強いほど痛みが増強し,日常生活動作(以下ADL)にも支障をきたすと指摘されている.慢性疼痛の発生部位によりADLに及ぼす影響が異り,それには破局的思考も関与していることが考えられる.破局的思考を評価する代表的な指標として,Pain Catastrophizing Scale(以下PCS)が知られている.PCSは,Sullivanらによって作成された評価法で,13項目5段階の質問形式からなり,そこからさらに「反芻」「無力感」「拡大視」の3つの下位尺度に分類されている.反芻は痛みのことが頭から離れない状態,無力感は痛みに対して自分では何もできないと信じている状態,拡大視は痛みそのものの強さやそれにより起こりうる問題を現実よりも大きく見積もることである.PCSは高い信頼性と妥当性が確認されており,破局的思考を測定する尺度の中で近年最も使用されている尺度である.先行研究では,慢性腰痛症を対象としたものが多く,その他の限局した部位の慢性痛に関する報告や,ADLとの関連性に関する報告などは少ない.そこで本研究では,慢性疼痛を有する頸椎疾患患者を対象に,破局的思考とADLの関連性について検討することを目的とした.【方法】 対象は,当院に2012年4~10月に頸椎の手術目的で入院した患者で,頸部もしくは上肢に慢性的な痛みを伴っていた18名(男性11名,女性7名,平均年齢(標準偏差):63.6(13.3)歳)とした.除外基準は,頸椎疾患以外に著明な合併症を有している者,質問形式の評価法の理解が困難な者とした.疾患の内訳は,頸椎症性脊髄症10例,頸椎症性神経根症4例,頸椎椎間板ヘルニア2例,後縦靭帯骨化症2例であった.評価項目は,痛みはVisual Analog Scale(以下VAS),破局的思考はPCS,能力障害はNeck Disability Index(以下NDI)とし,いずれの評価も自己記入式の質問紙を使用した.NDIは,10項目6段階からなる自己記入式の能力障害の評価表で,腰痛評価の世界水準であるOswestry Disability Indexを頸椎用に改変したものである.なお,すべての評価実施時期は手術前の安静時とした.対象者18名から得られた VAS値,PCS総点数,下位尺度の点数,NDIの点数にどのような関連性があるかPearsonの相関係数を用いて統計解析を行った.なお,統計解析の有意水準は5%とした.【倫理的配慮、説明と同意】 全対象者に対して,ヘルシンキ宣言に基づき,事前に本研究の目的,研究への参加の任意性と同意撤回の自由について説明を行い,本研究協力への同意を得た.【結果】 VASとNDI,VASとPCS,PCSとNDI間において相関関係が認められた(r=0.70,0.50,0.47).また,PCSの下位尺度との関連性に関しては,VAS,NDIともに無力感とは相関関係を認めた(r=0.54,0.57)が,他の2つとは相関関係を認めなかった.【考察】 本研究の結果では,慢性疼痛を有する頸椎疾患患者において,VAS・NDI・PCSに相関関係を認めた.この結果より,頸椎疾患を有する慢性疼痛患者は,痛みが強いほど破局的思考が強くなりADLにも影響を及ぼしていることが示唆された.この理由として,痛みが生じて,その痛みを破局的にとらえると,痛みに対する恐怖が生じ,痛みが生じる可能性がある行動や活動を回避し,痛み対して過剰に注意を向けるようになる.そして,痛みに対する恐怖が生じ続けることによって,痛みの重篤さが増し,さまざまな機能障害に加え能力障害が生じたものと考えられた.また,VAS・NDIとPCSの下位尺度では両者ともに無力感のみが相関関係を認めた.無力感の強い人は,痛みに対して自分では何もできないと信じている状態である.つまり,慢性疼痛を有している頸椎疾患患者は,依存性が強くなっていたと考えられた.無力感の強い頸椎疾患患者に対しては,受動的な介入より自信を持たせるような能動的な介入が痛みの改善にも繋がりADLの向上につながると考えられる.【理学療法学研究としての意義】 慢性疼痛を有する頸椎疾患患者に対して,機能障害のみでなく心理的因子の評価を行うことがADL向上につながる可能性が示唆された.また今後,疼痛の発生部位などからも心理的因子を予測できれば,効果的な介入方法の確立が可能になると考える.

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© 2013 日本理学療法士協会
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