【目的】大腸ポリープ切除後の至適サーベイランスに関する推奨は十分に確立しておらず，初回大腸内視鏡で切除されたポリープの結果に基づいたリスク層別サーベイランスの必要性についてもコンセンサスが得られていない．本研究では，費用効果分析を行い，至適な大腸ポリープ切除後サーベイランスプログラムを検討した．
【方法】４つの大腸ポリープ切除後サーベイランスプログラムについて，マルコフモデルを用いた費用効果分析を行った．効果指標には質調整生存年（Quality-adjusted life year：QALY）を用いて，各プログラムの費用対効果と，必要となる内視鏡件数を検討した．モデル内のパラメータは，日本のデータに基づいて設定した．４つのプログラムのうち，２つはポリープ切除後一律１年（プログラム１），３年（プログラム２）に大腸内視鏡を行うリスク層別を伴わないプログラムで，残り２つは，切除されたポリープ結果に基づくリスク層別を伴うサーベイランスプログラムである．プログラム３では「高リスク腺腫」切除後は３年後，「低リスク腺腫」切除後は10年後にサーベイランス大腸内視鏡を施行，プログラム４ではその検査間隔を短くし，各々１，３年後に施行する形で設定した．
【結果】リスク層別サーベイランスプログラム（プログラム３，４）は，リスク層別を伴わないプログラム（プログラム１，２）よりもかかる費用は低く，期待QALYは大きくなる．プログラム３と４の比較では，プログラム４は３よりも期待QALYは大きく（一人当たり23.046QALY），費用は安価であった（一人当たり107,717円）．必要となる内視鏡件数は，プログラム４が最も多く，プログラム１，２，３の各々1.2倍，1.5倍，1.6倍必要であった．確率論的感度分析からは，費用対効果に優れる可能性が最も高いのはプログラム４と判断された．
【結論】大腸ポリープ切除後のサーベイランスにおいては，切除されたポリープの結果に基づいたリスク層別を考慮すべきである．日本では比較的短い検査間隔の大腸内視鏡を用いたリスク層別サーベイランスプログラムが効果的で費用対効果に優れる可能性があるが，内視鏡キャパシティとの兼ね合いについてさらなる検証と配慮を要する．
