日本プライマリ・ケア連合学会誌
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原著(研究)
行動プランの有無および自己効力感が1年後の運動行動変容ステージに及ぼす影響
中野 聡子奥野 純子深作 貴子堀田 和司藤田 好彦若山 修一藪下 典子田中 喜代次柳 久子
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2016 年 39 巻 4 号 p. 227-233

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抄録

目的:介護予防教室に参加した地域在住高齢者において行動プランの有無および自己効力感が1年後の運動行動変容ステージ(ステージ)に及ぼす影響に関連する要因を検討すること.
方法:2013年6月~2015年3月までの介護予防教室に参加した65歳以上の高齢者105名を対象とした縦断研究である.運動機能測定と運動習慣や心理的要因に関する質問紙調査を行った.ステージの変化により運動習慣を4群に分類し,開始時と1年後の各変数の変化を比較した.
結果:本研究の有効対象者数は88名(追跡率83.8%,男性20名,女性68名,平均年齢79.3±5.8歳)であった.ステージ維持習慣群では他の3群に比べ開始時も1年後もSelf-Efficacyが有意に高かった.開始時に行動プランを有している者が1年後にステージ習慣群である相対リスクは2.90(95% CI:1.52-5.55)であり,行動プランを有することは1年後の運動継続に有意に影響した.
結論:ステージ上位の者に対して行動プランを提示することは運動継続に効果がある可能性が示された.

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© 2016 一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
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