抄録
目的：摂食・嚥下障害を有する高度要介護高齢者に対するPEG施行後の転帰について検討した．対象と方法：対象は2006年1月1日から2010年12月31日の5年間に肺炎の診断のもと当院へ入院しPEGが施行された高度要介護高齢者57例（男性24例，女性33例）．これらの症例においてPEG施行前のADL，要介護度，基礎疾患，検査成績，摂食・嚥下機能状態（藤島の嚥下グレード分類，VF所見），および，転帰について後ろ向きに調査した．結果：対象者全体の平均年齢は84.7±8.3歳，PEG施行前の総合FIMの平均値は29.7±16.2，要介護度の中央値は4であった．入院時の基礎疾患では，中枢神経変性疾患（アルツハイマー病を含む）と脳卒中後遺症を有する症例が全体の約8割を占めていた．検査成績ではアルブミン値低下とCRP値上昇が認められ，慢性的な炎症反応が反映されているものと思われた．摂食・嚥下機能評価では，藤島の嚥下グレード分類で中等度の障害を認め（障害度区分の中央値は5），VF所見では47/57（82.5％）例に誤嚥，全例に咽頭残留所見が示されていた．PEG施行後の転帰では，生存期間の中央値は451.0±79.8日であり，1年生存率は約56％であった．PEG施行後の死亡件数は51/57件（89.5％）であり，PEG施行日から死亡までの平均期間は518.5±471.7日であった．これら死亡例の死因として肺炎が51例中45例を占めていた（88.2％）．結論：著しい認知機能障害とADL低下を有する高度要介護高齢者において，その摂食・嚥下障害への治療対策として施行するPEGはADL向上や肺炎予防への効力は期待出来ず，PEG施行後の転帰も不良であった．
