本研究は宿泊施設の経営戦略に着目して，群馬県草津温泉の宿泊業におけるインターネット利用の動態を，各施設の誘客，予約受付，関係構築・維持の3段階におけるネット導入の状況分析から明らかにした．結果として，大規模施設や社会組織加盟率の高い施設で導入率が高く，予約受付段階では広く導入済みだが誘客と関係構築・維持段階での導入は限定的であり，導入状況に差異が見られることが分かった．それは，情報通信技術の普及と個人旅行化が進む中，多様な個人客需要に対応する新たな経営戦略を策定した施設がネット利用をその具現化手段として積極導入して差別化を図る一方，従来の経営戦略で存続できる施設や人材や資金に余裕がなく現状維持を志向する施設はネット利用の導入に消極的なままだからである．草津温泉では，宿泊施設がおのおのの経営戦略においてネット利用を選択的に導入する中で，宿泊施設の利用形態が分化しつつある．
