2020 年 24 巻 1 号 p. 48-57
大学など研究機関は,常にサイバー攻撃の脅威にさらされており,水際であるPC,および搭載OSのセキュリティ対策の需要が高まっている.本学では,構成員が使用しているクライアント機器のOSについて,新たな方針の策定と,既存の情報システムを利用したOS更新の促進のための施策を実施した.これら施策は,大学組織の構成員の多様性を考慮して設計されている.学内の認証基盤の網羅性に着目し,そのログを用いて利用者と利用OSを推定,対象となるOSの利用者に対しては個別メールによるOS更新の周知促進を行った.本論文では,その実践事例と効果,今後の課題について述べる.