クラス担任を対象に、担任業務の課題を明らかにする調査を行い、KJ法を用いて、【クラス担任制にかかる課題】【クラス担任による学生対応にかかる課題】【多様な学生への対応にかかる課題】の3つを実態として抽出した。加えて、これらは順に、(i)〔クラス担任制の運用に関する課題〕、(ii)〔クラス担任制の中で行われている学生相談に関する課題〕、(iii)〔教員・事務系職員・カウンセラーの連携・協働に関する課題〕を示唆しており、(i)に属する〈学生対応の時間確保・所要時間の問題〉〈クラス担任制を含む学内のすべての学生支援組織・取組を大学が統括し、連携・協働を促進する体制の未整備〉〈担任選考基準の未整備〉、(iii)に属する〈大学教育の範疇という基準のわかりにくさ〉が、クラス担任制を超えて教職員による学生相談に普遍的な問題であることを明らかにし、対策を講じていく必要があると主張した。
