抄録
本研究は内閣府中央防災会議津波避難WGが基本方針として示した「迅速かつ主体的な避難」に着目し「主体的な」避難行動の多寡が，各地域における「自然環境」ならびに「地域社会」との相互作用として規定される面もあると考え，東日本大震災津波避難合同調査団＜山田町・石巻市＞のデータを用いてこれを検証したものである． 結論として宮城県旧石巻市域と比べて岩手県山田町において「主体的な避難行動」に統計的有意差があったことを確認した．その集団的差違は，なりわい（漁師）と海との関係性，自然地形を体感する避難訓練といった「自然環境との相互作用」ならびに地域組織を主体とする津波ハザードマップ活用の取り組みといった「地域社会とそこで暮らす個人の相互作用」として考察できる見方を示した．
