抄録
東日本大震災以降、事業継続、ならびに市場への製品供給責任を果たす目的から、一定量のストックを持つ企業が増えている。これを受け、ストックを持つことによる効果や、どの程度の量を持つのが合理的なのかなど、判断のための方法や具体的な基準が必要になっている。本論の特徴は、複数の製造工程（構成要素）からなる生産ラインの地震時復旧過程の算定法に、各工程に備えられるストックの消費量を有限量として考慮し、なおかつ、構成要素間の損傷相関の影響も取り入れた方法を提案した点にある。また、仮想に設定したストックを含む生産ラインを対象に本提案手法に適用し、その地震時復旧曲線の形状の違い等から構成要素間の損傷相関の影響があることを明らかにした。
