全国で救急患者数が増加し，医師や看護師の負担が増える中，医療の持続可能性を確保するために各職種へのタスク・シフト／シェアが推進されている。2021年に臨床検査技師の業務範囲が拡大され，救急現場での役割が期待される。当院検査部門はこれを実現するため，2018年から業務削減と標準化に取り組み，労働力の効率化を図った。新グループの設立，ゼネラリストの育成を経て，2023年に常駐体制で本格運用を開始した。法改正により拡大された業務や，採血，心電図，検体採取等の従来業務を担当した結果，年間約1,005時間の負担軽減効果があった。一方で，法律上の制約により，静脈路確保や輸血療法などにおいて効率的な負担軽減に限界があることが課題として挙げられる。臨床検査技師が救急外来に常駐することで，医療現場の労働力が向上し，他職種との連携も深まることで，救急医療の質の向上に貢献すると考える。
