近年超高齢化社会の到来に伴い、医療ニーズが急速に増大する中、より効果的・効率的な医療の提供が求められている。
厚生労働省においても医療提供体制の抜本的な改革が進められており、その一環として,看護師業務の見直し検討が行われ、2010年3月「特定行為に係る看護師の研修制度」が提示された。この研修制度は、高度な臨床実践能力を持つ看護師が、看護を基盤として幅広い医行為を含む看護業務を提供する事で、より患者の生活に合わせた医療の提供が可能となる新たな枠組みである。
本研究では、高齢者との関わりが深い訪問看護師を対象に、「特定行為に係る看護師の研修制度」導入に関する意識調査を実施し、必要性の有無とその理由（必要/不要）との関連性を明らかにすると共に、訪問看護サービスを利用している高齢者に多い「疾患名」の調査を実施した。
調査は訪問看護ステーションに勤務する看護師を対象に実施し、統計ソフトSPSS21を用い、Pearsonのカイ二乗検定とCramerの連関係数にて分析を行った。
その結果、有効回答者の68.5%から制度導入が必要であるとの回答が得られ、その理由（必要/不要）においても有効な関連性が得られた。
