目的：妊婦を対象に災害への備え教育プログラムを提供し，その効果を検証することである．
方法：災害への備えに関する知識を得て，その知識を活用した演習を行い，さらに，自宅で自分たちに必要な備えを実施し，取り組んだ内容を参加者間で共有・情報交換する，この一連のプロセスに妊婦とそのパートナーが参加するという教育プログラムを開発し，自記式質問紙を用いて，本プログラムを受講した介入群21名と，プログラムで使用する冊子のみを受け取った対照群40名の災害への備え行動および知識の変化を比較し効果を評価した．
結果：行動および知識は介入群に有意に増加しており，特に，日ごろには実施率が低い災害時の連絡方法の取り決めなど，家族との調整を要する項目が増加した．
結論：本教育プログラムは，妊婦の災害への備え行動を促進させる効果が示唆された．
