【目的】A大学では，教育実習での辞退や失格を防ぐため，2007年度より教育実習生へのメンタルヘルス支援プログラムを開始した。今回その取り組みを呈示し，成果と課題を検討した。
【方法】対象は，A大学で2003～2010年に基礎実習を志望した学生8,043名である。2007年より，支援委員会が支援対象学生を選別し，支援活動を開始した。支援開始前4年間と開始後4年間の失格辞退者数を比較，またメンタルヘルス支援対象学生の分析も行った。
【結果】支援開始前4年間の失格辞退者は178名（4.4％）であったが，支援開始後4年間は68名（1.7％）と有意に減少していた。実習を行った支援対象学生48 名は全員無事に実習を終了できた。
【考察】支援開始後の失格辞退者の減少要因として，①失格辞退の可能性の高い学生を支援することができた，②支援体制を周知させることで，学生も教員もメンタルヘルスへの意識が高まり，情報共有をし易くなった，③問題発生後の段階的支援があること等が考えられた。失格辞退者が減少したこと，実習を行った支援対象学生は全員実習を終了できたこと等から支援は有効と考えられる。今後は，この支援体制で拾えなかったメンタルヘルスの問題をもつ学生をいかに発見するかが課題である。
