健全な人工林の維持のためには保全・整備が必要であるが、現在では収益が上がらないため間伐がなされない森林も多い。神奈川県も例外ではなく、森林組合や県による整備もさることながらNPOによる森林整備活動が重視されている。県は西部地域を水源の森林エリアに設定しているが、手入れ不足の人工林も多く早急な整備が望まれる。秦野市北部などは人工林が集中しているため集約化がしやすい箇所が多く、そうした場所は県や森林組合が率先して整備を行っている。一方で、同じ水源の森林エリア内であっても、そのような条件から外れた場所の森林整備は遅れており、秦野市上地区はそうした地域のひとつである。同地区は、森林の28.9%がスギ・ヒノキ人工林である。人工林の80.4%は50年生以上に達しているが、約7割が個人有林で、小規模かつ分散している林分が多く、集約的・効率的な森林整備を行うのは難しい。本研究の目的は上地区を活動の拠点とするNPO団体「四十八瀬川自然村」による森林整備活動の調査と、GISによる秦野市の林分状況の調査から、NPOによる現在の森林整備活動における課題と今後の活動の可能性について検討することである。
