土木構造物を設計する際には，予め決められた建設場所の社会条件／自然環境に調和するように設計を実施する．一方，重要施設や長期の機能維持を必要とする地層処分などの特殊な土木構造物においては，詳細調査後に立地不適となる手戻りを避けるため，自然事象の不確実性が少なく地質的に安定している地域を事前に選定した上で，その場所に施設を計画することが望ましい．自然事象のうち断層運動等を考えたとき，適地判断に必要な影響範囲やその発生確率を具体的に評価する手法や基準は，現状では確立されているとは言えない．よって本稿では，自然事象として断層運動と隆起・侵食を取り上げ，その影響を避けた施設建設の候補地を抽出するためのツールとなる「自然事象の影響範囲予測手法」の検討を行い提案するものである．
