抄録
目的
現在、国民の3人に1人がなんらかのアレルギー様症状を有するといわれ、児童・生徒の場合、アレルギー疾患をもつ割合(以前にアレルギーと診断された者を含む)は、約半数に上るといわれる1)。食物アレルギー患者の増加に伴い、2002年4月1日より、食品衛生法に基づく特定原材料を含む旨の表示が義務化され、アレルギーを起こしやすい物質を含む加工食品は、その内容をパッケージに表示することが義務づけられた2)。
家庭科では食品衛生法の改正を受け、中学校技術・家庭の教科書において、それまでの食品の表示に関する記述に「アレルギー物質を含む食品の表示」の記載が加えられている。家庭科以外におけるアレルギーに関する内容は、「体育科」「保健体育科」の「保健」領域や「理科」、栄養教諭による学校給食に関する指導、養護教諭による指導、学級担任による指導などがあり、緊急時の対応をはじめとして、各学校組織における連携のあり方が模索され、実践が積み重ねられている状況にある。
本報告は、1)教育課程において教科として位置づいている「家庭科」と「体育科」「保健体育科」の「保健」領域の学習指導要領、および教科書記述等の現状を把握し、2)授業実践を想定した「アレルギー(食物アレルギー)」に関する教育内容の検討を行い、3)教科教育法(「家庭科教育」)の授業後に寄せられた学生のコメントをもとに成果と課題を述べる。
教員養成における教員の連携を意識した授業プログラムの開発と教育内容について「アレルギー(食物アレルギー)」を手がかりに具体的に検討することを通して、教科教育や教師教育の改善と向上に寄与することを目的とする。
方法
文献の分析と検討を行う。また教員養成大学の教科教育法の授業実践に向けた教育内容を検討し、授業実施後の成果と課題を述べる。
資料としては、現行の学習指導要領、および現行の学習指導要領に準拠し発行されている教科書を主たる検討資料とする。教育内容の検討に際しては各種文献資料を用いる。
結果
1)学習指導要領にみる目標と教科教育の接点・連携
「家庭科」と「体育科」「保健体育科」の目標を概観すると家庭科では家庭生活を起点(基点)として「日常生活」「生活」に対する認識や技能の形成と実践に係る目標が設定され、「体育科」「保健体育科」の「保健」領域では、「健康」「安全」と「生活」「体の発育・発達」に対する認識や技能の形成と実践に係る目標が設定されている。「家庭科」および「体育科」「保健体育科」の「保健」領域は、ともに「生活」を共通の基盤としながら教科の目標を設定し、「生活」を接点としながらそれぞれの教科に関与する専門科学・技術を背景として、子どもの認識と技能の形成を目指し、分析と総合に関わるなんらかの活動を介して、子どもの生活において実践する力へと結ばれることが目指されているといえる。
教科教育の目的(目標)に照らした認識と技能の形成に関わる教育内容、および教育内容に連結・連動する教育方法の具体化が必要であり、「生活」を基盤とし接点とする以上、単元による教科内の連携はもとより、教科と教科、教科と教科外の連携が課題といえる。
2)アレルギーに関する教育内容の検討と今後の課題
授業概要と授業後に寄せられた学生コメントを加え当日に述べる。
引用
1)アレルギー疾患に関する調査研究委員会『アレルギー疾患に関する調査研究報告書』2007
2)NHKの報道(2013年8月29日放送)http://www3.nhk.or.jp/news/web_tokushu/2013_0829.html