抄録
【目的】
家庭科教育は，男子については小学校のみ履修が長らく続いたが，その後の学習指導要領改訂により，中学校では1981年に男女相互乗り入れが，高等学校においては1994年から男女共学必修が始まった。すなわち，高校まで家庭科を学んだ男女共修第一世代の男性は，現在，30歳代半ばを迎えていることになる。結婚して家庭を築いていれば，その多くが子育て世帯であろうと考えられる。共働き世帯数が総世帯数の過半数を占める現在，男女共修における家族や家庭生活に関する学びを，既婚男性はどのように認識しているのであろうか。
本研究では，幅広い年齢の既婚男性を対象に，家庭科授業の評価と家庭科教育効果の認識について，家庭科の履修状況別のグループ比較をし，家庭科教育の有効性を調べることを目的とした。
【方法】
日本労働組合総連合会の新潟，兵庫，徳島，鹿児島の各連合を通じて，既婚男性の組合員の方々にアンケートの協力をお願いした。調査実施時期は2012年12月～2013年1月で，4つの連合を合計して7,100票を配布，3,918票を回収した（回収率55.2％）。
調査内容の「家庭科授業の評価」は，家庭科が「好きだったか」，「楽しかったか」の2項目を4件法で尋ねた。「家庭科教育効果の認識」は，家族や家庭生活に関する8項目について，家庭科の授業を通して理解が深まったり，以前より考えたりするようになったか，各項目の評価を4件法で尋ねた（質問例は，「家庭科の授業を通して，男女平等意識が高まった」）。また，8項目で「家庭科教育効果」尺度とした（平均値= 16.7，SD = 5.0，α= .934）。
家庭科の履修状況によるタイプ分けは，小・中・高校での履修を「はい」「いいえ」で尋ね，「小学校のみ」「小・中」「小・中・高」の3タイプとした。
分析は，欠損値等のない3,598票を対象にした。家庭科が「好きだったか」，「楽しかったか」，「家庭科教育効果」の相関分析，および家庭科が「好きだったか」，「楽しかったか」，「家庭科教育効果」，「家庭科教育効果の8項目」に関して，「小学校のみ」「小・中」「小・中・高」の3グループ間で比較（一元配置の分散分析とTukey法による多重比較）を行った。
サンプルの平均年齢は41.5歳（SD = 8.7），6歳以下の子どもを持つ割合は46.2％であった。
【結果および考察】
（1）履修状況 「小学校のみ」は1,265人（33.7％），「小・中」は1,718人（45.8％），「小・中・高」は615人（16.4％）であった。
（2）相関分析 家庭科が「好きだったか」，「楽しかったか」，「家庭科教育効果」それぞれの2変数間の相関は，全ての関係において0.1％水準で有意であった（「好き」×「楽しい」：r = .918，「家庭科教育効果」×「好き」「楽しい」：それぞれr = .381，r = .392）。
（3）分散分析 一元配置の分散分析を行った全てにおいて，分析モデルは有意であった。多重比較の結果，「好きだったか」，「楽しかったか」，「家庭科教育効果」の全てにおいて「小学校のみ」「小・中」「小・中・高」の3グループ間に有意差が認められた。各グループの平均値から，履修機会が多い方が，家庭科が好きで楽しかったこと，また，家庭科教育の効果を高く認識していることが分かった。「家庭科教育効果の8項目」の項目ごとの分散分析においても同様の結果が得られた。
以上の結果より，履修タイプによる家庭科教育効果の認識に違いが認められ，履修機会の多さが家庭科教育の有効性を高めると推察できた。今後，男女共修世代既婚男性の家庭科教育効果の認識が，現実の生活において，どのような行動に結びついているのか，どのように生かされているのか，さらなる調査が必要である。
