抄録
現業部門の管理は「経営参加」を求める気運の高まり, 作業者の高学歴化, 現業部門へのコンピュータ端末機の導入等により, 従来の管理方式の再検討が求められている.本研究は, 今後の現業部門の管理方式として「自主管理システム」が有効であり, それを実現する方法として小集団活動の発展的育成が有力であるという仮説をたて, アンケート調査によって, それを検証したものである.調査はQCサークルの幹事会社66社のQCサークル推進担当者に対して行なった.その結果, 電気・機械製造業および鉄鋼業においては「自主管理システム」が今後の現業部門管理の方式として, あまり抵抗なく受け入れられ, またそれを実現する方法として小集団活動の発展的育成が有力であることが明らかとなった.
