日本認知・行動療法学会は、公認心理師、医師、看護師、精神保健福祉士などを対象にした認知行動療法師およびスーパーバイザーの資格認定をトレーニング・ガイドラインに基づいて行う。現在、日本の公的医療保険では医師および医師と看護師のみのため十分な普及に至っていない。うつ・不安に対する段階的ケア・モデルを取り入れ、公認心理師等の多職種による認知行動療法の提供が重要である。日本不安症学会は、外来認知行動指導料（案）にリハビリテーションの保険点数の単位制の応用を提案している。おおむね25分1単位で開始から180日以内（最大50単位まで）という設定にし、社交不安症の患者に毎週1回50分（2単位）で18週＝36単位を提供したり、心的外傷後ストレス障害（PTSD）の患者に毎週1回100分（4単位）で12週＝48単位を提供するなど、患者の重症度やニーズに合わせて、柔軟な時間単位での提供が可能となり、認知行動療法の普及が期待される。
