包括的支援アプローチ適用による断続的不登校状態を呈した中学生の登校行動の形成と維持—主張反応法適用条件の客観化と追加—

抄録

本研究では、断続的不登校状態であった中学2年生の生徒Aに対する登校行動の形成と維持のため、主張反応法の客観的適用条件を追加した包括的支援アプローチを適用し有効性を検討した。対象の不登校は、発現前条件が発表スキル、対人スキルの不足による特定授業への負の予測から生じる身体症状、発現時条件が身体症状の訴えに対し保護者が休ませるのみの対応をしたこと、維持条件が家庭滞在によるストレス低減と考えられた。そこで、不登校発現前条件を軽減、不登校発現時条件・維持条件を消去し登校行動を形成することを目的として、主張反応法を適用条件確立後に適用した。主張反応法適用準備のためセッションを7回（約3カ月）行った後、主張スキル遂行のための遠隔支援を27回、母子面接1回を実施した。主張スキル遂行後、中学卒業までの約1年間および高校3年間無欠席であった。本研究で提案した条件が有効であることが示された。