抄録
本研究では、労働者を対象に、これまで身体活動の規定要因とされてきた、運動実施に対する自己効力感、結果予期、ソーシャルサポート、環境的要因、および、労働者に特有の要因である仕事のストレッサー、ストレス反応、職場のサポートが、余暇時の身体活動の規定要因となり得るかを検討することを目的とした。労働者302名（男性146名、女性156名、平均年齢42.7歳、SD = 11.4）を対象に、質問紙による横断調査を実施した。余暇時の身体活動量の指標は、国際標準化身体活動質問票（International Physical Activity Questionnaire：IPAQ）の日本語版尺度の短縮版を用いた。共分散構造分析による分析の結果、自己効力感、運動に対する恩恵（Pros）と負担（Cons）、ソーシャルサポート、環境的要因、仕事のストレッサー、心理的ストレス反応を用いたモデルが構築された。自己効力感、およびProsとConsは、環境的要因、ソーシャルサポート、仕事のストレッサーといった要因と余暇時の身体活動量との関連を媒介した。なかでも自己効力感と余暇時の身体活動量との間に比較的強い関連が認められた。また、環境的要因は余暇時の身体活動量との直接的な関連も認められた。仕事のストレッサーから喚起される心理的ストレス反応は、Prosと負の関連、Consと正の関連が認められた。しかし、仕事のストレッサーは、自己効力感やProsとの間に正の関連が認められた。以上のことから、環境的要因やソーシャルサポートといった要因が、Prosや自己効力感を高め、Consを低めることで、余暇時の身体活動を促進する可能性が示唆された。また、仕事のストレッサーは、ストレス反応を高めることで余暇時の身体活動を低める可能性がある一方で、仕事のストレッサーに対するコーピングとして、余暇時の身体活動を高める効果も持つ可能性があることが示唆された。
