抄録
本論の目的は,精神科急性期病棟(以下,急性期病棟)に入院中のクライエントを対象に,ポジティブ作業に根ざした実践(以下,POBP)を用いた作業療法の有用性を検証することであった.方法は,病棟内で実施されている作業療法にPOBPを加え,退院後の生活を含めて10週間支援した.効果指標は,機能の全体的評定尺度,ポジティブ作業
評価(APO-15,EAPO)を用いた.その結果,クライエントは全指標で良好な変化が示され,本人の希望する社会参加が可能となった.これより,POBPは急性期病棟のクライエントに対し,本研究で分かった適用条件を満たせば活用することができ,退院後の生活でも幸福の促進に寄与できる可能性を示唆した.