【目的】大規模災害時に備え、地域と医療機関をより連携させることで、医療機関の逼迫を抑える方策案を考える。民間救命士の活用の可能性に注目し、検討する。【対象】大阪市立中央高校の避難所訓練に参加した大阪市中央区北大江地区の関係者。【方法】大阪市立中央高校が避難所として使われることを想定としたオンラインによる避難所訓練にて、地域住民向けにトリアージ訓練を行い、避難所での救急医療対応のあり方や住民・医療専門家の役割についての意見交換、アンケート調査を行った。【結果】避難所で民間救命士などがトリアージを行うことで、早期に病院へ搬送される傷病者数の減少が期待され、住民は非急性期傷病者への応急手当などを行う可能性があり、住民との連携について話し合うことができた。【結語】住民が対応できることには限界がある。災害医療に精通している救急救命士が地域と連携することで、医療機関の逼迫を抑えることができると考えられた。
