精神疾患により休復職する労働者や精神障害者手帳をもつ労働者が増加しているなか，外来診療においても，合理的配慮，安全配慮，両立支援など，様々な働き方に関する行政施策が打ち出されている．まずはこれらの適正な理解が必要であり，架空事例を提示し解説した．特に合理的配慮については，障害や疾病を理由に特定の業務を免除する，ということではなくより「働いてもらうため」の配慮を探索することが重要なのだろう．こうした考え方が適正に浸透することは，障害や疾病に限らず，多様な労働者に対し生産性を高める働き方を模索するという社会に近づくことにもつながると思われる．一方で，主治医として日常診療に追われるなか，なかなかこれらの概要を適正に理解する機会や時間も十分に確保できていないのも現実であり，焦眉の課題と思われる．
